小野建(7414)ののれんの推移 - 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 3億3000万
- 2010年3月31日 +15.45%
- 3億8100万
- 2011年3月31日 -17.85%
- 3億1300万
- 2011年6月30日 -8.95%
- 2億8500万
- 2011年9月30日 -9.82%
- 2億5700万
- 2011年12月31日 -10.51%
- 2億3000万
- 2012年3月31日 -12.17%
- 2億200万
- 2012年6月30日 -13.86%
- 1億7400万
- 2012年9月30日 -15.52%
- 1億4700万
- 2012年12月31日 -19.05%
- 1億1900万
- 2013年3月31日 -54.62%
- 5400万
- 2013年6月30日 -16.67%
- 4500万
- 2013年9月30日 -20%
- 3600万
- 2013年12月31日 -27.78%
- 2600万
- 2014年3月31日 -34.62%
- 1700万
- 2014年6月30日 -52.94%
- 800万
- 2014年9月30日 +50%
- 1200万
- 2014年12月31日 -25%
- 900万
- 2015年3月31日 -22.22%
- 700万
- 2015年6月30日 -28.57%
- 500万
- 2015年9月30日 -20%
- 400万
- 2015年12月31日 ±0%
- 400万
- 2016年3月31日 ±0%
- 400万
- 2016年6月30日 -25%
- 300万
- 2016年9月30日 ±0%
- 300万
- 2016年12月31日 ±0%
- 300万
- 2017年3月31日 -33.33%
- 200万
- 2017年6月30日 ±0%
- 200万
- 2017年9月30日 ±0%
- 200万
- 2017年12月31日 -50%
- 100万
- 2018年3月31日 ±0%
- 100万
- 2018年6月30日 ±0%
- 100万
- 2018年9月30日 -100%
- 0
- 2018年12月31日
- 0
- 2019年3月31日
- 0
- 2022年12月31日
- 2億6800万
- 2023年3月31日 -4.1%
- 2億5700万
- 2023年6月30日 -4.67%
- 2億4500万
- 2023年9月30日 +59.18%
- 3億9000万
- 2023年12月31日 -12.31%
- 3億4200万
- 2024年3月31日 -15.2%
- 2億9000万
- 2024年6月30日 -4.48%
- 2億7700万
- 2024年9月30日 -4.33%
- 2億6500万
- 2024年12月31日 -4.91%
- 2億5200万
- 2025年3月31日 -4.76%
- 2億4000万
- 2025年6月30日 -5%
- 2億2800万
- 2025年9月30日 -5.7%
- 2億1500万
- 2025年12月31日 -5.58%
- 2億300万
- 2026年3月31日 -6.4%
- 1億9000万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2026/06/25 13:24
(単位:百万円)利益 前連結会計年度 当連結会計年度 棚卸資産の調整額 △5 △14 のれんの償却額 △49 △49 顧客関連資産償却額 △26 △26
- #2 会計方針に関する事項(連結)
- のれんの償却方法及び償却期間
のれんの償却については、6年間及び10年間の定額法により償却を行っております。2026/06/25 13:24 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。2026/06/25 13:24
報告セグメントの利益は、営業利益(のれん償却前)ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2026/06/25 13:24
前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 評価性引当額の増減 △0.1% のれん償却額 0.2% 交際費等永久に損金に算入されない項目 0.3% - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 当社のリスク管理方針に従って、ヘッジ対象の相場変動とヘッジ手段の相場変動を比較し、その変動額の比率によって有効性を判断しております。2026/06/25 13:24
(7) のれんの償却方法及び償却期間
のれんの償却については、6年間及び10年間の定額法により償却を行っております。