エンシュウ(6218)の仕掛品の推移 - 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 35億7400万
- 2010年3月31日 -27.31%
- 25億9800万
- 2010年12月31日 +50.89%
- 39億2000万
- 2011年3月31日 -6.35%
- 36億7100万
- 2011年6月30日 +62.05%
- 59億4900万
- 2011年9月30日 +10.74%
- 65億8800万
- 2011年12月31日 +39%
- 91億5700万
- 2012年3月31日 -47.12%
- 48億4200万
- 2012年6月30日 +33.06%
- 64億4300万
- 2012年9月30日 -17.88%
- 52億9100万
- 2012年12月31日 +42.49%
- 75億3900万
- 2013年3月31日 -23.19%
- 57億9100万
- 2013年6月30日 +8.22%
- 62億6700万
- 2013年9月30日 -10.83%
- 55億8800万
- 2013年12月31日 -15.09%
- 47億4500万
- 2014年3月31日 -0.13%
- 47億3900万
- 2014年6月30日 +20.17%
- 56億9500万
- 2014年9月30日 -27.37%
- 41億3600万
- 2014年12月31日 -10.47%
- 37億300万
- 2015年3月31日 -29.79%
- 26億
- 2015年6月30日 +14.58%
- 29億7900万
- 2015年9月30日 +3.39%
- 30億8000万
- 2015年12月31日 +15.71%
- 35億6400万
- 2016年3月31日 -30.22%
- 24億8700万
- 2016年6月30日 +39.85%
- 34億7800万
- 2016年9月30日 -27.72%
- 25億1400万
- 2016年12月31日 +44.79%
- 36億4000万
- 2017年3月31日 -21.15%
- 28億7000万
- 2017年6月30日 +45.51%
- 41億7600万
- 2017年9月30日 -13.58%
- 36億900万
- 2017年12月31日 +32.45%
- 47億8000万
- 2018年3月31日 -11.23%
- 42億4300万
- 2018年6月30日 +13.58%
- 48億1900万
- 2018年9月30日 +11.48%
- 53億7200万
- 2018年12月31日 -3.85%
- 51億6500万
- 2019年3月31日 -6.52%
- 48億2800万
- 2019年6月30日 +9.84%
- 53億300万
- 2019年9月30日 -3.41%
- 51億2200万
- 2019年12月31日 +13.69%
- 58億2300万
- 2020年3月31日 -12.35%
- 51億400万
- 2020年6月30日 -7.66%
- 47億1300万
- 2020年9月30日 +2.4%
- 48億2600万
- 2020年12月31日 -21.47%
- 37億9000万
- 2021年3月31日 -23.46%
- 29億100万
- 2021年6月30日 +2.79%
- 29億8200万
- 2021年9月30日 -5.16%
- 28億2800万
- 2021年12月31日 +27.37%
- 36億200万
- 2022年3月31日 -18.35%
- 29億4100万
- 2022年6月30日 +53.49%
- 45億1400万
- 2022年9月30日 +4.63%
- 47億2300万
- 2022年12月31日 -18.89%
- 38億3100万
- 2023年3月31日 -16.94%
- 31億8200万
- 2023年6月30日 +10.5%
- 35億1600万
- 2023年9月30日 +4.47%
- 36億7300万
- 2023年12月31日 +3.21%
- 37億9100万
- 2024年3月31日 -1.4%
- 37億3800万
- 2024年6月30日 -1.63%
- 36億7700万
- 2024年9月30日 -25.37%
- 27億4400万
- 2024年12月31日 +5.58%
- 28億9700万
- 2025年3月31日 -33.93%
- 19億1400万
- 2025年6月30日 -5.59%
- 18億700万
- 2025年9月30日 +8.41%
- 19億5900万
- 2025年12月31日 -7.1%
- 18億2000万
個別
- 2008年3月31日
- 77億3400万
- 2009年3月31日 -53.92%
- 35億6400万
- 2010年3月31日 -28.25%
- 25億5700万
- 2011年3月31日 +43.06%
- 36億5800万
- 2012年3月31日 +32.12%
- 48億3300万
- 2013年3月31日 +17.86%
- 56億9600万
- 2014年3月31日 -20.54%
- 45億2600万
- 2015年3月31日 -46.33%
- 24億2900万
- 2016年3月31日 -3.09%
- 23億5400万
- 2017年3月31日 +17.2%
- 27億5900万
