日本興業(5279)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 1億1777万
- 2009年3月31日 +140.42%
- 2億8315万
- 2010年3月31日 +30.21%
- 3億6870万
- 2011年3月31日 -12.75%
- 3億2169万
- 2012年3月31日 -76.44%
- 7578万
- 2013年3月31日 +64.3%
- 1億2452万
- 2014年3月31日 +150.49%
- 3億1190万
- 2015年3月31日 -11.74%
- 2億7529万
- 2016年3月31日 +6.61%
- 2億9348万
- 2017年3月31日 -4.8%
- 2億7940万
- 2018年3月31日 -18.84%
- 2億2675万
- 2019年3月31日 +7.49%
- 2億4373万
- 2020年3月31日 +116.38%
- 5億2740万
- 2021年3月31日 -16.22%
- 4億4183万
- 2022年3月31日 -17.6%
- 3億6408万
- 2023年3月31日 -22.91%
- 2億8069万
- 2024年3月31日 +47.59%
- 4億1426万
- 2025年3月31日 +43.55%
- 5億9466万
- 2026年3月31日 +32.85%
- 7億9000万
個別
- 2008年3月31日
- 1億451万
- 2009年3月31日 +92.43%
- 2億112万
- 2010年3月31日 +52.63%
- 3億697万
- 2011年3月31日 -11.54%
- 2億7154万
- 2012年3月31日 -93.92%
- 1651万
- 2013年3月31日 +180.38%
- 4629万
- 2014年3月31日 +379.78%
- 2億2210万
- 2015年3月31日 -7.21%
- 2億609万
- 2016年3月31日 -9.45%
- 1億8663万
- 2017年3月31日 -14.99%
- 1億5865万
- 2018年3月31日 -6.09%
- 1億4899万
- 2019年3月31日 +9.66%
- 1億6339万
- 2020年3月31日 +176.47%
- 4億5172万
- 2021年3月31日 -20.14%
- 3億6075万
- 2022年3月31日 -12.14%
- 3億1694万
- 2023年3月31日 +0.8%
- 3億1946万
- 2024年3月31日 -7.76%
- 2億9468万
- 2025年3月31日 +46.67%
- 4億3221万
- 2026年3月31日 +54.32%
- 6億6700万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注)1 減価償却費の調整額 1,602千円は、賃貸費用(営業外費用)に集計している減価償却費であります。2025/06/23 9:55
2 セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 価償却費の調整額 1,244千円は、賃貸費用(営業外費用)に集計している減価償却費であります。
2 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2025/06/23 9:55 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法2025/06/23 9:55
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。また、報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の振替高は市場実勢価格に基づいております。
なお、当社グループは、報告セグメントに資産を配分しておりません。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- たことで、売上高は147億46百万円(前期比7.8%増)となりました。2025/06/23 9:55
利益面については、増収に加え、原材料価格高騰分の販売価格への転嫁を着実に推進したことが奏功し、営業利益は5億94百万円(前期比43.5%増)、経常利益は6億40百万円(前期比38.0%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は3億93百万円(前期比33.4%増)となりました。
セグメント別の経営成績は、次のとおりであります。