ダイジェット工業(6138)の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 3億166万
- 2009年3月31日 -55.13%
- 1億3535万
- 2010年3月31日 -3.18%
- 1億3104万
- 2010年12月31日 -63.1%
- 4835万
- 2011年3月31日 +179.98%
- 1億3538万
- 2011年6月30日 -61.35%
- 5232万
- 2011年9月30日 +155.03%
- 1億3344万
- 2011年12月31日 -43.93%
- 7482万
- 2012年3月31日 +189.63%
- 2億1671万
- 2012年6月30日 -59.29%
- 8822万
- 2012年9月30日 +148.49%
- 2億1923万
- 2012年12月31日 -58.63%
- 9070万
- 2013年3月31日 +101.91%
- 1億8313万
- 2013年6月30日 -58.85%
- 7536万
- 2013年9月30日 +148.41%
- 1億8720万
- 2013年12月31日 -56.02%
- 8232万
- 2014年3月31日 +134.51%
- 1億9306万
- 2014年6月30日 -59.25%
- 7867万
- 2014年9月30日 +178.33%
- 2億1897万
- 2014年12月31日 -57.9%
- 9217万
- 2015年3月31日 +132.65%
- 2億1445万
- 2015年6月30日 -60.34%
- 8505万
- 2015年9月30日 +166.46%
- 2億2663万
- 2015年12月31日 -57.96%
- 9527万
- 2016年3月31日 +131.79%
- 2億2082万
- 2016年6月30日 -58.55%
- 9153万
- 2016年9月30日 +108.83%
- 1億9115万
- 2016年12月31日 -58.69%
- 7896万
- 2017年3月31日 +135.51%
- 1億8596万
- 2017年6月30日 -58.64%
- 7692万
- 2017年9月30日 +147.76%
- 1億9058万
- 2017年12月31日 -59.97%
- 7629万
- 2018年3月31日 +180.8%
- 2億1422万
- 2018年6月30日 -59.05%
- 8773万
- 2018年9月30日 +157.42%
- 2億2584万
- 2018年12月31日 -67.43%
- 7355万
- 2019年3月31日 +143.47%
- 1億7909万
- 2019年6月30日 -58.89%
- 7363万
- 2019年9月30日 +143.46%
- 1億7926万
- 2019年12月31日 -59.84%
- 7199万
- 2020年3月31日 +146.18%
- 1億7722万
- 2020年6月30日 -58.14%
- 7418万
- 2020年9月30日 +146.83%
- 1億8311万
- 2020年12月31日 -59.52%
- 7412万
- 2021年3月31日 +149.8%
- 1億8516万
- 2021年6月30日 -57.07%
- 7948万
- 2021年9月30日 +148.93%
- 1億9785万
- 2021年12月31日 -59.6%
- 7992万
- 2022年3月31日 +143.06%
- 1億9426万
- 2022年6月30日 -60.88%
- 7600万
- 2022年9月30日 +153.79%
- 1億9287万
- 2022年12月31日 -59.28%
- 7854万
- 2023年3月31日 +146.48%
- 1億9359万
- 2023年6月30日 -60.75%
- 7597万
- 2023年9月30日 +144.23%
- 1億8556万
- 2023年12月31日 -60.14%
- 7397万
- 2024年3月31日 +149.32%
- 1億8442万
- 2024年6月30日 -59.8%
- 7413万
- 2024年9月30日 +148.34%
- 1億8409万
- 2024年12月31日 -57.61%
- 7803万
- 2025年3月31日 +153.85%
- 1億9808万
- 2025年6月30日 -61.1%
- 7704万
- 2025年9月30日 +151.92%
- 1億9410万
- 2025年12月31日 -59.75%
- 7813万
- 2026年3月31日 +224.09%
- 2億5322万
個別
- 2008年3月31日
- 2億8724万
- 2009年3月31日 -55.13%
- 1億2889万
- 2010年3月31日 +1.67%
- 1億3104万
- 2011年3月31日 +3.31%
- 1億3538万
- 2012年3月31日 +60.08%
- 2億1671万
- 2013年3月31日 -15.5%
- 1億8313万
- 2014年3月31日 +5.42%
- 1億9306万
- 2015年3月31日 +11.08%
- 2億1445万
- 2016年3月31日 +2.97%
- 2億2082万
- 2017年3月31日 -15.79%
- 1億8596万
- 2018年3月31日 +15.2%
- 2億1422万
- 2019年3月31日 -16.4%
- 1億7909万
- 2020年3月31日 -1.04%
- 1億7722万
- 2021年3月31日 +4.48%
- 1億8516万
- 2022年3月31日 +4.92%
- 1億9426万
- 2023年3月31日 -0.35%
- 1億9359万
- 2024年3月31日 -4.74%
- 1億8442万
- 2025年3月31日 +7.41%
- 1億9808万
- 2026年3月31日 +27.83%
- 2億5322万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費及び一般管理費の主要な費目と金額は次のとおりであります。2026/06/26 14:12
前連結会計年度(2024年4月1日~2025年3月31日) 当連結会計年度(2025年4月1日~2026年3月31日) 減価償却費 74,250 千円 76,925 千円 賞与引当金繰入額 57,672 千円 76,080 千円 退職給付費用 29,608 千円 34,388 千円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品
主として先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によります。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によります。
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によります。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10~65年
機械装置及び運搬具 2~12年2026/06/26 14:12 - #3 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2026/06/26 14:12
科目 当期首残高(千円) 当期増加額(千円) 当期減少額(千円) 当期末残高(千円) 貸倒引当金 34,639 34,213 34,639 34,213 賞与引当金 198,088 526,189 471,056 253,221 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別内訳2026/06/26 14:12
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳第99期(2025年3月31日) 第100期(2026年3月31日) 退職給付引当金 162,105千円 128,057千円 賞与引当金 60,575千円 79,688千円 貸倒引当金 10,838千円 10,767千円
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別内訳2026/06/26 14:12
(注) 1 評価性引当額が152,816千円減少しております。この減少の主な内容は、税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額の減少によるものです。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 退職給付に係る負債 162,105千円 128,057千円 賞与引当金 60,575千円 79,688千円 貸倒引当金 12,337千円 12,527千円
2 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 負債は前連結会計年度末に比べ232百万円減少し、7,783百万円となりました。このうち流動負債は311百万円の増加、固定負債は543百万円の減少となりました。2026/06/26 14:12
流動負債の変動の主な要因は、短期借入金が140百万円、未払法人税等が108百万円、賞与引当金が55百万円それぞれ増加したことであります。
固定負債の変動の主な要因は、繰延税金負債が145百万円増加し、長期借入金が322百万円、退職給付に係る負債が383百万円それぞれ減少したことであります。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産
商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品
主として先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によります。
2 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によります。
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については定額法によります。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10~65年
機械及び装置 2~12年2026/06/26 14:12