有価証券報告書-第45期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
有報資料
当社における研究開発活動は、「社会のニーズに応ずるため、技術の錬磨と研究開発に努力する」という当社の経営理念に基づき、環境整備機器業界に関する情報を幅広く収集・分析し、顧客ニーズに応じた製品の研究開発を行うことを基本方針としております。
当事業年度における研究開発費の総額は80百万円であり、主な目的、課題、成果及び費用は、次のとおりであります。なお、当社は環境整備機器関連事業並びにこれらの付帯業務の単一事業であるため、セグメントごとに記載しておりません。
(1) マイクロ波抽出装置の研究開発
前事業年度と同様に、マイクロ波を用いた抽出装置は、バイオマスから有用成分の抽出を行い、抽出データを装置の抽出プログラムに組み込むことで、装置の抽出対象物の多様化を進めることができました。
また、前事業年度より、多量の農産バイオマスからの有用成分抽出と乾燥機能を有した連続処理式マイクロ波抽出装置の開発を行ってまいりました。
この結果、目標とするランニングコストと農産バイオマスの多量処理も達成し、製品化の見通しを立てることができました。また、高知県と共同で進めておりました乾燥した抽出残渣の2次利用は、畜産の配合飼料化や肥料化への見通しを立てることができました。
翌事業年度は、連続処理式マイクロ波抽出装置の実機開発を進めてまいります。
なお、当事業年度に係る研究開発費は、60百万円であります。
(2) サイクロン高性能化の研究
強力吸引作業車における粉体の吸引作業において、粉体は強力吸引作業車に搭載されているサイクロンとフィルターで集塵されますが、フィルターの目詰まりによる吸引性能の低下や、フィルター清掃に時間を要する等の問題があり、フィルターの上流側に設けられているサイクロンでの粉体の集塵効率の向上が求められています。
当事業年度は、前事業年度と同様に、粉体集塵効率の高いサイクロンの最適形状を求めるために、サイクロン内部の構造、寸法とサイクロン内部の空気の流れ及び、粉体を投入した場合の集塵効率の関係を調査いたしました。
この結果、サイクロンの最適形状を決定すると共に、強力吸引作業車にサイクロンを搭載し、実際の粉体の吸引作業現場にて実証試験を行い、目標としたサイクロンの高性能化を達成いたしました。更に、サイクロンが高性能化されたことによるフィルターの小型化と、吸引性能を長時間維持することを達成いたしました。
翌事業年度は、高性能サイクロンとフィルターの各車種への搭載を進めてまいります。
なお、当事業年度に係る研究開発費は、19百万円であります。
当事業年度における研究開発費の総額は80百万円であり、主な目的、課題、成果及び費用は、次のとおりであります。なお、当社は環境整備機器関連事業並びにこれらの付帯業務の単一事業であるため、セグメントごとに記載しておりません。
(1) マイクロ波抽出装置の研究開発
前事業年度と同様に、マイクロ波を用いた抽出装置は、バイオマスから有用成分の抽出を行い、抽出データを装置の抽出プログラムに組み込むことで、装置の抽出対象物の多様化を進めることができました。
また、前事業年度より、多量の農産バイオマスからの有用成分抽出と乾燥機能を有した連続処理式マイクロ波抽出装置の開発を行ってまいりました。
この結果、目標とするランニングコストと農産バイオマスの多量処理も達成し、製品化の見通しを立てることができました。また、高知県と共同で進めておりました乾燥した抽出残渣の2次利用は、畜産の配合飼料化や肥料化への見通しを立てることができました。
翌事業年度は、連続処理式マイクロ波抽出装置の実機開発を進めてまいります。
なお、当事業年度に係る研究開発費は、60百万円であります。
(2) サイクロン高性能化の研究
強力吸引作業車における粉体の吸引作業において、粉体は強力吸引作業車に搭載されているサイクロンとフィルターで集塵されますが、フィルターの目詰まりによる吸引性能の低下や、フィルター清掃に時間を要する等の問題があり、フィルターの上流側に設けられているサイクロンでの粉体の集塵効率の向上が求められています。
当事業年度は、前事業年度と同様に、粉体集塵効率の高いサイクロンの最適形状を求めるために、サイクロン内部の構造、寸法とサイクロン内部の空気の流れ及び、粉体を投入した場合の集塵効率の関係を調査いたしました。
この結果、サイクロンの最適形状を決定すると共に、強力吸引作業車にサイクロンを搭載し、実際の粉体の吸引作業現場にて実証試験を行い、目標としたサイクロンの高性能化を達成いたしました。更に、サイクロンが高性能化されたことによるフィルターの小型化と、吸引性能を長時間維持することを達成いたしました。
翌事業年度は、高性能サイクロンとフィルターの各車種への搭載を進めてまいります。
なお、当事業年度に係る研究開発費は、19百万円であります。