日本パワーファスニング(5950)の当期純利益又は当期純損失(△)の推移 - 通期
連結
- 2008年12月31日
- -2888万
- 2009年12月31日 -999.99%
- -6億4691万
- 2010年12月31日
- 3595万
- 2011年12月31日 +509.75%
- 2億1920万
- 2012年12月31日 -68.78%
- 6844万
- 2013年12月31日 +488.3%
- 4億263万
- 2014年12月31日
- -2億4552万
- 2015年12月31日 -191.98%
- -7億1685万
個別
- 2008年12月31日
- 2233万
- 2009年12月31日
- -7億2159万
- 2010年12月31日
- 3620万
- 2011年12月31日 +343.72%
- 1億6062万
- 2012年12月31日 +56.51%
- 2億5138万
- 2013年12月31日 -47.05%
- 1億3311万
- 2014年12月31日
- -5463万
- 2015年12月31日 -374.14%
- -2億5902万
- 2016年12月31日
- 2億7100万
- 2017年12月31日 -34.69%
- 1億7700万
- 2018年12月31日
- -3000万
- 2019年12月31日 -999.99%
- -12億3300万
- 2020年12月31日
- -1億6300万
- 2021年12月31日
- 9億6900万
- 2022年12月31日 -86.07%
- 1億3500万
- 2023年12月31日
- -1億7700万
- 2024年12月31日
- -3000万
- 2025年12月31日
- -1900万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳2025/03/31 10:33
前事業年度及び当事業年度において、税引前当期純損失であるため記載を省略しております。 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳2025/03/31 10:33
前連結会計年度(2023年12月31日) 当連結会計年度(2024年12月31日) 法定実効税率 税金等調整前当期純損失が計上されているため、記載しておりません。 34.4% (調整) - #3 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (2)経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等2025/03/31 10:33
売上高、営業利益、当期純利益を目標の達成状況を判断するための指標としております。
(3)経営環境、優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 負債合計は前連結会計年度末に比べ610百万円減少の3,481百万円となりました。これは繰上償還による新株予約権付社債の減少549百万円及び長期借入金の減少97百万円が主な要因であります。2025/03/31 10:33
純資産合計は前連結会計年度末に比べ1,063百万円減少の2,303百万円となりました。これは中間配当による資本剰余金の減少317百万円、親会社株主に帰属する当期純利益の計上等による利益剰余金の増加430百万円、自己株式の増加797百万円及び為替換算調整勘定の減少502百万円が主な要因であります。
これらの結果、当連結会計年度の経営指標につきましては、流動比率152.3%、自己資本比率39.5%となりました。 - #5 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (注)1.前連結会計年度の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの、1株当たり当期純損失であるため、当連結会計年度については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。2025/03/31 10:33
2.1株当たり純資産額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。