男性14名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
| 役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数
(千株) |
代表取締役
会長 | | 菱 沼 捷 二 | 昭和17年1月31日生 | | 昭和39年4月 | 当社入社 | | 平成8年6月 | 販売部専任部長 | | 10年2月 | 取締役 | | 12年9月 | 販売部長、中国室長 | | 13年7月 | 常務取締役 | | 16年2月 | 専務取締役 | | 16年7月 | 販売部・技術部担当 | | 16年10月 | 代表取締役社長 | | 24年4月 | 中国生産推進本部本部長 | 24年7月
| 津田駒機械製造(常熟)有限公司
董事長 | | 27年2月 | 代表取締役会長(現在) |
| (注)3 | 17 |
| 代表取締役社長 | | 高 納 伸 宏 | 昭和29年2月14日生 | | 昭和51年4月 | 丸紅㈱入社 | | 平成3年7月 | TEKMAR S.P.A社長 | 5年11月
| MARUBENI TEKMATEX(THAILAND)
CO.,LTD.社長 | | 13年6月 | 丸紅テクマテックス㈱取締役 | | 18年6月 | 同社代表取締役社長 | | 24年10月 | 同社特別顧問 | 25年2月
| 同社退任
当社取締役
新規事業担当 | | 26年2月 | コンポジット事業担当 | | 27年2月 | 代表取締役社長(現在)
中国生産推進本部本部長 | | 28年2月 | 工作機械関連事業担当 | 29年2月
| コンポジット機械部門統括
工作機械関連事業統括 |
| (注)3 | 3 |
| 常務取締役 | 管理部門統括
総務部長
輸出管理室長 | 松 任 宏 幸 | 昭和36年10月6日生 | | 昭和60年4月 | 当社入社 | | 平成23年5月 | 繊維機械部繊維機械販売部長 | | 24年2月 | 繊維機械事業部繊維機械販売部長 | 26年2月
| 取締役
繊維機械事業担当
繊維機械販売部長
TSUDAKOMA SERVICE INDIA
PRIVATE LIMITED 代表取締役(現在) | | 26年3月 | 中国生産推進本部副本部長 | | 26年7月 | 津田駒機械設備(上海)有限公司
担当
津田駒機械設備(上海)有限公司
董事長(現在) | | 27年2月 | (株)T-Tech Japan代表取締役 | 27年7月
| 津田駒機械製造(常熟)有限公司
担当
津田駒機械製造(常熟)有限公司
董事長(現在) | 28年2月
| 総務部門担当
総務部長(現在)
知財・情報管理部長
輸出管理室長(現在)
ふぁみーゆツダコマ(株)代表取締役(現在) | | 29年2月 | 管理部門統括(現在) | | 30年2月 | 常務取締役(現在) |
| (注)3 | 2 |
| 役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数
(千株) |
| 取締役 | 共和電機工業株式会社担当 | 山 田 茂 生 | 昭和36年2月13日生 | | 昭和58年4月 | 当社入社 | | 平成25年2月 | 繊維機械事業部繊維機械技術部長 | 26年2月
| 執行役員
繊維機械技術部長 | 28年2月
| 取締役(現在)
繊維機械事業担当 | 29年2月
| 繊維機械事業統括
調達部門統括
(株)T-Tech Japan代表取締役 | | 31年2月 | 共和電機工業(株)担当(現在) |
| (注)3 | 2 |
| 取締役 | 製造部門統括
品質保証部門担当
品質保証部長 | 北 野 浩 司 | 昭和35年12月28日生 | | 昭和61年4月 | 当社入社 | | 平成24年2月 | 製造部製造第1部長 | 26年2月
| 執行役員
製造部長 | 28年2月
| 取締役(現在)
製造部門担当
品質保証部長 | 29年2月
| 製造部門統括(現在)
品質保証部門統括 | 31年2月
| 品質保証部門担当(現在)
品質保証部長(現在) |
| (注)3 | 1 |
| 取締役 | コンポジット機械部門統括
準備機械技術部門担当
準備機械技術部長 | 坂 井 一 仁 | 昭和33年10月17日生 | | 昭和57年4月 | 当社入社 | | 平成23年6月 | コンポジット機械部長 | | 24年2月 | 執行役員 | 30年2月
| 取締役(現在)
コンポジット機械部門統括(現在)
準備機械技術部門統括
準備機械技術部長(現在) | 31年2月
| 準備機械技術部門担当(現在)
(株)T-Tech Japan代表取締役(現在) |
| (注)3 | 1 |
| 取締役 | 工作機械関連事業統括
工機技術部長
