建物（純額）
個別
- 2018年3月31日
- 140億5500万
- 2019年3月31日 -4.5%
- 134億2300万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(ファイナンス・リース資産を除く)
……建物及び建物附属設備については定額法、その他は定率法
主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 6～65年
機械装置及び運搬具 3～20年
②無形固定資産(ファイナンス・リース資産を除く)、長期前払費用
……定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基
づく定額法
③リース資産
ファイナンス・リース資産…リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2019/06/25 15:00 - #2 固定資産売却損の注記（連結）
- ※3 固定資産売却損の内訳2019/06/25 15:00
前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 土地 24百万円 土地 -百万円 建物及び構築物 4 建物及び構築物 32 機械装置及び運搬具 0 機械装置及び運搬具 0 - #3 固定資産除却損の注記（連結）
- ※4 固定資産除却損の内訳2019/06/25 15:00
前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 建物及び構築物 66百万円 建物及び構築物 89百万円 機械装置及び運搬具 192 機械装置及び運搬具 132 - #4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）
- ※3 国庫補助金等により取得した資産の取得価額から控除している圧縮記帳額2019/06/25 15:00
前連結会計年度(2018年3月31日) 当連結会計年度(2019年3月31日) 建物及び構築物 186百万円 266百万円 機械装置及び運搬具 870 898 - #5 有形固定資産等明細表（連結）
- (注) ※2.当期における固定資産の増加額の主なものは下記の通りであります。2019/06/25 15:00
建物 室蘭 生産施設 149百万円
広島 生産施設 1,536百万円 - #6 株式の保有状況
- 特定投資株式2019/06/25 15:00
銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 2,928 3,501 三井不動産(株) 937,125 937,125 ・建物賃貸借における良好な取引関係の維持を目的として保有しています。・当事業年度において取引状況等を確認し、当社の事業への寄与を確認しております。なお、その保有効果については、秘密保持の観点から記載を省略しております。 有 2,607 2,419 銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 196 252 三機工業(株) 100,000 100,000 ・建物設備の管理における良好な取引関係の維持を目的として保有しています。・当事業年度において取引状況等を確認し、当社の事業への寄与を確認しております。なお、その保有効果については、秘密保持の観点から記載を省略しております。 有 121 118 銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円)
(注)1.富士電機株式会社は、2018年10月1日付で5株につき1株の割合で株式併合しております。銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円)
2.株式会社明電舎は、2018年10月1日付で5株につき1株の割合で株式併合しております。 - #7 減損損失に関する注記（連結）
- 内訳は次の通りであります。2019/06/25 15:00
(3)回収可能価額の算定方法建物及び構築物 145百万円 機械装置及び運搬具 718 工具、器具及び備品 129 建設仮勘定 174 その他 184 合計 1,352
当資産グループの回収可能価額は使用価値にて測定しており、備忘価額により評価しております。 - #8 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）
- (連結貸借対照表)2019/06/25 15:00
前連結会計年度において、「流動資産」の「商品及び製品」に含めておりました不動産賃貸事業に係る資産は、不動産賃貸事業の縮小に伴う管理方法変更により、「有形固定資産」の「建物及び構築物(純額)」「土地」として組替えております。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。 - #9 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- ① 有形固定資産(ファイナンス・リース資産を除く)2019/06/25 15:00
主として建物及び建物附属設備については定額法、その他は定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #10 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- ①有形固定資産(ファイナンス・リース資産を除く)2019/06/25 15:00
……建物及び建物附属設備については定額法、その他は定率法
主な耐用年数は以下の通りであります。 - #11 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）
- 形固定資産(ファイナンス・リース資産を除く)
主として建物及び建物附属設備については定額法、その他は定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 6～65年
機械装置及び運搬具 3～20年
② 無形固定資産(ファイナンス・リース資産を除く)・長期前払費用
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法
③ ファイナンス・リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2019/06/25 15:00
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
