- 5975
- 2026/08/28
- 時価
- 1734億円
- PER 予
- 10.35倍
- 2010年以降
- 3.34-47.09倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.63倍
- 2010年以降
- 0.27-1.34倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.12%
- ROE 予
- 6.06%
- ROA 予
- 3.94%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
東プレ(5975)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- 27億9400万
- 2008年3月31日 -63.14%
- 10億3000万
- 2009年3月31日 -80.39%
- 2億200万
- 2010年3月31日 +749.01%
- 17億1500万
- 2011年3月31日 -9.62%
- 15億5000万
- 2012年3月31日 +36.77%
- 21億2000万
- 2013年3月31日 +36.32%
- 28億9000万
- 2014年3月31日 +38.17%
- 39億9300万
- 2015年3月31日 +39.82%
- 55億8300万
- 2016年3月31日 -21.92%
- 43億5900万
- 2017年3月31日 +32.78%
- 57億8800万
- 2018年3月31日 +20.02%
- 69億4700万
- 2019年3月31日 -38.17%
- 42億9500万
- 2020年3月31日 -43.49%
- 24億2700万
- 2021年3月31日 +77.3%
- 43億300万
- 2022年3月31日 -24.36%
- 32億5500万
- 2023年3月31日 +29.59%
- 42億1800万
- 2024年3月31日 +58.82%
- 66億9900万
- 2025年3月31日 +0.69%
- 67億4500万
- 2026年3月31日 +28.33%
- 86億5600万
個別
- 2007年3月31日
- 27億6600万
- 2008年3月31日 -61.71%
- 10億5900万
- 2009年3月31日 -71.29%
- 3億400万
- 2010年3月31日 +467.76%
- 17億2600万
- 2011年3月31日 -8.75%
- 15億7500万
- 2012年3月31日 +34.73%
- 21億2200万
- 2013年3月31日 +32.99%
- 28億2200万
- 2014年3月31日 +40.01%
- 39億5100万
- 2015年3月31日 +39.23%
- 55億100万
- 2016年3月31日 -21.91%
- 42億9600万
- 2017年3月31日 +33.47%
- 57億3400万
- 2018年3月31日 +20.32%
- 68億9900万
- 2019年3月31日 -38.34%
- 42億5400万
- 2020年3月31日 -39.45%
- 25億7600万
- 2021年3月31日 +60.83%
- 41億4300万
- 2022年3月31日 -23.49%
- 31億7000万
- 2023年3月31日 +30.79%
- 41億4600万
- 2024年3月31日 +54.99%
- 64億2600万
- 2025年3月31日 +3.3%
- 66億3800万
- 2026年3月31日 +28.47%
- 85億2800万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/06/25 11:00
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) その他有価証券評価差額金 当期発生額 615百万円 2,838百万円 法人税等及び税効果額 △138 △883 その他有価証券評価差額金 38 1,900 為替換算調整勘定 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 11:00
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 固定資産圧縮積立金 △42 △39 その他有価証券評価差額金 △3,043 △3,921 前払年金費用 △723 △807
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 11:00
(注)1.評価性引当額が1,992百万円増加しております。この増加の主な内容は、当社の連結子会社である三池工業株式会社及び東普雷(佛山)汽車部件有限公司における増加によるものであります。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 土地圧縮積立金等 △302 △302 その他有価証券評価差額金 △3,151 △4,035 在外子会社における減価償却費損金算入認容額 △5,286 △5,733
2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額