有価証券報告書-第122期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

2.固定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
但し、平成10年4月1日以降取得した建物(附属設備は除く)については、定額法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 7～47年
機械及び装置 2～9年
無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア
ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。