日本金属(5491)の経常利益又は経常損失(△)の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 33億1369万
- 2009年3月31日
- -18億5983万
- 2009年12月31日
- -17億3200万
- 2010年3月31日
- -11億6387万
- 2010年6月30日
- 6億300万
- 2010年9月30日 +106.3%
- 12億4400万
- 2010年12月31日 +39.79%
- 17億3900万
- 2011年3月31日 +15.65%
- 20億1111万
- 2011年6月30日 -88.02%
- 2億4100万
- 2011年9月30日 +103.32%
- 4億9000万
- 2011年12月31日 -15.71%
- 4億1300万
- 2012年3月31日 -66.67%
- 1億3763万
- 2012年6月30日 -31.7%
- 9400万
- 2012年9月30日 +129.79%
- 2億1600万
- 2012年12月31日 -64.81%
- 7600万
- 2013年3月31日
- -1億5561万
- 2013年6月30日 -15.67%
- -1億8000万
- 2013年9月30日 -32.22%
- -2億3800万
- 2013年12月31日 -23.53%
- -2億9400万
- 2014年3月31日
- 1億2655万
- 2014年6月30日 +69.89%
- 2億1500万
- 2014年9月30日 +56.28%
- 3億3600万
- 2014年12月31日 +115.18%
- 7億2300万
- 2015年3月31日 +30.39%
- 9億4270万
- 2015年6月30日 -74.22%
- 2億4300万
- 2015年9月30日 +76.95%
- 4億3000万
- 2015年12月31日 +41.86%
- 6億1000万
- 2016年3月31日 +51.33%
- 9億2311万
- 2016年6月30日 -64.36%
- 3億2900万
- 2016年9月30日 +114.29%
- 7億500万
- 2016年12月31日 +58.16%
- 11億1500万
- 2017年3月31日 +50.28%
- 16億7562万
- 2017年6月30日 -47.9%
- 8億7300万
- 2017年9月30日 +82.47%
- 15億9300万
- 2017年12月31日 +59.01%
- 25億3300万
- 2018年3月31日 +33.71%
- 33億8675万
- 2018年6月30日 -75.08%
- 8億4400万
- 2018年9月30日 +89.69%
- 16億100万
- 2018年12月31日 +49.22%
- 23億8900万
- 2019年3月31日 +12.4%
- 26億8525万
- 2019年6月30日 -87.08%
- 3億4700万
- 2019年9月30日 +63.98%
- 5億6900万
- 2019年12月31日 +46.05%
- 8億3100万
- 2020年3月31日 -24.71%
- 6億2567万
- 2020年6月30日
- -5億100万
- 2020年9月30日 -239.32%
- -17億
- 2020年12月31日 -28.82%
- -21億9000万
- 2021年3月31日 -12.05%
- -24億5400万
- 2021年6月30日
- 1億5400万
- 2021年9月30日 +168.83%
- 4億1400万
- 2021年12月31日 +104.35%
- 8億4600万
- 2022年3月31日 +58.04%
- 13億3700万
- 2022年6月30日 -64.4%
- 4億7600万
- 2022年9月30日 +71.64%
- 8億1700万
- 2022年12月31日 +23.99%
- 10億1300万
- 2023年3月31日 +26.65%
- 12億8300万
- 2023年6月30日
- -1億6200万
- 2023年9月30日 -391.36%
- -7億9600万
- 2023年12月31日 -46.98%
- -11億7000万
- 2024年3月31日 -7.78%
- -12億6100万
- 2024年6月30日
- -9500万
- 2024年9月30日 -187.37%
- -2億7300万
- 2024年12月31日 -18.68%
- -3億2400万
- 2025年3月31日 -46.3%
- -4億7400万
- 2025年6月30日
- 1億4800万
