当社グループの戦略分野である高機能材につきましては、世界的なインフレ影響を受け耐久消費財関連需要が弱含んだ状況となりましたが、環境・エネルギー関連分野の需要は比較的堅調に推移しました。
このような外部環境のもとで販売数量は想定より厳しい状況で推移したものの、今年度よりスタートしました「中期経営計画2023」で掲げた施策によりロールマージンの確保に努めたほか、円安による為替メリットや主要原料であるニッケルの価格相場下落と販売価格との時間差などもあり、収益面については想定した水準を確保することができました。その結果、当連結累計期間における当社単体の販売数量につきましては前年同期比26.5%減(高機能材12.9%減、一般材30.1%減)、連結売上高は93,907百万円(前年同期比2,459百万円減)となりましたが、利益面(連結)につきましては営業利益12,901百万円(前年同期比250百万円増)、経常利益12,858百万円(前年同期比542百万円増)、親会社株主に帰属する四半期純利益9,032百万円(前年同期比367百万円増)となりました。
当第2四半期連結会計期間末における総資産の額は219,764百万円となり、前連結会計年度末対比2,531百万円減少しております。これは主として売上債権の減少(△2,352百万円)、棚卸資産の減少(△1,676百万円)、及び現金及び預金の増加(1,387百万円)によるものであります。
2023/11/14 9:01
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