日本製鋼所(5631)の営業活動によるキャッシュ・フローの推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 420億4000万
- 2009年3月31日 -37.4%
- 263億1900万
- 2009年12月31日 -30.73%
- 182億3100万
- 2010年3月31日 +150.5%
- 456億6800万
- 2010年9月30日 -74.08%
- 118億3800万
- 2010年12月31日 -18.48%
- 96億5000万
- 2011年3月31日 +125.64%
- 217億7400万
- 2011年9月30日 -53.98%
- 100億2000万
- 2012年3月31日 +224.42%
- 325億700万
- 2012年9月30日 -74.83%
- 81億8300万
- 2013年3月31日 +190.05%
- 237億3500万
- 2013年9月30日 -95.74%
- 10億1000万
- 2014年3月31日 +999.99%
- 115億4900万
- 2014年9月30日
- -35億
- 2015年3月31日
- 115億8000万
- 2015年9月30日 -33.98%
- 76億4500万
- 2016年3月31日 +157.96%
- 197億2100万
- 2016年9月30日 -58.45%
- 81億9400万
- 2017年3月31日 +46.73%
- 120億2300万
- 2017年9月30日 +17.6%
- 141億3900万
- 2018年3月31日 +88.92%
- 267億1200万
- 2018年9月30日 -72.38%
- 73億7700万
- 2019年3月31日 -85.2%
- 10億9200万
- 2019年9月30日 +546.06%
- 70億5500万
- 2020年3月31日 +168.73%
- 189億5900万
- 2020年9月30日 -82.01%
- 34億1000万
- 2021年3月31日 +331.44%
- 147億1200万
- 2021年9月30日 -46.14%
- 79億2400万
- 2022年3月31日 +181.74%
- 223億2500万
- 2022年9月30日 -80.5%
- 43億5400万
- 2023年3月31日
- -9億8600万
- 2023年9月30日
- 105億8000万
- 2024年3月31日 +105.17%
- 217億700万
- 2024年9月30日
- -119億9400万
- 2025年3月31日
- -45億6700万
- 2025年9月30日
- 30億5300万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度における各キャッシュ・フローの状況とそれらの要因は次のとおりであります。2025/06/20 15:30
(営業活動によるキャッシュ・フロー)
営業活動の結果支出した資金は、45億67百万円となりました。これは主に、税金等調整前当期純利益を計上した一方、運転資金が増加したことによるものです。なお、前年同期は217億7百万円の獲得でした。 - #2 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (連結キャッシュ・フロー計算書)2025/06/20 15:30
前連結会計年度において独立掲記しておりました「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「貸倒引当金の増減額」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。また、前連結会計年度において「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めておりました「未払又は未収消費税等の増減額」「退職給付に係る負債の増減額」「退職給付に係る資産の増減額」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において表示していた「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「貸倒引当金の増減額」△192百万円、「その他」△756百万円は、「未収又は未払消費税等の増減額」△149百万円、「退職給付に係る負債の増減額」132百万円、「退職給付に係る資産の増減額」△339百万円、「その他」△592百万円として組み替えております。