(表示方法の変更)
(貸借対照表)
前事業年度において独立掲記していました「流動資産」の「前渡金」、「短期貸付金」、「未収入金」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度においては「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「前渡金」に表示していた1,379百万円、「短期貸付金」に表示していた13,712百万円、「未収入金」に表示していた3,963百万円は、「その他」として組み替えています。
前事業年度において独立掲記していました「有形固定資産」の「車両運搬具」、「工具、器具及び備品」、「リース資産」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度においては「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「有形固定資産」の「車両運搬具」に表示していた35百万円、「工具、器具及び備品」に表示していた3,010百万円、「リース資産」に表示していた631百万円は、「その他」として組み替えています。
前事業年度において独立掲記していました「無形固定資産」の「特許権」、「リース資産」、「施設利用権」、「電話加入権」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度においては「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「無形固定資産」の「特許権」に表示していた245百万円、「リース資産」に表示していた26百万円、「施設利用権」に表示していた19百万円、「電話加入権」に表示していた67百万円は、「その他」として組み替えています。
前事業年度において独立掲記していました「投資その他の資産」の「長期前払費用」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度においては「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「投資その他の資産」の「長期前払費用」に表示していた86百万円は、「その他」として組み替えています。
前事業年度において独立掲記していました「流動負債」の「リース債務」、「未払金」、「前受金」、「預り金」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度においては「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動負債」の「リース債務」に表示していた317百万円、「未払金」に表示していた5,185百万円、「前受金」に表示していた2,532百万円、「預り金」に表示していた2,957百万円は、「その他」として組み替えています。
前事業年度において独立掲記していました「固定負債」の「リース債務」、「長期未払金」、「資産除去債務」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度においては「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「固定負債」の「リース債務」に表示していた409百万円、「長期未払金」に表示していた154百万円、「資産除去債務」に表示していた2,115百万円は、「その他」として組み替えています。
(損益計算書)
前事業年度において独立掲記していました「営業外収益」の「貸倒引当金戻入額」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度においては「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「貸倒引当金戻入額」に表示していた2百万円は、「その他」として組み替えています。
前事業年度において独立掲記していました「営業外費用」の「社債利息」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度においては「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」の「社債利息」に表示していた18百万円は、「その他」として組み替えています。