航空機部品推進室長 | 大 森 充 | 昭和35年3月22日生 | | 昭和59年4月 | 当社入社 | | 平成22年12月 | 工機部工機技術部長 | 24年2月
| 執行役員
工作機械関連事業部工機技術部長(現在) | 29年2月
| 工機技術部門担当
新製品推進室担当 | | 29年5月 | 新製品推進室長 | 30年2月
| ツダコマテクノサポート(株)代表取締役(現在) | 30年11月
| 航空機部品推進室担当
航空機部品推進室長(現在) | 31年2月
| 取締役(現在)
工作機械関連事業統括(現在) |
| (注)3 | - |
| 取締役 | 繊維機械事業統括
繊維機械販売部長 | 寺 田 武 志 | 昭和40年9月23日生 | | 平成2年4月 | 当社入社 | | 平成28年2月 | 繊維機械販売部長(現在) | | 30年2月 | 執行役員 | 31年2月
| 取締役(現在)
繊維機械事業統括(現在) |
| (注)3 | - |
| 役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数
(千株) |
| 取締役 | | 越 馬 進 治 | 昭和28年1月4日生 | 昭和51年4月
| 明治生命保険相互会社(現明治安
田生命保険相互会社)入社 | 平成11年4月
| (株)整理回収機構へ出向
同社第6事業部 副部長 | 14年4月
| 明治生命保険相互会社 東京第一
法人部 財務担当部長 | | 15年12月 | 同社退社 | | 16年2月 | 当社常勤監査役 | | 28年2月 | 当社取締役(現在) |
| (注)3 | 18 |
| 取締役 | | 潮 田 資 勝 | 昭和16年9月18日生 | 昭和44年5月
| ペンシルバニア大学理学博士(Ph.D.)取得 | 44年7月
| カリフォルニア大学アーバイン校助教授(物理学科) | | 53年7月 | 同校教授(物理学科) | | 60年3月 | 東北大学電気通信研究所教授 | 平成15年4月
| 独立行政法人理化学研究所フォトダイナミクス研究センター長 | 16年4月
| 国立大学法人北陸先端科学技術大学院大学学長
国立大学法人東北大学名誉教授(現在) | 20年4月
| 国立大学法人北陸先端科学技術大学院大学名誉教授(現在) | 21年7月
| 独立行政法人物質・材料研究機構理事長 | 28年1月
| 国立大学法人北陸先端科学技術大学院大学学長特別顧問(現在) | | 29年2月 | 当社取締役(現在) |
| (注)3 | - |
| 常勤監査役 | | 橋 本 徹 | 昭和33年8月14日生 | | 昭和58年4月 | 当社入社 | 平成24年2月
| 執行役員
調達部長 | | 26年12月 | 品質保証部長 | | 28年2月 | 常勤監査役(現在) |
| (注)4 | 1 |
| 常勤監査役 | | 長 谷 博 史 | 昭和36年3月13日生 | | 昭和58年4月 | 当社入社 | | 平成22年7月 | 鋳造部長 | | 26年12月 | 調達部長 | | 28年2月 | 執行役員 | | 29年2月 | 品質保証部長 | | 31年2月 | 常勤監査役(現在) |
| (注)5 | 0 |
| 監査役 | | 澁 谷 進 | 昭和17年10月29日生 | | 昭和41年4月 | 澁谷工業㈱入社 | | 60年9月 | 同社取締役 | | 61年3月 | 同社常務取締役 | | 平成5年9月 | 同社専務取締役 | | 6年6月 | 同社メカトロ事業担当兼メカトロ生産本部長 | | 18年7月 | 同社取締役副会長(現在) | | 27年2月 | 当社監査役(現在) |
| (注)5 | - |
| 役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数
(千株) |
| 監査役 | | 梶 政 隆 | 昭和43年9月25日生 | 平成3年4月 | 蝶理㈱入社 | (注)5 | - |
| 9年4月 | 同社退社 |
| 9年9月 | ㈱梶製作所専務取締役 |
| 9年11月 | カジレーネ㈱専務取締役 |
| 20年8月 | 江陰四星梶泉机機有限公司董事長(現在) |
| 22年8月 | ㈱梶製作所代表取締役社長(現在) |
22年10月
| カジナイロン㈱代表取締役社長(現在)
カジレーネ㈱代表取締役社長(現在) |
| 27年2月 | 当社監査役(現在) |
| 計 | 47 |
(注)1.取締役 越馬進治及び潮田資勝は、社外取締役である。
2.監査役 澁谷進及び梶政隆は、社外監査役である。
3.平成30年11月期に係る定時株主総会終結の時から平成31年11月期に係る定時株主総会終結の時までである。
4.平成27年11月期に係る定時株主総会終結の時から平成31年11月期に係る定時株主総会終結の時までである。
5.平成30年11月期に係る定時株主総会終結の時から平成34年11月期に係る定時株主総会終結の時までである。
