日本冶金工業（5480）の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 311億1700万
- 2009年3月31日
- -152億2600万
- 2010年3月31日
- -53億1200万
- 2011年3月31日
- 10億3400万
- 2012年3月31日 +156.48%
- 26億5200万
- 2013年3月31日
- -53億8300万
- 2014年3月31日
- 18億2400万
- 2015年3月31日 +27.08%
- 23億1800万
- 2016年3月31日 -18.38%
- 18億9200万
- 2017年3月31日 +130.02%
- 43億5200万
- 2018年3月31日 -4.23%
- 41億6800万
- 2019年3月31日 +126.56%
- 94億4300万
- 2020年3月31日 -17%
- 78億3800万
- 2021年3月31日 -21.6%
- 61億4500万
- 2022年3月31日 +127.27%
- 139億6600万
- 2023年3月31日 +109.48%
- 292億5600万
- 2024年3月31日 -31.6%
- 200億1000万
- 2025年3月31日 -15.21%
- 169億6700万
個別
- 2008年3月31日
- 247億3800万
- 2009年3月31日
- -50億8800万
- 2010年3月31日 -94.87%
- -99億1500万
- 2011年3月31日
- -5億8500万
- 2012年3月31日
- 15億6900万
- 2013年3月31日
- -58億4300万
- 2014年3月31日
- 3億7800万
- 2015年3月31日 +186.51%
- 10億8300万
- 2016年3月31日 -35.83%
- 6億9500万
- 2017年3月31日 +235.11%
- 23億2900万
- 2018年3月31日 -25.85%
- 17億2700万
- 2019年3月31日 +285.35%
- 66億5500万
- 2020年3月31日 -12.64%
- 58億1400万
- 2021年3月31日 -17.23%
- 48億1200万
- 2022年3月31日 +125.08%
- 108億3100万
- 2023年3月31日 +140.01%
- 259億9500万
- 2024年3月31日 -33.68%
- 172億3900万
- 2025年3月31日 -20.86%
- 136億4300万
有報情報
- #1 役員報酬（連結）
- ウ.役員賞与の決定に関する方針2025/06/25 9:38
短期的なインセンティブとして、個別業績を反映した役員賞与を支給する。役員賞与の総額は、役員賞与の支給対象期間となる事業年度の連結営業利益を業績指標とし、かつ配当総額、並びにその他の事項も考慮して支給の可否、及び総額を決定する。支給対象となる役員は当該事業年度末に在任又は在職している役員(社外取締役、及び監査役を除く)とし、当該事業年度終了後の一定の時期に支給する。
2.基準報酬の額、株式報酬の額、及び役員賞与の額の役員の個人別の報酬等の額に対する割合の決定に関する方針 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当連結会計年度の経営成績に関する分析・検討内容につきましては、「(1)経営成績等の状況の概要 ①経営成績の状況」に記載の通りであります。2025/06/25 9:38
b.財政状態※連結損益計算書概要 単位:百万円、% 売上高 172,097 180,341 △8,244 △4.6 営業利益 16,967 20,010 △3,044 △15.2 経常利益 16,200 19,128 △2,929 △15.3
当連結会計年度末時点の資産の状況は、機械装置及び運搬具が10,192百万円増加したこと及び現金及び預金が7,518百万円減少したこと等により、総資産の金額は前年同期比2,527百万円減少の217,461百万円となりました。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
