日本電気硝子(5214)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- 69億6900万
- 2008年3月31日 -47.15%
- 36億8300万
- 2009年3月31日 -61.72%
- 14億1000万
- 2010年3月31日 +176.38%
- 38億9700万
- 2011年3月31日 -19.45%
- 31億3900万
- 2012年3月31日 -73.75%
- 8億2400万
- 2013年3月31日 +999.99%
- 108億5200万
- 2014年3月31日 +25.97%
- 136億7000万
- 2014年12月31日 +30.81%
- 178億8200万
- 2015年12月31日 +30.24%
- 232億9000万
- 2016年12月31日 -3.14%
- 225億5800万
- 2017年12月31日 +33.54%
- 301億2300万
- 2018年12月31日 -35.33%
- 194億8100万
- 2019年12月31日 +8.55%
- 211億4700万
- 2020年12月31日 -11.22%
- 187億7500万
- 2021年12月31日 -8.9%
- 171億400万
- 2022年12月31日 -16.94%
- 142億700万
- 2023年12月31日 +18.15%
- 167億8500万
- 2024年12月31日 +3.06%
- 172億9900万
- 2025年12月31日 +3.27%
- 178億6500万
個別
- 2007年3月31日
- 69億6900万
- 2008年3月31日 -47.15%
- 36億8300万
- 2009年3月31日 -61.72%
- 14億1000万
- 2010年3月31日 +176.38%
- 38億9700万
- 2011年3月31日 -19.45%
- 31億3900万
- 2012年3月31日 -73.75%
- 8億2400万
- 2013年3月31日 +999.99%
- 108億5200万
- 2014年3月31日 +25.97%
- 136億7000万
- 2014年12月31日 +30.81%
- 178億8200万
- 2015年12月31日 +30.24%
- 232億9000万
- 2016年12月31日 -3.14%
- 225億5800万
- 2017年12月31日 +33.54%
- 301億2300万
- 2018年12月31日 -35.33%
- 194億8100万
- 2019年12月31日 +8.55%
- 211億4700万
- 2020年12月31日 -11.22%
- 187億7500万
- 2021年12月31日 -8.9%
- 171億400万
- 2022年12月31日 -16.94%
- 142億700万
- 2023年12月31日 +18.15%
- 167億8500万
- 2024年12月31日 +3.06%
- 172億9900万
- 2025年12月31日 +3.27%
- 178億6500万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※1.その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/03/26 9:10
前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 法人税等及び税効果額 △221 △768 その他有価証券評価差額金 513 565 繰延ヘッジ損益: - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (2024年12月31日)2026/03/26 9:10
当事業年度
(2025年12月31日) (表示方法の変更)(繰延税金負債) その他有価証券評価差額金 繰延税金負債合計
前事業年度において独立掲記していた繰延税金資産の「投資有価証券評価損」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度において「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度について注記の組替えを行っています。 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (2024年12月31日)2026/03/26 9:10
当連結会計年度
(2025年12月31日) (表示方法の変更)(繰延税金負債) 在外連結子会社の減価償却費 その他有価証券評価差額金 在外連結子会社の留保利益
前連結会計年度において繰延税金資産の「その他」に含めて表示していた「特別修繕引当金」は、当連結会計年度において重要性が増したため、独立掲記しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の注記の組替えを行っています。