- 5660
- 2026/08/27
- 時価
- 112億円
- PER
- 10.03倍
- 2010年以降
- 5.48-334.31倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.45倍
- 2010年以降
- 0.21-0.81倍
(2010-2026年) - 配当
- 3.42%
- ROE
- 4.99%
- ROA
- 2.51%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
神鋼鋼線工業(5660)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 24億3700万
- 2009年3月31日 -12.97%
- 21億2100万
- 2010年3月31日 +11.36%
- 23億6200万
- 2011年3月31日 -23.5%
- 18億700万
- 2012年3月31日 -9.68%
- 16億3200万
- 2013年3月31日 -33.58%
- 10億8400万
- 2014年3月31日 +19.28%
- 12億9300万
- 2015年3月31日 -5.65%
- 12億2000万
- 2016年3月31日 +44.02%
- 17億5700万
- 2017年3月31日 -59.65%
- 7億900万
- 2018年3月31日 +15.94%
- 8億2200万
- 2019年3月31日 -25.79%
- 6億1000万
- 2020年3月31日 +49.51%
- 9億1200万
- 2021年3月31日
- -1億6600万
- 2022年3月31日
- 7億4800万
- 2023年3月31日 +25.4%
- 9億3800万
- 2024年3月31日 +9.06%
- 10億2300万
- 2025年3月31日 +14.08%
- 11億6700万
- 2026年3月31日 -44.04%
- 6億5300万
個別
- 2008年3月31日
- 21億3100万
- 2009年3月31日 -17.83%
- 17億5100万
- 2010年3月31日 -5.43%
- 16億5600万
- 2011年3月31日 -20.65%
- 13億1400万
- 2012年3月31日 -11.19%
- 11億6700万
- 2013年3月31日 -19.45%
- 9億4000万
- 2014年3月31日 -0.11%
- 9億3900万
- 2015年3月31日 -4.05%
- 9億100万
- 2016年3月31日 +65.15%
- 14億8800万
- 2017年3月31日 -49.33%
- 7億5400万
- 2018年3月31日 +13.53%
- 8億5600万
- 2019年3月31日 -34.93%
- 5億5700万
- 2020年3月31日 +58.17%
- 8億8100万
- 2021年3月31日
- -1億800万
- 2022年3月31日
- 7億9300万
- 2023年3月31日 +24.97%
- 9億9100万
- 2024年3月31日 +6.46%
- 10億5500万
- 2025年3月31日 +1.33%
- 10億6900万
- 2026年3月31日 -43.03%
- 6億900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2. セグメント資産の調整額8,562百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産8,562百万円であります。2026/06/25 15:41
3. セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益であります。
4. セグメントに対する固定資産の配分基準と関連する減価償却費の配分基準が異なっております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、不動産関連事業であります。
2. セグメント資産の調整額8,255百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産8,255百万円であります。
3. セグメント損益は、連結損益計算書の営業利益であります。
4. セグメントに対する固定資産の配分基準と関連する減価償却費の配分基準が異なっております。2026/06/25 15:41 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法2026/06/25 15:41
報告セグメントの損益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当期における我が国経済は、雇用・所得環境の改善や各種政策の効果が緩やかな回復を支えることが期待されておりますが、中東情勢の影響、米国の通商政策動向などに注意が必要となっております。当社グループを取り巻く事業環境においても、国際情勢をめぐる地政学リスクの継続、人件費をはじめとした諸コストの上昇、米国の通商政策動向等、不透明な状況が継続しております。2026/06/25 15:41
このような状況の中、当社グループでは、諸コストの上昇に対する販売価格改定、高付加価値製品の販売拡大、徹底したコスト削減等に努めましたが、厳しい事業環境の継続による販売数量の減少や諸コストの上昇に加えて、当期は前期水準の在庫評価影響が発生しなかったこと等により、当期における当社グループの連結業績は、売上高は33,074百万円と前期に比べ1,219百万円の減収、営業利益、経常利益はそれぞれ653百万円(前期比513百万円の減益)、660百万円(前期比575百万円の減益)となりました。一方で、政策保有株式の売却や、2024年4月に発生したロープ製造所(尾上地区)におけるひょう被害による損害に係る受取保険金、ファイベックス㈱子会社化に伴う負ののれん発生益等を特別利益として計上したことから、親会社株主に帰属する当期純利益は1,120百万円(前期比86百万円の増益)となりました。
経営成績の推移(連結)