有価証券報告書-第105期(平成26年12月1日-平成27年11月30日)
男性11名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
(注)1.取締役 越馬進治は、社外取締役である。
2.監査役 澁谷進及び梶政隆は、社外監査役である。
3.平成27年11月期に係る定時株主総会終結の時から平成28年11月期に係る定時株主総会終結の時までである。
4.平成24年11月期に係る定時株主総会終結の時から平成28年11月期に係る定時株主総会終結の時までである。
5.平成27年11月期に係る定時株主総会終結の時から平成31年11月期に係る定時株主総会終結の時までである。
6.平成26年11月期に係る定時株主総会終結の時から平成30年11月期に係る定時株主総会終結の時までである。
| 役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
| 代表取締役 会長 | 菱 沼 捷 二 | 昭和17年1月31日生 | 昭和39年4月 | 当社入社 | (注)3 | 166 | |
| 平成8年6月 | 販売部専任部長 | ||||||
| 10年2月 | 取締役就任 | ||||||
| 12年9月 | 販売部長、中国室長 | ||||||
| 13年7月 | 常務取締役就任 | ||||||
| 16年2月 | 専務取締役就任 | ||||||
| 16年7月 | 販売部・技術部担当 | ||||||
| 16年10月 | 代表取締役社長就任 | ||||||
| 24年4月 | 中国生産推進本部本部長 | ||||||
| 24年7月 | 津田駒機械製造(常熟)有限公司 董事長 | ||||||
| 27年2月 | 代表取締役会長就任(現在) | ||||||
| 代表取締役社長 | コンポジット事業担当 工作機械関連事業担当 | 高 納 伸 宏 | 昭和29年2月14日生 | 昭和51年4月 | 丸紅㈱入社 | (注)3 | 9 |
| 平成3年7月 | TEKMAR S.P.A社長就任 | ||||||
| 5年11月 | MARUBENI TEKMATEX(THAILAND) CO.,LTD.社長就任 | ||||||
| 13年6月 | 丸紅テクマテックス㈱取締役就任 | ||||||
| 18年6月 | 同社代表取締役社長就任 | ||||||
| 24年10月 | 同社特別顧問就任 | ||||||
| 25年2月 | 同社退社 当社取締役就任 新規事業担当 | ||||||
| 26年2月 | コンポジット事業担当(現在) | ||||||
| 27年2月 | 代表取締役社長就任(現在) 中国生産推進本部本部長 | ||||||
| 28年2月 | 工作機械関連事業担当(現在) | ||||||
| 取締役 | 新製品推進室担当 共和電機工業株式会社担当 | 諏 訪 満 | 昭和32年5月2日生 | 昭和57年4月 | 当社入社 | (注)3 | 17 |
| 平成18年8月 | 技術部技術第1部長 | ||||||
| 21年2月 | 執行役員 繊維機械部繊維機械技術部長 | ||||||
| 24年2月 | 取締役就任(現在) 繊維機械事業部繊維機械技術部長 | ||||||
| 24年4月 | 中国生産推進本部副本部長 | ||||||
| 24年7月 | 津田駒機械製造(常熟)有限公司 担当 | ||||||
| 26年3月 | 津田駒機械設備(上海)有限公司 担当 | ||||||
| 26年9月 | 中国生産推進本部副本部長 | ||||||
| 26年11月 | 新製品推進室長 | ||||||
| 28年2月 | 新製品推進室担当(現在) 共和電機工業(株)担当(現在) | ||||||
| 役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
| 取締役 | 総務部門担当 総務部長 知財・情報管理部長 輸出管理室長 津田駒機械設備(上海)有限公司担当 津田駒機械製造(常熟)有限公司担当 | 松 任 宏 幸 | 昭和36年10月6日生 | 昭和60年4月 | 当社入社 | (注)3 | 20 |
| 平成23年5月 | 繊維機械部繊維機械販売部長 | ||||||
| 24年2月 | 繊維機械事業部繊維機械販売部長 | ||||||
| 26年2月 | 取締役就任(現在) 繊維機械事業担当 繊維機械販売部長 TSUDAKOMA SERVICE INDIA PRIVATE LIMITED 代表取締役(現在) | ||||||
| 26年3月 | 中国生産推進本部副本部長 | ||||||
| 26年7月 | 津田駒機械設備(上海)有限公司 担当(現在) 津田駒機械設備(上海)有限公司 董事長(現在) | ||||||
