有価証券報告書-第50期(令和2年4月1日-令和3年3月31日)
有報資料
当社における研究開発活動は、「社会のニーズに応ずるため、技術の錬磨と研究開発に努力します。」という当社の経営理念に基づき、環境整備機器業界に関する情報を幅広く収集・分析し、顧客ニーズに応じた製品の研究開発を行うことを基本方針としております。
当事業年度における研究開発費の総額は64百万円であり、主な目的、課題、成果及び費用は、次のとおりであります。なお、当社は、環境整備機器関連事業並びにこれらの付帯業務の単一事業であるため、セグメントごとに記載しておりません。
(1) マイクロ波減圧乾燥装置の研究開発
当事業年度は、マイクロ波加熱技術の新市場への取り組みとして、乾燥に特化した減圧乾燥装置の研究開発を進めてまいりました。
マイクロ波減圧乾燥は、熱風乾燥や温風乾燥などの既存設備に対してエネルギーコストが低く、かつ常温に近い低温乾燥が可能であることから処理対象物の品質を損なわず、幅広い用途へ利用できる低エネルギー型乾燥技術として注目されております。さまざまな原料を用いた乾燥試験を通じて設計情報の取得、実用化の検討・計画を行い、マイクロ波減圧乾燥の基盤技術を確立いたしました。
翌事業年度も継続して、製品化に向けた研究開発を進めてまいります。
なお、当事業年度に係る研究開発費は、62百万円であります。
当事業年度における研究開発費の総額は64百万円であり、主な目的、課題、成果及び費用は、次のとおりであります。なお、当社は、環境整備機器関連事業並びにこれらの付帯業務の単一事業であるため、セグメントごとに記載しておりません。
(1) マイクロ波減圧乾燥装置の研究開発
当事業年度は、マイクロ波加熱技術の新市場への取り組みとして、乾燥に特化した減圧乾燥装置の研究開発を進めてまいりました。
マイクロ波減圧乾燥は、熱風乾燥や温風乾燥などの既存設備に対してエネルギーコストが低く、かつ常温に近い低温乾燥が可能であることから処理対象物の品質を損なわず、幅広い用途へ利用できる低エネルギー型乾燥技術として注目されております。さまざまな原料を用いた乾燥試験を通じて設計情報の取得、実用化の検討・計画を行い、マイクロ波減圧乾燥の基盤技術を確立いたしました。
翌事業年度も継続して、製品化に向けた研究開発を進めてまいります。
なお、当事業年度に係る研究開発費は、62百万円であります。