YUSHIN(6482)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 35億2253万
- 2009年3月31日 -19.68%
- 28億2921万
- 2010年3月31日 -73.39%
- 7億5286万
- 2011年3月31日 +45.82%
- 10億9785万
- 2012年3月31日 +15.94%
- 12億7289万
- 2013年3月31日 +17.74%
- 14億9872万
- 2014年3月31日 +86.3%
- 27億9205万
- 2015年3月31日 -17.47%
- 23億427万
- 2016年3月31日 +33.93%
- 30億8606万
- 2017年3月31日 -31.54%
- 21億1264万
- 2018年3月31日 +11.65%
- 23億5873万
- 2019年3月31日 +17.05%
- 27億6080万
- 2020年3月31日 -16.35%
- 23億949万
- 2021年3月31日 +9.21%
- 25億2214万
- 2022年3月31日 +14.62%
- 28億9083万
- 2023年3月31日 -8.7%
- 26億3942万
- 2024年3月31日 -7.65%
- 24億3750万
- 2025年3月31日 +6.12%
- 25億8665万
個別
- 2008年3月31日
- 31億9254万
- 2009年3月31日 -13.22%
- 27億7060万
- 2010年3月31日 -71.68%
- 7億8450万
- 2011年3月31日 -1.81%
- 7億7029万
- 2012年3月31日 +23.98%
- 9億5498万
- 2013年3月31日 -2.86%
- 9億2768万
- 2014年3月31日 +73.71%
- 16億1148万
- 2015年3月31日 -18.11%
- 13億1972万
- 2016年3月31日 +14.07%
- 15億535万
- 2017年3月31日 -15.03%
- 12億7914万
- 2018年3月31日 +10.16%
- 14億904万
- 2019年3月31日 +45.16%
- 20億4533万
- 2020年3月31日 -37.6%
- 12億7623万
- 2021年3月31日 +0.78%
- 12億8616万
- 2022年3月31日 +41.23%
- 18億1646万
- 2023年3月31日 -11.2%
- 16億1301万
- 2024年3月31日 -3.54%
- 15億5595万
- 2025年3月31日 +39.17%
- 21億6543万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」の記載と同一であります。2025/06/24 16:09
報告セグメントの利益は、営業利益の数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- (注)全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない現金及び預金(余剰運用資金)であります。2025/06/24 16:09
2.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」の記載と同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益の数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。2025/06/24 16:09 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度の世界の経済情勢は、欧米における高い金利水準の継続や地政学リスクの長期化による材料高騰、不動産不況の継続による中国経済の停滞等依然先行き不透明な状況が続きました。日本経済においてもインバウンド需要の拡大等、景気の緩やかな回復や設備投資の持ち直しの動き等がみられるものの、急激な為替変動による原材料価格の影響等厳しい状況で推移しました。2025/06/24 16:09
このような状況のもと、当社グループは、引き続き世界規模での新規顧客の開拓及びメディカル関連を含めた特注機の拡販に取り組み、前々連結会計年度、前連結会計年度に受注した高水準の受注残について、順調に出荷・検収が進み、特注機の売上を伸ばしてまいりました。その結果、連結売上高は前期比10.6%増の26,126,713千円となりました。利益面につきましては、営業利益は積極的な人財投資に伴う人件費の増加等もありましたが、連結売上高の増加の影響により、前期比6.1%増の2,586,655千円となりました。経常利益は為替差損の発生により前期比2.0%減の2,535,093千円、親会社株主に帰属する当期純利益は前期比0.0%増の1,692,927千円となりました。
セグメントごとの経営成績は次のとおりであります。