有価証券報告書-第122期(2025/04/01-2026/03/31)
(表示方法の変更)
(連結貸借対照表関係)
前連結会計年度において、「流動資産」の「受取手形」に含めておりました「電子記録債権」は、明瞭性を高めるため、当連結会計年度より区分掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」の「受取手形」に表示しておりました3,684百万円は、「受取手形」547百万円、「電子記録債権」3,137百万円として表示しております。
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、「営業外費用」の「その他」に含めておりました「自己株式取得費用」及び「固定資産処分損」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「その他」に表示しておりました103百万円は、「自己株式取得費用」24百万円、「固定資産処分損」34百万円、「その他」44百万円として表示しております。
(連結貸借対照表関係)
前連結会計年度において、「流動資産」の「受取手形」に含めておりました「電子記録債権」は、明瞭性を高めるため、当連結会計年度より区分掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」の「受取手形」に表示しておりました3,684百万円は、「受取手形」547百万円、「電子記録債権」3,137百万円として表示しております。
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、「営業外費用」の「その他」に含めておりました「自己株式取得費用」及び「固定資産処分損」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「その他」に表示しておりました103百万円は、「自己株式取得費用」24百万円、「固定資産処分損」34百万円、「その他」44百万円として表示しております。