住友電気工業(5802)の当期純利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 878億400万
- 2009年3月31日 -80.37%
- 172億3700万
- 2009年12月31日 -72.9%
- 46億7100万
- 2010年3月31日 +514.6%
- 287億800万
- 2010年6月30日 -32.99%
- 192億3600万
- 2010年9月30日 +115.15%
- 413億8600万
- 2010年12月31日 +49.86%
- 620億2200万
- 2011年3月31日 +13.85%
- 706億1400万
- 2011年6月30日 -94.11%
- 41億5600万
- 2011年9月30日 +358.81%
- 190億6800万
- 2011年12月31日 +93.79%
- 369億5200万
- 2012年3月31日 +59.29%
- 588億6100万
- 2012年6月30日 -76.27%
- 139億7000万
- 2012年9月30日 +13.14%
- 158億500万
- 2012年12月31日 +64.89%
- 260億6100万
- 2013年3月31日 +45.64%
- 379億5500万
- 2013年6月30日 -58.11%
- 158億9800万
- 2013年9月30日 +62.3%
- 258億300万
- 2013年12月31日 +98.61%
- 512億4700万
- 2014年3月31日 +30.25%
- 667億4800万
- 2014年6月30日 -59.74%
- 268億7600万
- 2014年9月30日 +192.6%
- 786億3800万
- 2014年12月31日 +23.93%
- 974億5700万
- 2015年3月31日 +22.9%
- 1197億7100万
個別
- 2008年3月31日
- 373億300万
- 2009年3月31日 -56.35%
- 162億8100万
- 2010年3月31日 +46.19%
- 238億200万
- 2011年3月31日 -52.92%
- 112億500万
- 2012年3月31日 +42%
- 159億1100万
- 2013年3月31日 -34.6%
- 104億500万
- 2014年3月31日 +132.34%
- 241億7500万
- 2015年3月31日 +338.1%
- 1059億1100万
- 2016年3月31日 -78.86%
- 223億9000万
- 2017年3月31日 +90.88%
- 427億3700万
- 2018年3月31日 +43.57%
- 613億5700万
- 2019年3月31日 +15.96%
- 711億4700万
- 2020年3月31日 -40.35%
- 424億4200万
- 2021年3月31日 -77.48%
- 95億5800万
- 2022年3月31日 +447.75%
- 523億5400万
- 2023年3月31日 +5.4%
- 551億8100万
- 2024年3月31日 -21.66%
- 432億2900万
- 2025年3月31日 +181.94%
- 1218億8100万
- 2026年3月31日 +120.63%
- 2689億200万
有報情報
- #1 役員報酬(連結)
- [賞与の決定に関する方針及び業績指標の内容]2025/06/26 15:57
賞与については、業績連動報酬とし、その総額については、事業内容、規模等の類似する企業を対象とした、役員報酬に関する第三者の調査を活用することにより、報酬水準の客観性を確保したうえで、毎期の会社業績、特に当社が経営戦略上重視している売上高、営業利益やROIC、親会社株主に帰属する当期純利益等に加え、配当水準等を総合的に勘案し、株主総会の決議を経て決定いたします。各人への配分は、中長期的な観点も踏まえ、職位や責任度合い、所管部門における主要目標(売上高、各利益指標、ROIC等)の達成度、毎期の会社業績への貢献度、及びこれらを達成するために必要な資質等の定性的要素を考慮し、各人のインセンティブとなる水準となるよう設定しております。社外取締役については、独立性を確保する観点から賞与は支払いません。
[業績連動報酬に係る指標、目標、実績等] - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ペースが鈍化しました。日本経済については、企業収益の改善を背景に設備投資が増え、雇用や所得環境も改善が進み、世界的な物価上昇の影響を受けつつも景気は緩やかに回復しました。2025/06/26 15:57
当社グループを取り巻く事業環境につきましては、自動車分野でワイヤーハーネスの需要が堅調に推移したほか、環境エネルギー分野では電力ケーブルや受変電設備の需要が、また情報通信分野ではデータセンター関連市場向けの需要が、それぞれ拡大しました。このような環境のもと、当連結会計年度の連結決算は、売上高は、4,679,789百万円(前連結会計年度4,402,814百万円、6.3%増)と前連結会計年度に比べ増収となりました。利益面では、売上増加に加えて、徹底した生産性改善やコスト低減、売値改善に努め、営業利益は320,663百万円(前連結会計年度226,618百万円、41.5%増)と前連結会計年度に比べ増益、営業利益率は6.9%(前連結会計年度5.1%、1.8ポイント上昇)となりました。営業外収益は、持分法による投資利益の減少などにより3,352百万円減の40,696百万円、営業外費用は、クレーム損の減少などにより3,462百万円減の51,863百万円となり、経常利益は309,496百万円(前連結会計年度215,341百万円、43.7%増)と前連結会計年度に比べ増益となりました。特別利益では固定資産売却益2,135百万円、投資有価証券売却益11,085百万円に加え、退職給付信託返還益12,919百万円を計上し、合計では26,139百万円となりました。特別損失では、固定資産除却損4,296百万円、減損損失5,204百万円に加え、事業構造改善費用22,071百万円を計上し、合計では31,571百万円となりました。この結果、税金等調整前当期純利益は304,064百万円となりました。ここから法人税等82,238百万円及び非支配株主に帰属する当期純利益28,055百万円を差し引いた結果、親会社株主に帰属する当期純利益は193,771百万円(前連結会計年度149,723百万円、29.4%増)と前連結会計年度に比べ増益となりました。また、棚卸資産や政策保有株式の圧縮など資産効率の改善にも取り組み、税引前ROICは9.3%(前連結会計年度7.6%)と、前連結会計年度を上回る結果となりました。
セグメントごとの経営成績は次のとおりです。 - #3 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2025/06/26 15:57
(注)1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 1株当たり純資産額 2,830.82円 2,936.93円 1株当たり当期純利益 191.98円 248.47円
2.1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。