神鋼鋼線工業（5660）の営業利益又は営業損失（△）の推移 - 第三四半期

【期間】

連結

2009年12月31日: 16億3700万
2010年12月31日 -21.26%: 12億8900万
2011年12月31日 -17.77%: 10億6000万
2012年12月31日 -36.04%: 6億7800万
2013年12月31日 +6.34%: 7億2100万
2014年12月31日 -3.74%: 6億9400万
2015年12月31日 +76.51%: 12億2500万
2016年12月31日 -69.06%: 3億7900万
2017年12月31日 +56.46%: 5億9300万
2018年12月31日 -28.67%: 4億2300万
2019年12月31日 -6.15%: 3億9700万
2020年12月31日: -3億9200万
2021年12月31日: 2億5200万
2022年12月31日 +225.79%: 8億2100万
2023年12月31日 +2.92%: 8億4500万
2024年12月31日 +22.13%: 10億3200万
2025年12月31日 -50.48%: 5億1100万

有報情報

#1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表（連結）: (注1)「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、不動産関連事業であります。
(注2)セグメント損益は、四半期連結損益計算書の営業利益であります。
当第3四半期連結累計期間(自 2023年4月1日至 2023年12月31日)
2024/02/09 15:02
#2 セグメント表の脚注（連結）: その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、不動産関連事業であります。
(注2)セグメント利益は、四半期連結損益計算書の営業利益であります。2024/02/09 15:02
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 当期におけるわが国経済は、世界的な金融引き締め等を背景とした海外景気の下振れがわが国の景気を下押しするリスクとなっておりますが、雇用・所得環境が改善する下で、各種政策の効果もあって、緩やかな回復が続くことが期待されております。一方で、当社グループを取り巻く需要環境は、ロシアによるウクライナ侵攻等の地政学リスクの長期化、資源価格高騰の継続影響等により本格的な回復には至らず、厳しい状況が続きました。
このような状況の中、当社グループでは、原材料価格やエネルギー価格等の高騰に対する販売価格の改定、高付加価値製品の販売拡大、徹底したコスト削減等に努めたことにより、当期における当社グループの連結業績は、売上高は24,097百万円と前年同期に比べ926百万円の増収、営業利益は845百万円(前年同期比23百万円の増益)となりました。一方で、持分法による投資損益の悪化影響等により、経常利益は889百万円(前年同期比39百万円の減益)、親会社株主に帰属する四半期純利益は748百万円(前年同期比8百万円の減益)となりました。
当第3四半期連結累計期間のセグメント毎の状況は次のとおりです。
2024/02/09 15:02