小田原エンジニアリング(6149)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年12月31日
- 2462万
- 2009年12月31日 -12.86%
- 2145万
- 2010年12月31日 +46.54%
- 3144万
- 2011年12月31日 -9.83%
- 2835万
- 2012年12月31日 +5.83%
- 3000万
- 2013年12月31日 +70.08%
- 5102万
- 2014年12月31日 +8.51%
- 5537万
- 2015年12月31日 +4.37%
- 5778万
- 2016年12月31日 +8.09%
- 6246万
- 2017年12月31日 +15.77%
- 7231万
- 2018年12月31日 -4.43%
- 6910万
- 2019年12月31日 +1.39%
- 7006万
- 2020年12月31日 -5.75%
- 6604万
- 2021年12月31日 -12.43%
- 5783万
- 2022年12月31日 +1.41%
- 5864万
- 2023年12月31日 +9.87%
- 6443万
- 2024年12月31日 +7.12%
- 6902万
- 2025年12月31日 -16.39%
- 5771万
個別
- 2008年12月31日
- 2144万
- 2009年12月31日 -14.61%
- 1831万
- 2010年12月31日 +53.03%
- 2802万
- 2011年12月31日 -10.75%
- 2500万
- 2012年12月31日 +6.15%
- 2654万
- 2013年12月31日 +2.33%
- 2716万
- 2014年12月31日 +0.15%
- 2720万
- 2015年12月31日 +0.84%
- 2743万
- 2016年12月31日 +8.53%
- 2977万
- 2017年12月31日 +17.55%
- 3500万
- 2018年12月31日 -8.89%
- 3189万
- 2019年12月31日 -1.12%
- 3153万
- 2020年12月31日 +7.55%
- 3391万
- 2021年12月31日 +4.85%
- 3555万
- 2022年12月31日 -3.37%
- 3436万
- 2023年12月31日 +12.65%
- 3870万
- 2024年12月31日 +22.01%
- 4722万
- 2025年12月31日 -22.66%
- 3652万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/03/24 11:07
(表示方法の変更)前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 給料手当 609,340 571,287 賞与引当金繰入額 16,495 12,456 退職給付費用 31,648 18,695
前連結会計年度において独立掲記していた「運送費」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より - #2 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ
原則として時価法2026/03/24 11:07 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:千円)2026/03/24 11:07
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 940 - 216 724 賞与引当金 47,225 36,525 47,225 36,525 アフターサービス引当金 55,067 43,982 34,606 64,443 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/03/24 11:07
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2024年12月31日) 当事業年度(2025年12月31日) アフターサービス引当金 16,542 19,358 賞与引当金 14,186 10,972 未払事業税 6,038 25,607
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/03/24 11:07
(注) 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2024年12月31日) 当連結会計年度(2025年12月31日) 棚卸資産未実現損益 38,518 21,276 賞与引当金 19,440 16,021 棚卸資産評価損 82,009 90,386
前連結会計年度(2024年12月31日) - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- デリバティブ等の評価基準及び評価方法
原則として時価法2026/03/24 11:07