巴コーポレーション(1921)の当期純利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 5億9372万
- 2009年3月31日 +18.75%
- 7億504万
- 2009年12月31日 +35.1%
- 9億5248万
- 2010年3月31日 +7.31%
- 10億2213万
- 2010年6月30日 -83.47%
- 1億6898万
- 2010年9月30日 +64.29%
- 2億7762万
- 2010年12月31日 +11.74%
- 3億1020万
- 2011年3月31日 -79.75%
- 6280万
- 2011年6月30日 +180.42%
- 1億7611万
- 2011年9月30日 -54.69%
- 7979万
- 2011年12月31日 +333.78%
- 3億4613万
- 2012年3月31日 +63.21%
- 5億6493万
- 2012年6月30日
- -5億6674万
- 2012年9月30日 -112.35%
- -12億346万
- 2012年12月31日
- -8億3356万
- 2013年3月31日 -54.05%
- -12億8407万
- 2013年6月30日
- 6497万
- 2013年9月30日 +494.37%
- 3億8619万
- 2013年12月31日 +54.55%
- 5億9685万
- 2014年3月31日 +66.54%
- 9億9400万
- 2014年6月30日 -72.37%
- 2億7461万
- 2014年9月30日 +159.81%
- 7億1345万
- 2014年12月31日 +0.42%
- 7億1641万
- 2015年3月31日 +40.84%
- 10億897万
- 2016年3月31日 +109.72%
- 21億1600万
- 2016年9月30日 -49.72%
- 10億6400万
- 2017年9月30日 +5.73%
- 11億2500万
- 2018年9月30日 -27.56%
- 8億1500万
- 2019年9月30日 -5.89%
- 7億6700万
個別
- 2008年3月31日
- 6億4854万
- 2009年3月31日 +1.55%
- 6億5858万
- 2010年3月31日 +50.8%
- 9億9316万
- 2011年3月31日 -70.48%
- 2億9322万
- 2012年3月31日 +101.18%
- 5億8990万
- 2013年3月31日
- -12億9416万
- 2014年3月31日
- 9億3346万
- 2015年3月31日 +1.07%
- 9億4343万
- 2016年3月31日 +123.97%
- 21億1300万
- 2017年3月31日 +12.16%
- 23億7000万
- 2018年3月31日 +13.33%
- 26億8600万
- 2019年3月31日 +8.45%
- 29億1300万
- 2020年3月31日 -37.08%
- 18億3300万
- 2021年3月31日 -14.51%
- 15億6700万
- 2022年3月31日 +62.22%
- 25億4200万
- 2023年3月31日 +17.55%
- 29億8800万
- 2024年3月31日 -17.84%
- 24億5500万
- 2025年3月31日 +24.44%
- 30億5500万
- 2026年3月31日 +80.65%
- 55億1900万
有報情報
- #1 役員報酬(連結)
- 当社は、令和3年2月12日開催の取締役会において取締役(監査等委員であるものを除く)の個人別の報酬等の決定方針を決議している。2025/06/27 11:47
当事業年度に係る取締役の個人別報酬について、当該決定方針に基づき、基本報酬については、株主総会で決議された報酬の総額の範囲内において、業績への貢献度や職務遂行の評価を考慮し、賞与については、株主総会で決議された報酬の総額の範囲内において、連結当期純利益等を参考に、各取締役の当期の業績への貢献度や職務遂行の評価を考慮した上で、取締役会から委任を受けた代表取締役社長である深沢隆が決定している。
なお、委任された内容の決定にあたっては、監査等委員である取締役がその妥当性等について確認していることから、取締役会としては、その内容が当該方針に沿うものであると判断している。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような情勢下において、当社グループは懸命な事業活動を展開した結果、当連結会計年度の受注高は、前連結会計年度を5%下廻る27,523百万円、売上高については前連結会計年度を4%上廻る34,670百万円となり、次期への繰越高は、前連結会計年度を10%下廻る28,999百万円となった。2025/06/27 11:47
利益については、営業利益は3,932百万円(前連結会計年度3,178百万円)、経常利益は4,716百万円(同3,817百万円)、親会社株主に帰属する当期純利益は14,849百万円(同2,782百万円)となった。
セグメント別内訳については、売上高は鉄構建設事業が前連結会計年度を若干上廻る31,403百万円となり、不動産事業は、前連結会計年度を45%上廻る3,267百万円となった。営業利益については、鉄構建設事業は2,706百万円(前連結会計年度1,996百万円)、不動産事業は1,225百万円(同1,182百万円)となった。 - #3 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2025/06/27 11:47
(注)1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりである。前連結会計年度(自令和5年4月1日至令和6年3月31日) 当連結会計年度(自令和6年4月1日至令和7年3月31日) 1株当たり当期純利益 (円) 69.32 372.25 潜在株式調整後1株当たり当期純利益 なお、潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載していない。 なお、潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載していない。