日本製鋼所(5631)の営業活動によるキャッシュ・フローの推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 420億4000万
- 2009年3月31日 -37.4%
- 263億1900万
- 2010年3月31日 +73.52%
- 456億6800万
- 2011年3月31日 -52.32%
- 217億7400万
- 2012年3月31日 +49.29%
- 325億700万
- 2013年3月31日 -26.98%
- 237億3500万
- 2014年3月31日 -51.34%
- 115億4900万
- 2015年3月31日 +0.27%
- 115億8000万
- 2016年3月31日 +70.3%
- 197億2100万
- 2017年3月31日 -39.03%
- 120億2300万
- 2018年3月31日 +122.17%
- 267億1200万
- 2019年3月31日 -95.91%
- 10億9200万
- 2020年3月31日 +999.99%
- 189億5900万
- 2021年3月31日 -22.4%
- 147億1200万
- 2022年3月31日 +51.75%
- 223億2500万
- 2023年3月31日
- -9億8600万
- 2024年3月31日
- 217億700万
- 2025年3月31日
- -45億6700万
- 2026年3月31日 -269.89%
- -168億9300万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度における各キャッシュ・フローの状況とそれらの要因は次のとおりであります。2026/06/19 15:30
(営業活動によるキャッシュ・フロー)
営業活動の結果支出した資金は、168億93百万円となりました。これは主に、税金等調整前当期純利益を計上した一方、中小受託取引適正化法の施行及び売上の増加に伴い、運転資金が増加したことによるものです。なお、前年同期は45億67百万円の支出でした。 - #2 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (連結キャッシュ・フロー計算書)2026/06/19 15:30
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「工事損失引当金の増減額」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた△899百万円は、「工事損失引当金の増減額」△4百万円、「その他」△894百万円として組み替えております。