アーレスティ(5852)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 58億2100万
- 2009年3月31日
- -26億6500万
- 2009年12月31日
- -4億1500万
- 2010年3月31日
- 5億2600万
- 2010年6月30日 +82.89%
- 9億6200万
- 2010年9月30日 +139.5%
- 23億400万
- 2010年12月31日 +54.43%
- 35億5800万
- 2011年3月31日 +5.82%
- 37億6500万
- 2011年6月30日
- -5億3800万
- 2011年9月30日
- -4億2100万
- 2011年12月31日
- 1億900万
- 2012年3月31日 +999.99%
- 13億6600万
- 2012年6月30日 -64.35%
- 4億8700万
- 2012年9月30日 -24.02%
- 3億7000万
- 2012年12月31日 -29.46%
- 2億6100万
- 2013年3月31日 +281.99%
- 9億9700万
- 2013年6月30日 -76.73%
- 2億3200万
- 2013年9月30日 +268.53%
- 8億5500万
- 2013年12月31日 +176.96%
- 23億6800万
- 2014年3月31日 +87.88%
- 44億4900万
- 2014年6月30日 -86.13%
- 6億1700万
- 2014年9月30日 -22.53%
- 4億7800万
- 2014年12月31日 +74.27%
- 8億3300万
- 2015年3月31日 +202.64%
- 25億2100万
- 2015年6月30日 -62.87%
- 9億3600万
- 2015年9月30日 +94.34%
- 18億1900万
- 2015年12月31日 +58.6%
- 28億8500万
- 2016年3月31日 +86.66%
- 53億8500万
- 2016年6月30日 -56.55%
- 23億4000万
- 2016年9月30日 +42.14%
- 33億2600万
- 2016年12月31日 +36.56%
- 45億4200万
- 2017年3月31日 +52.18%
- 69億1200万
- 2017年6月30日 -81.84%
- 12億5500万
- 2017年9月30日 +38.01%
- 17億3200万
- 2017年12月31日 +65.59%
- 28億6800万
- 2018年3月31日 +64.5%
- 47億1800万
- 2018年6月30日 -87.37%
- 5億9600万
- 2018年9月30日 -26.51%
- 4億3800万
- 2018年12月31日 +341.1%
- 19億3200万
- 2019年3月31日 +67.08%
- 32億2800万
- 2019年6月30日 -82.16%
- 5億7600万
- 2019年9月30日 -40.8%
- 3億4100万
- 2019年12月31日 +50.15%
- 5億1200万
- 2020年3月31日 +49.22%
- 7億6400万
- 2020年6月30日
- -30億2000万
- 2020年9月30日 -25.89%
- -38億200万
- 2020年12月31日
- -27億1000万
- 2021年3月31日
- -25億5400万
- 2021年6月30日
- -6億5300万
- 2021年9月30日 -197.55%
- -19億4300万
- 2021年12月31日 -40.04%
- -27億2100万
- 2022年3月31日
- -24億2200万
- 2022年6月30日
- -5億5300万
- 2022年9月30日 -116.64%
- -11億9800万
- 2022年12月31日
- -4億6600万
- 2023年3月31日
- 2300万
- 2023年6月30日 +886.96%
- 2億2700万
- 2023年9月30日 +164.76%
- 6億100万
- 2023年12月31日 +173.21%
- 16億4200万
- 2024年3月31日 +39.52%
- 22億9100万
- 2024年6月30日 -95.59%
- 1億100万
- 2024年9月30日
- -2億5300万
- 2024年12月31日
- 9億2100万
- 2025年3月31日 +266.02%
- 33億7100万
- 2025年6月30日 -51.85%
- 16億2300万
- 2025年9月30日 +11.15%
- 18億400万
- 2025年12月31日 +76.16%
- 31億7800万
- 2026年3月31日 +17.65%
- 37億3900万
個別
- 2008年3月31日
- 35億2600万
- 2009年3月31日
- -13億3400万
- 2010年3月31日
- -6億9800万
- 2011年3月31日
- 8億7100万
- 2012年3月31日 -88.52%
- 1億
- 2012年9月30日 +2%
- 1億200万
- 2013年3月31日 +328.43%
- 4億3700万
- 2013年9月30日 +53.78%
- 6億7200万
