6282 オイレス工業

6282
2026/04/03
時価
818億円
PER 予
15.24倍
2010年以降
9.15-47.39倍
(2010-2025年)
PBR
0.92倍
2010年以降
0.57-1.44倍
(2010-2025年)
配当 予
3.46%
ROE 予
6.05%
ROA 予
4.95%
資料
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オイレス工業(6282)の全事業営業利益の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年3月31日
70億8900万
2009年3月31日 -42.12%
41億300万
2010年3月31日 -24.03%
31億1700万
2011年3月31日 +100%
62億3400万
2012年3月31日 -25.15%
46億6600万
2013年3月31日 +0.77%
47億200万
2014年3月31日 +31.71%
61億9300万
2015年3月31日 -1.76%
60億8400万
2016年3月31日 -18.61%
49億5200万
2017年3月31日 -10.76%
44億1900万
2018年3月31日 +9.39%
48億3400万
2019年3月31日 +4.01%
50億2800万
2020年3月31日 -5.55%
47億4900万
2021年3月31日 -33.92%
31億3800万
2022年3月31日 +86.78%
58億6100万
2023年3月31日 -13.73%
50億5600万
2024年3月31日 +44.2%
72億9100万
2025年3月31日 -4.79%
69億4200万

個別

2008年3月31日
44億6800万
2009年3月31日 -46.64%
23億8400万
2010年3月31日 -0.38%
23億7500万
2011年3月31日 +110.78%
50億600万
2012年3月31日 -44.81%
27億6300万
2013年3月31日 -0.04%
27億6200万
2014年3月31日 +18.79%
32億8100万
2015年3月31日 -24.5%
24億7700万
2016年3月31日 -53.69%
11億4700万
2017年3月31日 -40.71%
6億8000万
2018年3月31日 +175.44%
18億7300万
2019年3月31日 +4.32%
19億5400万
2020年3月31日 +7.98%
21億1000万
2021年3月31日 -21.9%
16億4800万
2022年3月31日 +97.69%
32億5800万
2023年3月31日 -47.27%
17億1800万
2024年3月31日 +167.05%
45億8800万
2025年3月31日 -23.04%
35億3100万

有報情報

#1 コーポレート・ガバナンスの概要(連結)
<長期ビジョン「OILES 2030 VISION」>『サステナブルな社会の実現を、摩擦・摩耗・振動の技術+Xで貢献する』
<目標とする経営指標>・営業利益率15%以上
・ROE(自己資本当期純利益率)10%以上
2025/06/26 14:33
#2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
※全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない余資運用資金(現金及び預金、有価証券)、長期投資資金(金融機関の株式)及び繰延税金資産等であります。
3.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整をおこなっております。
4.減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用の償却額並びに増加額が含まれております。
2025/06/26 14:33
#3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表を作成するために採用される会計方針に準拠した方法であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。
2025/06/26 14:33
#4 役員報酬(連結)
c)業績連動報酬等並びに非金銭報酬等の内容及び額又は数の算定方法の決定に関する方針
取締役(非業務執行取締役を除く。)の業績連動報酬等は、各連結会計年度の業績を反映するという観点から、親会社株主に帰属する当期純利益を主な指標として用いたうえで、職責と成果を反映させた額を業績連動報酬(賞与)として定時株主総会終結の日から1週間以内に支給いたします。非金銭報酬等は、固定報酬及び業績連動報酬(賞与)とは別枠として、取締役等(非業務執行取締役を除く、執行役員を含む。)を対象に中長期的な業績向上と企業価値増大への貢献意識を高めることを目的として株式給付信託(BBT=Board Benefit Trust)とし、その指標は中長期的な業績向上に資するという観点から中期経営計画で定めた連結営業利益といたします。また、株式報酬の決定は、事業年度ごとに役員株式給付規程に基づき、役位と指標達成度等を勘案してポイントを定め、対象者に付与する方法でおこないます。対象者が当社株式等の給付を受ける時期は、原則として退任時といたします。
d)固定報酬の額、業績連動報酬等の額又は非金銭報酬等の額の取締役(監査等委員である取締役を除く。)の個人別の報酬等の額に対する割合の決定に関する方針
2025/06/26 14:33
#5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
(3)経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等
当企業グループは、売上高営業利益率と自己資本当期純利益率(ROE)を経営指標として重視します。売上高営業利益率は事業の利益水準を明確化するため、ROEは資本収益性を意識した経営を実践するため、重要な経営指標としております。
なお、この両指標を高めることで、企業価値向上が図れるものと考え、売上高営業利益率は15%以上、自己資本当期純利益率は10%以上を目指しております。当連結会計年度における売上高営業利益率は10.3%であり、自己資本当期純利益率は8.4%でした。引き続きこれらの目標が達成されるように取り組んでまいります。
2025/06/26 14:33
#6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
(b)経営成績
当連結会計年度の経営成績は、売上高は67,604百万円(前期比1.7%減)、営業利益は6,942百万円(前期比4.8%減)、経常利益は7,381百万円(前期比5.3%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は6,308百万円(前期比15.2%増)となりました。
セグメントの実績は次のとおりであります。
2025/06/26 14:33

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