- 2018年3月31日 +51.25%
- 41億7300万
- 2019年3月31日 +6.71%
- 44億5300万
- 2020年3月31日 +10.71%
- 49億3000万
- 2021年3月31日 -43.29%
- 27億9600万
- 2022年3月31日 +0.64%
- 28億1400万
- 2023年3月31日 +9.99%
- 30億9500万
- 2024年3月31日 +14.8%
- 35億5300万
- 2025年3月31日 -53.03%
- 16億6900万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法
(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は、移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
主として移動平均法による原価法
② デリバティブ
時価法によっております。
③ 棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
工作機械商品、製品及び仕掛品は個別法、その他の棚卸資産は主として総平均法によっております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2025/06/24 14:49 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 損益につきましては、本社及び現地法人での構造改革費用の計上等により、営業損失は705百万円(前期は営業利益540百万円)、経常損失は943百万円(前期は経常利益386百万円)となり、特別損失に工作機械事業における減損損失等を計上した結果、親会社株主に帰属する当期純損失は2,261百万円(前期は親会社株主に帰属する当期純利益221百万円)となりました。2025/06/24 14:49
また、当連結会計年度末の総資産は、前連結会計年度末に比べ3,389百万円減少し29,812百万円(前期末比10.2%減)となりました。このうち流動資産は2,892百万円減少し15,249百万円(前期末比15.9%減)となり、固定資産は509百万円減少し14,489百万円(前期末比3.4%減)となりました。流動資産の減少の主な要因は、仕掛品が1,823百万円、受取手形及び売掛金が1,083百万円減少したことによります。固定資産の減少の主な要因は、有形固定資産が567百万円減少したことによります。
当連結会計年度末の負債合計は、前連結会計年度末に比べて1,960百万円減少し19,433百万円(前期末比9.2%減)となりました。このうち流動負債は1,531百万円減少し9,420百万円(前期末比14.0%減)となり、固定負債は429百万円減少し10,012百万円(前期末比4.1%減)となりました。流動負債の減少の主な要因は、電子記録債務が1,082百万円、短期借入金が521百万円減少したことによります。固定負債の減少の主な要因は、退職給付に係る負債が572百万円減少したことによります。 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。2025/06/24 14:49
工作機械商品、製品及び仕掛品は個別法、その他の棚卸資産は主として総平均法によっております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法 - #4 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2025/06/24 14:49
(2) 会計上の見積りの内容について財務諸表の理解に資するその他の情報前事業年度(2024年3月31日) 当事業年度(2025年3月31日) 商品及び製品 1,169 883 仕掛品 3,025 1,150 原材料及び貯蔵品 1,223 902
連結財務諸表「注記事項(重要な会計上の見積り)2.棚卸資産の評価 (2) 会計上の見積りの内容について連結財務諸表の理解に資するその他の情報」に記載した内容と同一であります。 - #5 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2025/06/24 14:49
(2) 会計上の見積りの内容について連結財務諸表の理解に資するその他の情報前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 商品及び製品 2,245 2,422 仕掛品 3,152 1,349 原材料及び貯蔵品 1,668 1,346
当社グループにおいて、当連結会計年度末における連結財務諸表の作成のための基本となる重要な事項に関する事項4.(1)重要な資産の評価基準及び評価方法に記載のとおり、棚卸資産の評価基準は原価法(貸借対照表価額が収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)により算定しており、期末における正味売却価額が取得原価を下回っている場合には、当該正味売却価額をもって貸借対照表価額としております。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)2025/06/24 14:49
①商品・製品・仕掛品
工作機械 個別法