6218 エンシュウ

6218
2026/03/11
時価
37億円
PER 予
24.5倍
2010年以降
赤字-124.28倍
(2010-2025年)
PBR
0.36倍
2010年以降
0.29-2.3倍
(2010-2025年)
配当 予
1.72%
ROE 予
1.46%
ROA 予
0.53%
資料
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エンシュウ(6218)の仕掛品の推移 - 全期間

【期間】

連結

2009年3月31日
35億7400万
2010年3月31日 -27.31%
25億9800万
2010年12月31日 +50.89%
39億2000万
2011年3月31日 -6.35%
36億7100万
2011年6月30日 +62.05%
59億4900万
2011年9月30日 +10.74%
65億8800万
2011年12月31日 +39%
91億5700万
2012年3月31日 -47.12%
48億4200万
2012年6月30日 +33.06%
64億4300万
2012年9月30日 -17.88%
52億9100万
2012年12月31日 +42.49%
75億3900万
2013年3月31日 -23.19%
57億9100万
2013年6月30日 +8.22%
62億6700万
2013年9月30日 -10.83%
55億8800万
2013年12月31日 -15.09%
47億4500万
2014年3月31日 -0.13%
47億3900万
2014年6月30日 +20.17%
56億9500万
2014年9月30日 -27.37%
41億3600万
2014年12月31日 -10.47%
37億300万
2015年3月31日 -29.79%
26億
2015年6月30日 +14.58%
29億7900万
2015年9月30日 +3.39%
30億8000万
2015年12月31日 +15.71%
35億6400万
2016年3月31日 -30.22%
24億8700万
2016年6月30日 +39.85%
34億7800万
2016年9月30日 -27.72%
25億1400万
2016年12月31日 +44.79%
36億4000万
2017年3月31日 -21.15%
28億7000万
2017年6月30日 +45.51%
41億7600万
2017年9月30日 -13.58%
36億900万
2017年12月31日 +32.45%
47億8000万
2018年3月31日 -11.23%
42億4300万
2018年6月30日 +13.58%
48億1900万
2018年9月30日 +11.48%
53億7200万
2018年12月31日 -3.85%
51億6500万
2019年3月31日 -6.52%
48億2800万
2019年6月30日 +9.84%
53億300万
2019年9月30日 -3.41%
51億2200万
2019年12月31日 +13.69%
58億2300万
2020年3月31日 -12.35%
51億400万
2020年6月30日 -7.66%
47億1300万
2020年9月30日 +2.4%
48億2600万
2020年12月31日 -21.47%
37億9000万
2021年3月31日 -23.46%
29億100万
2021年6月30日 +2.79%
29億8200万
2021年9月30日 -5.16%
28億2800万
2021年12月31日 +27.37%
36億200万
2022年3月31日 -18.35%
29億4100万
2022年6月30日 +53.49%
45億1400万
2022年9月30日 +4.63%
47億2300万
2022年12月31日 -18.89%
38億3100万
2023年3月31日 -16.94%
31億8200万
2023年6月30日 +10.5%
35億1600万
2023年9月30日 +4.47%
36億7300万
2023年12月31日 +3.21%
37億9100万
2024年3月31日 -1.4%
37億3800万
2024年6月30日 -1.63%
36億7700万
2024年9月30日 -25.37%
27億4400万
2024年12月31日 +5.58%
28億9700万
2025年3月31日 -33.93%
19億1400万
2025年6月30日 -5.59%
18億700万
2025年9月30日 +8.41%
19億5900万
2025年12月31日 -7.1%
18億2000万

個別

2008年3月31日
77億3400万
2009年3月31日 -53.92%
35億6400万
2010年3月31日 -28.25%
25億5700万
2011年3月31日 +43.06%
36億5800万
2012年3月31日 +32.12%
48億3300万
2013年3月31日 +17.86%
56億9600万
2014年3月31日 -20.54%
45億2600万
2015年3月31日 -46.33%
24億2900万
2016年3月31日 -3.09%
23億5400万
2017年3月31日 +17.2%
27億5900万
2018年3月31日 +51.25%
41億7300万
2019年3月31日 +6.71%
44億5300万
2020年3月31日 +10.71%
49億3000万
2021年3月31日 -43.29%
27億9600万
2022年3月31日 +0.64%
28億1400万
2023年3月31日 +9.99%
30億9500万
2024年3月31日 +14.8%
35億5300万
2025年3月31日 -53.03%
16億6900万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法
(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は、移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
主として移動平均法による原価法
② デリバティブ
時価法によっております。
③ 棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
工作機械商品、製品及び仕掛品は個別法、その他の棚卸資産は主として総平均法によっております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2025/06/24 14:49
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
損益につきましては、本社及び現地法人での構造改革費用の計上等により、営業損失は705百万円(前期は営業利益540百万円)、経常損失は943百万円(前期は経常利益386百万円)となり、特別損失に工作機械事業における減損損失等を計上した結果、親会社株主に帰属する当期純損失は2,261百万円(前期は親会社株主に帰属する当期純利益221百万円)となりました。
また、当連結会計年度末の総資産は、前連結会計年度末に比べ3,389百万円減少し29,812百万円(前期末比10.2%減)となりました。このうち流動資産は2,892百万円減少し15,249百万円(前期末比15.9%減)となり、固定資産は509百万円減少し14,489百万円(前期末比3.4%減)となりました。流動資産の減少の主な要因は、仕掛品が1,823百万円、受取手形及び売掛金が1,083百万円減少したことによります。固定資産の減少の主な要因は、有形固定資産が567百万円減少したことによります。
当連結会計年度末の負債合計は、前連結会計年度末に比べて1,960百万円減少し19,433百万円(前期末比9.2%減)となりました。このうち流動負債は1,531百万円減少し9,420百万円(前期末比14.0%減)となり、固定負債は429百万円減少し10,012百万円(前期末比4.1%減)となりました。流動負債の減少の主な要因は、電子記録債務が1,082百万円、短期借入金が521百万円減少したことによります。固定負債の減少の主な要因は、退職給付に係る負債が572百万円減少したことによります。
2025/06/24 14:49
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
工作機械商品、製品及び仕掛品は個別法、その他の棚卸資産は主として総平均法によっております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
2025/06/24 14:49
#4 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
(単位:百万円)
前事業年度(2024年3月31日)当事業年度(2025年3月31日)
商品及び製品1,169883
仕掛品3,0251,150
原材料及び貯蔵品1,223902
(2) 会計上の見積りの内容について財務諸表の理解に資するその他の情報
連結財務諸表「注記事項(重要な会計上の見積り)2.棚卸資産の評価 (2) 会計上の見積りの内容について連結財務諸表の理解に資するその他の情報」に記載した内容と同一であります。
2025/06/24 14:49
#5 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
(単位:百万円)
前連結会計年度(2024年3月31日)当連結会計年度(2025年3月31日)
商品及び製品2,2452,422
仕掛品3,1521,349
原材料及び貯蔵品1,6681,346
(2) 会計上の見積りの内容について連結財務諸表の理解に資するその他の情報
当社グループにおいて、当連結会計年度末における連結財務諸表の作成のための基本となる重要な事項に関する事項4.(1)重要な資産の評価基準及び評価方法に記載のとおり、棚卸資産の評価基準は原価法(貸借対照表価額が収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)により算定しており、期末における正味売却価額が取得原価を下回っている場合には、当該正味売却価額をもって貸借対照表価額としております。
2025/06/24 14:49
#6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
①商品・製品・仕掛品
工作機械 個別法
2025/06/24 14:49

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