研創(7939)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 2億2025万
- 2009年3月31日
- -1億1901万
- 2010年3月31日
- 1億298万
個別
- 2008年3月31日
- 2億1800万
- 2009年3月31日
- -1億1012万
- 2010年3月31日
- 9814万
- 2011年3月31日 +68.16%
- 1億6504万
- 2012年3月31日 -0.39%
- 1億6440万
- 2013年3月31日 +127.33%
- 3億7374万
- 2014年3月31日 +10.13%
- 4億1158万
- 2015年3月31日 -8.74%
- 3億7563万
- 2016年3月31日 +7.98%
- 4億562万
- 2017年3月31日 -30.5%
- 2億8189万
- 2018年3月31日 +33.77%
- 3億7708万
- 2019年3月31日 -17.71%
- 3億1030万
- 2020年3月31日 -19.78%
- 2億4892万
- 2021年3月31日 -19.76%
- 1億9972万
- 2022年3月31日 +49.38%
- 2億9835万
- 2023年3月31日 +5.22%
- 3億1393万
- 2024年3月31日 -17.37%
- 2億5940万
- 2025年3月31日 +1.79%
- 2億6405万
- 2026年3月31日 -2.42%
- 2億5765万
有報情報
- #1 役員報酬(連結)
- (注)1.上表には、2025年6月26日開催の第54期定時株主総会の終結の時をもって退任した取締役1名、監査役(社外監査役を除く。)1名及び社外監査役2名を含めております。このうち、退任した取締役1名については、当該定時株主総会の終結の時をもって退任した後、新たに取締役(監査等委員)に就任したため、報酬等の総額と員数については、取締役在任期間分は取締役(監査等委員を除く)に、取締役(監査等委員)在任期間分は取締役(監査等委員)に含めて記載しております。また、退任した社外監査役1名については、新たに社外取締役に就任したため、報酬等の総額と員数については、社外監査役在任期間分は社外監査役に、社外取締役在任期間分は社外取締役に含めて記載しております。2026/06/22 12:00
2.業績連動報酬等に係る業績指標は業績連動報酬を除いた営業利益であり、その実績は2億57百万円であります。当該指標を選択した理由は、業績向上に対する取締役の意識を高めるためであります。当社の業績連動報酬は、各取締役の基準額をもとに、当該事業年度の営業利益水準に応じて算出しております。
3.非金銭報酬等の内容は当社の株式であり、割当ての際の条件等は「①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項」のとおりであります。 - #2 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- ④ 業績目標2026/06/22 12:00
2026年3月期実績 2027年3月期目標 売上高(百万円) 6,411 6,555 営業利益(百万円) 257 333 経常利益(百万円) 248 329 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような経済状況のもと、当社は中期経営計画(2022年度-2026年度)4年目にあたり、①情報セキュリティ体制再構築 ②生産工程の機械化・自動化 ③製品品質の向上 ④収益基盤の再構築 ⑤経営の効率化 ⑥人材育成 といった重点推進課題を掲げ、課題解決に向けた取り組みを推進しました。2026/06/22 12:00
これらの結果、当事業年度の売上高は64億11百万円(前年同期比9.3%増)、営業利益は2億57百万円(前年同期比2.4%減)、経常利益は2億48百万円(前年同期比3.3%減)、当期純利益は2億6百万円(前年同期比18.2%増)となりました。
なお、当社が手がけるサイン製品の需要は下半期に偏る一方で、固定費はほぼ恒常的に発生するため、当社は利益が下半期に偏るなど経営成績に季節的な変動があります。