有価証券報告書-第70期(平成31年1月1日-令和1年12月31日)
※6 減損損失
当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
前連結会計年度(自 2018年1月1日 至 2018年12月31日)
当社グループは、事業用資産において事業の種類別セグメントを基礎として製品の性質、市場の類似性を勘案してゴルフクラブヘッド製造用資産、メタルスリーブ製造用資産及び鍛造部品製造用資産にグルーピングしております。また、投資不動産及び遊休資産等においては個別単位でグルーピングしております。
処分予定資産については、当社の保有しております建物及び構築物の一部について、資産の有効活用の観点から解体撤去の意思決定したことに伴い、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額及び撤去費用を減損損失(38,728千円)として、特別損失に計上いたしました。
その内訳は、建物及び構築物14,954千円、撤去費用23,773千円であります。
なお、減損対象とした固定資産の回収可能価額は、零として評価しております。
当連結会計年度(自 2019年1月1日 至 2019年12月31日)
重要性が乏しいため記載を省略しております。
当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
前連結会計年度(自 2018年1月1日 至 2018年12月31日)
| 場所 | 用途 | 種類 |
| 新潟県燕市 | 処分予定資産 | 建物及び構築物 |
当社グループは、事業用資産において事業の種類別セグメントを基礎として製品の性質、市場の類似性を勘案してゴルフクラブヘッド製造用資産、メタルスリーブ製造用資産及び鍛造部品製造用資産にグルーピングしております。また、投資不動産及び遊休資産等においては個別単位でグルーピングしております。
処分予定資産については、当社の保有しております建物及び構築物の一部について、資産の有効活用の観点から解体撤去の意思決定したことに伴い、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額及び撤去費用を減損損失(38,728千円)として、特別損失に計上いたしました。
その内訳は、建物及び構築物14,954千円、撤去費用23,773千円であります。
なお、減損対象とした固定資産の回収可能価額は、零として評価しております。
当連結会計年度(自 2019年1月1日 至 2019年12月31日)
重要性が乏しいため記載を省略しております。