有価証券報告書-第57期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

今後の国内経済は、引続き、設備投資が堅調に推移し、ボイラーだけでなく水処理機器や食品機械などの売上も増加するものと予想しております。また、バラスト水管理条約が近く発効する可能性が高まっていることから、バラスト水処理装置の販売も本格化するものと予想しております。
海外においては、中国での石炭焚ボイラーから、ガス焚ボイラーへの入替の促進など、アジア各国の販売は強含みで推移すると予想しております。また、米国においても堅調な景気や中南米への売上が回復することにより増収になると予想しております。一方メンテナンス事業では、海外での従業員教育に注力してメンテナンス契約の取得に努めながら、さらに拠点展開を図ってまいります。