形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)については定額法)によっております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 7～38年
機械及び装置 2～17年
(2) 無形固定資産
ソフトウェア(自社利用分)
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) 長期前払費用
定額法によっております。2014/06/23 11:12

#6 固定資産売却益の注記

※3 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。

2014/06/23 11:12

#7 固定資産除却損の注記

※4 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

2014/06/23 11:12

#8 外貨建の資産及び負債の本邦通貨への換算基準

貨建の資産及び負債の本邦通貨への換算基準
外貨建金銭債権債務は、事業年度末日の直物為替相場により円貨に換算し、換算差額は損益として処理しております。2014/06/23 11:12

#9 有価証券の評価基準及び評価方法

時価のあるもの
事業年度末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの

2014/06/23 11:12

#10 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】

2014/06/23 11:12

#11 税効果会計関係、財務諸表（連結）

(税効果会計関係)
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(平成25年3月31日)	当事業年度(平成26年3月31日)
繰延税金資産
製品保証引当金	18,900千円	15,576千円

2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主な項目別の内訳

2014/06/23 11:12

#12 表示方法の変更、財務諸表（連結）

1 貸借対照表関係
前事業年度において、独立掲記しておりました「投資その他の資産」の「長期未収入金」、「敷金」及び「長期預け金」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「流動負債」の「設備関係支払手形」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「支払手形」に含めて表示しております。

2014/06/23 11:12

#13 退職給付関係、財務諸表（連結）

(注) 1 上記のうち、総合設立型の厚生年金基金への拠出額は法定福利費として計上しており、中小企業退職金共済制度への拠出額は福利厚生費として計上しております。
2 総合設立型の厚生年金基金制度に係る部分は、当社の拠出に対応する年金資産の額を合理的に計算することができないため、要拠出額を費用処理しております。
4 要拠出額を退職給付費用として処理している複数事業主制度に関する事項

2014/06/23 11:12

#14 金融商品関係、財務諸表（連結）

前事業年度(平成25年3月31日)

	貸借対照表計上額(千円)	時価(千円)	差額(千円)
(4) 投資有価証券	24,039	24,039	―
資産計	2,609,923	2,609,923	―
(1) 支払手形	1,455,964	1,455,964	―

当事業年度(平成26年3月31日)

	貸借対照表計上額(千円)	時価(千円)	差額(千円)
(5) 投資有価証券	21,606	21,606	―
資産計	3,439,481	3,439,481	―
(1) 支払手形	1,522,460	1,522,460	―

(注1)金融商品の時価の算定方法及び有価証券に関する事項

2014/06/23 11:12

#15 １株当たり情報、財務諸表（連結）

4 1株当たり純資産額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。

項目	前事業年度(平成25年3月31日)	当事業年度(平成26年3月31日)
純資産の部の合計額(千円)	3,027,197	3,287,979
純資産の部の合計額から控除する金額(千円)	―	―
普通株式に係る期末の純資産額(千円)	3,027,197	3,287,979

2014/06/23 11:12