- 6140
- 2026/10/02
- 時価
- 541億円
- PER 予
- 14.54倍
- 2010年以降
- 赤字-58.39倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.84倍
- 2010年以降
- 0.4-2.4倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.04%
- ROE 予
- 5.78%
- ROA 予
- 4.56%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
旭ダイヤモンド工業(6140)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 53億500万
- 2009年3月31日 -81.26%
- 9億9400万
- 2010年3月31日 +60.66%
- 15億9700万
- 2011年3月31日 +564.37%
- 106億1000万
- 2012年3月31日 -24.05%
- 80億5800万
- 2013年3月31日 -43.46%
- 45億5600万
- 2014年3月31日 +6.12%
- 48億3500万
- 2015年3月31日 +6.23%
- 51億3600万
- 2016年3月31日 -7.52%
- 47億5000万
- 2017年3月31日 -44.32%
- 26億4500万
- 2018年3月31日 +75.43%
- 46億4000万
- 2019年3月31日 -44.76%
- 25億6300万
- 2020年3月31日 -88.53%
- 2億9400万
- 2021年3月31日
- -7億3200万
- 2022年3月31日
- 28億1100万
- 2023年3月31日 -10.85%
- 25億600万
- 2024年3月31日 -39.11%
- 15億2600万
- 2025年3月31日 +51.44%
- 23億1100万
- 2026年3月31日 +3.98%
- 24億300万
個別
- 2008年3月31日
- 36億3400万
- 2009年3月31日
- -1億2900万
- 2010年3月31日
- 13億8400万
- 2011年3月31日 +547.54%
- 89億6200万
- 2012年3月31日 -32.65%
- 60億3600万
- 2013年3月31日 -53.55%
- 28億400万
- 2014年3月31日 +19.22%
- 33億4300万
- 2015年3月31日 +32.01%
- 44億1300万
- 2016年3月31日 -18.29%
- 36億600万
- 2017年3月31日 -49.86%
- 18億800万
- 2018年3月31日 +82.3%
- 32億9600万
- 2019年3月31日 -54.67%
- 14億9400万
- 2020年3月31日
- -6500万
- 2021年3月31日 -999.99%
- -11億1500万
- 2022年3月31日
- 12億3600万
- 2023年3月31日 +29.29%
- 15億9800万
- 2024年3月31日 -44.62%
- 8億8500万
- 2025年3月31日 +62.49%
- 14億3800万
- 2026年3月31日 +16.06%
- 16億6900万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
- ■シナリオ分析の前提条件2026/06/25 9:13
■採用シナリオの概要対象事業部門 時間軸 財務影響 当社及び国内連結子会社2社 短期:~単年度中期:~2030年度長期:~2050年度 営業利益(単年度)への影響を基準として、大:1億円以上中:10百万円以上1億円未満小:10百万円未満
- #2 人材戦略に関する基本方針等、従業員の状況等(連結)
- 当社の人事制度は、等級と役職を連動させ、勤続年数にとらわれずに職責に見合った処遇の実現を目指しております。半期毎に面談を実施して目標を設定し、目標に対する成果の達成度と行動面の評価を実施しております。2026/06/25 9:13
給与については、1年間の個人評価に応じて昇給額を決定します。賞与については、半期毎の営業利益率及び個人評価に応じて支給額が決定する仕組みであります。 - #3 役員報酬(連結)
- 監査役の固定報酬の額は、業績にとらわれない月例の定額報酬のみとし、常勤又は非常勤の別、監査業務の分担の状況等に応じ、総合的に勘案して決定しております。2026/06/25 9:13
業績連動報酬については、社外取締役を除く取締役に対し、事業規模の拡大と収益性の向上を目的として、前期の親会社株主に帰属する当期純利益・営業利益と個人別KPIの評価を指標としております。
株式報酬については、社外取締役及び国内非居住者を除く取締役に対して、役員報酬と当社の株式価値との連動性をより明確にする事を目的として導入しております。その内容は、役位に応じた報酬額に対し一定割合のポイントを月例で付与し、退任時に累積付与ポイント(1ポイントは当社株式1株)に応じた当社株式を給付しております。なお、国内非居住者の取締役に対しては、ポイントに応じた金額を金銭報酬として月例の固定報酬と合算して支給しております。 - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 成長市場への集中投資とグローバル展開による売上・利益拡大を目指します。2026/06/25 9:13
・電子/半導体業種を最重点成長分野と位置付け、売上・営業利益をけん引
・機械業種における半導体製造装置向けセラミックス・軸受用工具の成長 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度における売上高は、41,983百万円と前期と比べ977百万円(2.4%)の増収となりました。2026/06/25 9:13
当連結会計年度における営業利益は、2,403百万円と前期と比べ92百万円(4.0%)の増益となりました。
当連結会計年度における経常利益は、3,346百万円と前期と比べ276百万円(9.0%)の増益となりました。