- 2025年9月30日 +43.92%
- 2億1300万
- 2025年12月31日 +100.47%
- 4億2700万
- 2026年3月31日 +13.11%
- 4億8300万
個別
- 2008年3月31日
- 26億4490万
- 2009年3月31日
- -19億1104万
- 2010年3月31日
- -13億6761万
- 2011年3月31日
- 17億2660万
- 2012年3月31日
- -2億5194万
- 2012年9月30日
- 6900万
- 2013年3月31日
- -4億1912万
- 2013年9月30日
- -3億100万
- 2014年3月31日
- 4600万
- 2014年9月30日 +602.08%
- 3億2300万
- 2015年3月31日 +113.28%
- 6億8888万
- 2015年9月30日 -37.58%
- 4億3000万
- 2016年3月31日 +22.4%
- 5億2633万
- 2016年9月30日 +4.88%
- 5億5200万
- 2017年3月31日 +110.28%
- 11億6073万
- 2018年3月31日 +126.88%
- 26億3345万
- 2019年3月31日 -31.1%
- 18億1450万
- 2020年3月31日
- -3616万
- 2021年3月31日 -999.99%
- -29億6900万
- 2022年3月31日
- 3億3800万
- 2022年9月30日 +4.44%
- 3億5300万
- 2023年3月31日 +8.5%
- 3億8300万
- 2024年3月31日
- -19億5000万
- 2025年3月31日
- -13億5300万
- 2026年3月31日
- 3億7000万
有報情報
- #1 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- このような状況の中、高収益製品へのシフト、原材料などの諸コスト上昇を反映させた販売価格の是正、徹底したコストダウン、品質向上、生産効率の改善など全社的な収益改善活動を継続し、業績の向上に努めてまいります。2026/06/25 15:33
これらのことより、次期の見通しにつきましては、第2四半期(累計)における連結業績の売上高は24,600百万円、営業利益630百万円、経常利益360百万円、親会社株主に帰属する当期純利益230百万円とし、通期における連結業績の売上高は49,600百万円、営業利益1,270百万円、経常利益760百万円、親会社株主に帰属する当期純利益510百万円としております。
なお、当社グループは、第11次経営計画「NIPPON KINZOKU 2030」(10カ年計画)の「ターゲットアイテム拡大・事業化」と「高収益体質の実現」をコンセプトとした第3フェーズ(2025年度~2029年度)の2年目となる第120期を迎えました。『人と地球にやさしい新たな価値を共創するMulti & Hybrid Material企業』をビジョンに掲げ、生活様式や次世代技術が急速に変化していくことが予測される中、「マルチ&ハイブリッドマテリアル(多種多様な素材を活用する)」、「ニアネットシェイプ(最終製品形状に近い複雑な成形加工を実現する)」、「ニアネットパフォーマンス(最終製品に要求される性能を素材・部材で実現する)」をキーワードに、当社の原点である圧延技術と加工技術を極め、新たなニーズに対応する新技術・新製品を主力に事業構造を変革し、当社独自の環境配慮製品であるエコプロダクトの販売強化など、競合他社との差別化を図ってまいります。さらに、全てのお客様、取引先並びに当社グループ会社とのリレーションシップを深化させていくことで、さらなる成長を目指してまいります。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような状況のもと、当社グループでは、高収益製品へのシフト、原材料・エネルギー・副資材・物流などの高止まりする諸コストを適時反映させた販売価格の是正、販売費及び一般管理費を含む事業コストの徹底した削減、生産効率や品質の改善など全社的な収益改善活動を推進してまいりました。2026/06/25 15:33
この結果、当連結会計年度の連結業績は、売上高は前期と比べ1,678百万円(3.3%)減収の49,619百万円となりました。損益面につきましては、営業利益は1,268百万円(前期は189百万円の損失)、経常利益は483百万円(前期は474百万円の損失)となりました。親会社株主に帰属する当期純利益は、490百万円(69.7%)減益の213百万円となりました。
セグメントごとの業績を示すと、次のとおりであります。