有価証券報告書-第52期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、「営業外収益」の「その他」に含めていた「投資有価証券売却益」及び「固定資産売却益」は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「その他」に表示していた3,021千円は、「投資有価証券売却益」295千円、「固定資産売却益」677千円、「その他」2,048千円として組み替えております。
前連結会計年度において、独立掲記していた「外国租税公課」及び「新株予約権消却損」は、営業外費用の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度より「営業外費用」の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「その他」に表示していた12,393千円、「外国租税公課」に表示していた20,976千円、「新株予約権消却損」に表示していた59,500千円は、「その他」92,869千円として組み替えております。
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、「営業外収益」の「その他」に含めていた「投資有価証券売却益」及び「固定資産売却益」は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「その他」に表示していた3,021千円は、「投資有価証券売却益」295千円、「固定資産売却益」677千円、「その他」2,048千円として組み替えております。
前連結会計年度において、独立掲記していた「外国租税公課」及び「新株予約権消却損」は、営業外費用の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度より「営業外費用」の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「その他」に表示していた12,393千円、「外国租税公課」に表示していた20,976千円、「新株予約権消却損」に表示していた59,500千円は、「その他」92,869千円として組み替えております。