尾張精機(7249)の建物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 13億5843万
- 2009年3月31日 -5.52%
- 12億8342万
- 2010年3月31日 -7.36%
- 11億8898万
- 2011年3月31日 -6.85%
- 11億754万
- 2012年3月31日 -7.51%
- 10億2431万
- 2013年3月31日 +47.75%
- 15億1344万
- 2014年3月31日 -0.55%
- 15億517万
- 2015年3月31日 -4.4%
- 14億3892万
- 2016年3月31日 -5.78%
- 13億5581万
- 2017年3月31日 -4.36%
- 12億9667万
- 2018年3月31日 -5.17%
- 12億2958万
- 2019年3月31日 -5.53%
- 11億6158万
- 2020年3月31日 +1.53%
- 11億7937万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 4 OSR,INC.の土地及び工場建物の一部は、RIGHTWAY FASTENERS,INC.から賃借しているものであります。2020/07/31 10:49
5 OWARI PRECISION PRODUCTS(INDIA)PVT. LTD.の土地及び建物は、すべてTOYOTA TECHNO PARK INDIA PRIVATE LIMITEDから賃借しているものであります。
6 PT.Owari Seiki Indonesiaの土地及び建物は、すべてPT BHINEKA CIPTABAHANA PURAから賃借している ものであります。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2020/07/31 10:49
建物 13年~31年
機械及び装置 9年~10年 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除却損の内訳2020/07/31 10:49
前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 建物及び構築物 1,503千円 7,451千円 機械装置及び運搬具 33,524千円 1,410千円 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- 工場財団2020/07/31 10:49
(2)担保に係る債務前連結会計年度(2019年3月31日) 当連結会計年度(2020年3月31日) 建物及び構築物 369,649千円 409,083千円 機械装置及び運搬具 1,389,164千円 1,257,868千円
- #5 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2020/07/31 10:49
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担額との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2019年3月31日) 当事業年度(2020年3月31日) 前払年金費用 △82,254千円 △90,842千円 資産除去債務に係る建物 △722千円 △670千円 繰延税金負債合計 △239,166千円 △196,806千円
- #6 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2020/07/31 10:49
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担額との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(2019年3月31日) 当連結会計年度(2020年3月31日) 退職給付に係る調整累計額 △45,273千円 △32,509千円 資産除去債務に係る建物 △722千円 △670千円 留保利益に対する税効果 △107,065千円 △111,128千円
- #7 設備投資等の概要
- 1 【設備投資等の概要】2020/07/31 10:49
当連結会計年度の設備投資については、設備の新設維持更新、照明設備の省エネ化、生産性向上、品質向上および新規受注対応を図るため、1,153,008千円の設備投資を実施しました。その主な内訳は、建物及び構築物で62,378千円、機械装置及び運搬具で237,693千円であります。
セグメントごとの主な設備投資は以下のとおりであります。 - #8 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- イ 当該資産除去債務の概要2020/07/31 10:49
社有建物の解体時におけるアスベスト除去費用等につき資産除去債務を計上しております。
ロ 当該資産除去債務の金額の算定方法 - #9 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2020/07/31 10:49
建物及び構築物 13年~31年
機械装置及び運搬具 4年~10年 - #10 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 13年~31年
機械装置及び運搬具 4年~10年
② 無形固定資産
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
自社利用ソフトウエア 5年
特許実施権 5年
③ リース資産
所有権移転外ファイナンスリース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2020/07/31 10:49