訂正有価証券報告書-第80期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法)
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 3年～60年
機械装置及び運搬具 4年～17年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法(ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(概ね5年)に基づく定額法)
③ 投資不動産
定率法
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
構築物 10年～40年
④ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法