- 2014年3月31日 +191.96%
- 19億6200万
- 2015年3月31日 +21.25%
- 23億7900万
- 2016年3月31日 -17.61%
- 19億6000万
- 2017年3月31日 -19.03%
- 15億8700万
- 2018年3月31日 -17.39%
- 13億1100万
- 2019年3月31日 -47.67%
- 6億8600万
- 2020年3月31日
- -3億5100万
- 2021年3月31日 -341.6%
- -15億5000万
- 2022年3月31日
- -7億600万
- 2023年3月31日
- 6億6000万
- 2024年3月31日 +47.42%
- 9億7300万
- 2025年3月31日 +54.47%
- 15億300万
- 2026年3月31日 -4.52%
- 14億3500万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2026/06/25 15:18
(単位:百万円) セグメント間取引消去 △164 10 連結財務諸表の営業利益 3,371 3,739 - #2 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- 4.当連結会計年度の連結損益計算書に計上されている分離した事業に係る損益の概算額2026/06/25 15:18
売上高 -百万円 営業損失(△) △97百万円 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。2026/06/25 15:18
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #4 役員報酬(連結)
- ・賞与(業績連動報酬部分):各年度の期初に設定した年度利益計画に対する当期利益等の財務項目の達成度及び非財務項目の達成度を評価し、その評価に応じた報酬を支給する。2026/06/25 15:18
・業績連動型譲渡制限付株式報酬(業績連動報酬部分):中期経営計画対象期間(原則3年間)に役位に応じた報酬基準額に基づき譲渡制限付株式を支給し、期間終了後、評価に応じて譲渡制限を解除する。解除しない株式については当社が無償取得する。評価の指標は、3年毎に設定する中期経営計画の管理項目及びこれらに連動する指標を選定し、指名報酬委員会への諮問・答申、更に監査等委員会の検討・意見を踏まえ、取締役会の決議により定める。本方針に則り、当3か年(2025年度から2027年度)においては、事業の規模・会社の成長性をみる指標としての売上重量、本業で稼ぐ力をみる指標としての営業利益率、株主と同一目線で資本効率をみる指標としての自己資本利益率(ROE)、及び社会的要請である地球温暖化防止のために求められるエネルギー使用構造転換の項目としてのC02排出量(2013年度比削減量)を評価指標としている。
・勤務継続型譲渡制限付株式報酬(長期インセンティブ部分):役位に応じた報酬基準額に基づき、譲渡制限付株式を支給し、支給より30年後又は役員等退任時に解除する。 - #5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (2) 目標とする経営指標2026/06/25 15:18
当社は、2040年に向けて進むべき方向として「2040年ビジョン」を定め、これに基づく長期経営計画である「10年ビジネスプラン」、及び3カ年中期経営計画の中で具体的な経営指標の目標値を設定しております。投資価値のある企業を目指して、売上高、売上高営業利益率、電動車搭載部品売上比率等を指標としております。
(3) 中長期的経営戦略、経営環境及び優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 販売費及び一般管理費は、前連結会計年度から1,107百万円増加し13,147百万円(前期比9.2%増)となりました。2026/06/25 15:18
以上の結果、営業利益は3,739百万円(前期比10.9%増)となりました。
(経常損益) - #7 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- ダイカスト事業の業績は、当社グループの主要取扱製品を搭載した自動車の市場販売状況とそれに連動した生産量に大きく左右されます。2026/06/25 15:18
当連結会計年度においては、ダイカスト事業北米に属するアーレスティウイルミントンCORP.において、人材の離職率高止まりに伴う生産性の悪化、人件費等の製造コストの上昇等により厳しい経営環境が続いており継続して営業損失が計上されていることから、減損の兆候が識別されております。また、ダイカスト事業アジアに属するアーレスティインディアプライベートリミテッドにおいては、一部製品の生産が安定しないことに伴う生産コストの増加により、現在は改善が進んでいるものの継続して営業損失が計上されていることから減損の兆候が識別されております。さらに、広州阿雷斯提汽車配件有限公司においても、一部主要顧客の販売減少により将来の市場需要の減少が見込まれ、収益性の低下が見込まれることから、減損の兆候が識別されております。
これらを踏まえ、各工場単位でグルーピングされた資産グループごとに減損テストを実施しました。