| 27年2月 | (株)T-Tech Japan代表取締役就任(現在) | ||||||
| 27年7月 | 津田駒機械製造(常熟)有限公司 担当(現在) 津田駒機械製造(常熟)有限公司 董事長(現在) | ||||||
| 28年2月 | 総務部門担当(現在) 総務部長(現在) 知財・情報管理部長(現在) 輸出管理室長(現在) | ||||||
| 取締役 | 繊維機械事業担当 | 山 田 茂 生 | 昭和36年2月13日生 | 昭和58年4月 | 当社入社 | (注)3 | 0 |
| 平成25年2月 | 繊維機械事業部繊維機械技術部長 | ||||||
| 26年2月 | 執行役員 繊維機械技術部長 | ||||||
| 28年2月 | 取締役就任(現在) 繊維機械事業担当(現在) | ||||||
| 取締役 | 製造部門担当 品質保証部長 | 北 野 浩 司 | 昭和35年12月28日生 | 昭和61年4月 | 当社入社 | (注)3 | - |
| 平成24年2月 | 製造部製造第1部長 | ||||||
| 26年2月 | 執行役員 製造部長 | ||||||
| 28年2月 | 取締役就任(現在) 製造部門担当(現在) 品質保証部長(現在) | ||||||
| 取締役 | 越 馬 進 治 | 昭和28年1月4日生 | 昭和51年4月 | 明治生命保険相互会社(現明治安 田生命保険相互会社)入社 | (注)3 | 174 | |
| 平成11年4月 | (株)整理回収機構へ出向 同社第6事業部 副部長 | ||||||
| 14年4月 | 明治生命保険相互会社 東京第一 法人部 財務担当部長 | ||||||
| 15年12月 | 同社退社 | ||||||
| 16年2月 | 当社常勤監査役就任 | ||||||
| 28年2月 | 取締役就任(現在) | ||||||
| 役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
| 常勤監査役 | 竹 中 隆 一 | 昭和27年1月23日生 | 昭和49年4月 | 当社入社 | (注)4 | 9 | |
| 平成14年10月 | 製造部専任部長 | ||||||
| 16年2月 | 執行役員 | ||||||
| 16年7月 | 製造部長 | ||||||
| 17年12月 | 製造部製造第1部長 | ||||||
| 18年8月 | 品質保証部長 | ||||||
| 24年4月 | 中国生産推進本部副本部長 | ||||||
| 25年2月 | 常勤監査役就任(現在) | ||||||
| 常勤監査役 | 橋 本 徹 | 昭和33年8月14日 | 昭和58年4月 | 当社入社 | (注)5 | - | |
| 平成24年2月 | 執行役員 調達部長 | ||||||
| 26年12月 | 品質保証部長 | ||||||
| 28年2月 | 常勤監査役就任(現在) | ||||||
| 監査役 | 澁 谷 進 | 昭和17年10月29日生 | 昭和41年4月 | 澁谷工業㈱入社 | (注)6 | - | |
| 60年9月 | 同社取締役就任 | ||||||
| 61年3月 | 同社常務取締役就任 | ||||||
| 平成5年9月 | 同社専務取締役就任 | ||||||
| 6年6月 | 同社メカトロ事業担当兼メカトロ生産本部長 | ||||||
| 18年7月 | 同社取締役副会長就任(現在) | ||||||
| 27年2月 | 当社監査役就任(現在) | ||||||
| 監査役 | 梶 政 隆 | 昭和43年9月25日生 | 平成3年4月 | 蝶理㈱入社 | (注)6 | - | |
| 9年4月 | 同社退社 | ||||||
| 9年9月 | ㈱梶製作所専務取締役就任 | ||||||
| 9年11月 | カジレーネ㈱専務取締役就任 | ||||||
| 20年8月 | 江陰四星梶泉机機有限公司董事長(現在) | ||||||
| 22年8月 | ㈱梶製作所代表取締役社長就任(現在) | ||||||
| 22年10月 | カジナイロン㈱、カジレーネ㈱代表取締役社長就任(現在) | ||||||
| 27年2月 | 当社監査役就任(現在) | ||||||
| 計 | 395 | ||||||
(注)1.取締役 越馬進治は、社外取締役である。
2.監査役 澁谷進及び梶政隆は、社外監査役である。
3.平成27年11月期に係る定時株主総会終結の時から平成28年11月期に係る定時株主総会終結の時までである。
4.平成24年11月期に係る定時株主総会終結の時から平成28年11月期に係る定時株主総会終結の時までである。
5.平成27年11月期に係る定時株主総会終結の時から平成31年11月期に係る定時株主総会終結の時までである。
6.平成26年11月期に係る定時株主総会終結の時から平成30年11月期に係る定時株主総会終結の時までである。