有価証券報告書-第112期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
1)有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く。)については定額法、建物以外については定率法によっております。
2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。