仕掛品

有報情報

#1 たな卸資産及び工事損失引当金の表示に関する注記（連結）

※7 損失が見込まれる工事契約に係るたな卸資産と工事損失引当金は、相殺せずに両建てで表示しています。損失の発生が見込まれる工事契約に係るたな卸資産のうち、工事損失引当金に対応する額は、以下のとおりです。

	前連結会計年度(2017年12月31日)	当連結会計年度(2018年12月31日)
仕掛品	5,776百万円	7,242百万円

2019/03/29 10:27

#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

① 資産
当連結会計年度末における資産総額は、前年度末に比べて、受取手形及び売掛金が75億97百万円、原材料及び貯蔵品が53億78百万円、仕掛品が48億52百万円増加した一方、現金及び預金が278億65百万円、投資その他の資産その他が74億65百万円減少したことなどにより、213億26百万円減少し、5,915億92百万円となりました。
セグメントごとでは、風水力事業は3,040億61百万円(14億63百万円減)、環境プラント事業は460億22百万円(25億7百万円減)、精密・電子事業は1,311億72百万円(203億23百万円増)、その他は254億99百万円(50億40百万円減)となりました。

2019/03/29 10:27

#3 資産の評価基準及び評価方法

産の評価基準及び評価方法
(1) 有価証券の評価基準及び評価方法
a. 満期保有目的の債券
償却原価法(定額法)
b. 子会社及び関連会社株式
総平均法による原価法
c. その他有価証券
時価のあるもの
期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は総平均法により算定)
時価のないもの
総平均法による原価法
(2) デリバティブの評価基準及び評価方法
デリバティブ
時価法
(3) たな卸資産の評価基準及び評価方法
製品、原材料及び貯蔵品は総平均法(精密・電子事業は移動平均法)による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)、仕掛品は個別原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しています。2019/03/29 10:27

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

③ たな卸資産
商品及び製品、原材料及び貯蔵品は主として総平均法(精密・電子事業は移動平均法)による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)、仕掛品は個別原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しています。
(2) 重要な減価償却資産の償却方法

2019/03/29 10:27

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(3) たな卸資産の評価基準及び評価方法
製品、原材料及び貯蔵品は総平均法(精密・電子事業は移動平均法)による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)、仕掛品は個別原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しています。
2.固定資産の減価償却の方法

2019/03/29 10:27

#6 重要な資産の評価基準及び評価方法（連結）

価証券
a. 満期保有目的の債券
償却原価法(定額法)
b. その他有価証券
時価のあるもの
期末日の市場価格等に基づく時価法
(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は総平均法により算定)
時価のないもの
総平均法による原価法
② デリバティブ
時価法
③ たな卸資産
商品及び製品、原材料及び貯蔵品は主として総平均法(精密・電子事業は移動平均法)による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)、仕掛品は個別原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しています。2019/03/29 10:27