日本信号（6741）の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 901億8400万
- 2009年3月31日 -3.79%
- 867億6600万
- 2009年12月31日 -43.98%
- 486億900万
- 2010年3月31日 +72.5%
- 838億5100万
- 2010年6月30日 -86.86%
- 110億1700万
- 2010年9月30日 +185.75%
- 314億8100万
- 2010年12月31日 +48.95%
- 468億9100万
- 2011年3月31日 +78%
- 834億6500万
- 2011年6月30日 -85.45%
- 121億4600万
- 2011年9月30日 +155.57%
- 310億4100万
- 2011年12月31日 +54.73%
- 480億2900万
- 2012年3月31日 +75.94%
- 845億300万
- 2012年6月30日 -85.2%
- 125億400万
- 2012年9月30日 +162.72%
- 328億5000万
- 2012年12月31日 +52.76%
- 501億8100万
- 2013年3月31日 +70.06%
- 853億3900万
- 2013年6月30日 -86.69%
- 113億5800万
- 2013年9月30日 +200.42%
- 341億2200万
- 2013年12月31日 +62.16%
- 553億3200万
- 2014年3月31日 +68.47%
- 932億1700万
- 2014年6月30日 -83.05%
- 157億9700万
- 2014年9月30日 +147.46%
- 390億9100万
- 2014年12月31日 +51.23%
- 591億1600万
- 2015年3月31日 +69.86%
- 1004億1600万
- 2015年6月30日 -83.62%
- 164億5200万
- 2015年9月30日 +118.14%
- 358億8900万
- 2015年12月31日 +50.24%
- 539億2100万
- 2016年3月31日 +68.01%
- 905億9300万
- 2016年6月30日 -86.57%
- 121億6300万
- 2016年9月30日 +140.96%
- 293億800万
- 2016年12月31日 +53.81%
- 450億8000万
- 2017年3月31日 +82.2%
- 821億3400万
- 2017年6月30日 -84.93%
- 123億7600万
- 2017年9月30日 +150.27%
- 309億7400万
- 2017年12月31日 +51.59%
- 469億5200万
- 2018年3月31日 +78.42%
- 837億7000万
- 2018年6月30日 -82.62%
- 145億5700万
- 2018年9月30日 +145.03%
- 356億6900万
- 2018年12月31日 +59.05%
- 567億3300万
- 2019年3月31日 +76.01%
- 998億5700万
- 2019年6月30日 -81.63%
- 183億4300万
- 2019年9月30日 +148.26%
- 455億3800万
- 2019年12月31日 +45.86%
- 664億2400万
- 2020年3月31日 +68.12%
- 1116億7500万
- 2020年6月30日 -85.93%
- 157億1100万
- 2020年9月30日 +123.98%
- 351億9000万
- 2020年12月31日 +55.03%
- 545億5500万
- 2021年3月31日 +70.02%
- 927億5500万
- 2021年6月30日 -80.67%
- 179億2500万
- 2021年9月30日 +96.38%
- 352億100万
- 2021年12月31日 +55.14%
- 546億1200万
- 2022年3月31日 +55.73%
- 850億4700万
- 2022年6月30日 -83.55%
- 139億9100万
- 2022年9月30日 +150.55%
- 350億5400万
- 2022年12月31日 +53.22%
- 537億1100万
- 2023年3月31日 +59.1%
- 854億5600万
- 2023年6月30日 -83.44%
- 141億5500万
- 2023年9月30日 +141.57%
- 341億9400万
- 2023年12月31日 +67%
- 571億500万
- 2024年3月31日 +72.55%
- 985億3600万
- 2024年6月30日 -83.1%
- 166億5400万
- 2024年9月30日 +142.46%
- 403億8000万
- 2024年12月31日 +57.94%
- 637億7800万
- 2025年3月31日 +67.55%
- 1068億5900万
- 2025年6月30日 -83.1%
- 180億6200万
- 2025年9月30日 +144.3%
- 441億2500万
- 2025年12月31日 +60.47%
- 708億800万
- 2026年3月31日 +61.1%
- 1140億7100万
個別
- 2008年3月31日
- 730億1200万
- 2009年3月31日 -4.24%
- 699億1500万
- 2010年3月31日 -2.71%
- 680億1700万
- 2011年3月31日 +1.47%
- 690億2000万
- 2012年3月31日 +2.27%
- 705億8800万
- 2013年3月31日 -0.76%
- 700億5000万
- 2014年3月31日 +9.6%
- 767億7400万
- 2015年3月31日 +10.08%
- 845億1400万
- 2016年3月31日 -12.09%
- 743億
- 2017年3月31日 -12.78%
- 648億400万
- 2018年3月31日 +1.73%
- 659億2200万
- 2019年3月31日 +21.52%
- 801億1100万
- 2020年3月31日 +12.87%
- 904億1800万
- 2021年3月31日 -20.49%
- 718億9400万
- 2022年3月31日 -8.4%
- 658億5300万
- 2023年3月31日 -1.16%
- 650億8600万
- 2024年3月31日 +19.06%
- 774億9400万
- 2025年3月31日 +7.44%
- 832億5600万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等（連結）
- 当連結会計年度における半期情報等2025/06/16 14:48
(累計期間) 中間連結会計期間 当連結会計年度 売上高 (百万円) 40,380 106,859 税金等調整前中間(当期)純利益 (百万円) 2,847 11,674 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 「ICTソリューション事業」は、主にAFC機器、駐車場機器の製造・販売・保守サービスを行っております。2025/06/16 14:48
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。 - #3 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）
- 連結子会社について連結の範囲から除いた理由
非連結子会社11社は、いずれもその総資産、売上高、当期純損益及び利益剰余金等からみても小規模会社であり、全体としても連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため連結の範囲から除外しております。2025/06/16 14:48 - #4 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2025/06/16 14:48
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。 - #5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。2025/06/16 14:48 - #6 売上高、地域ごとの情報（連結）
- (注) 売上高は顧客の所在地を基礎として地域ごとに分類しています。2025/06/16 14:48
- #7 社外取締役（及び社外監査役）（連結）
- 2025/06/16 14:48
- #8 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- (2)目標とする経営指標2025/06/16 14:48
2024年度より始まった長期経営計画「Vision-2028 EVOLUTION 100」の第3期中期経営計画「Realize-EV100」では、顧客の構造改革や課題解決を推進する新商材の開発・社会実装の加速と設計・ものづくりのバリューチェーン改革など収益性向上を図るとともに、資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応としてROIC経営を進めてまいります。中期経営計画「Realize-EV100」最終年度において、連結売上高1,500億円、ROE10.0%以上、ROIC9.0%以上を目指します。
(3)中長期的な戦略経営 - #9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- さらに、投資家・株価を意識したIR・SR活動や人的資本経営の推進等、サステナブルな成長を目指しております。2025/06/16 14:48
当連結会計年度の経営成績といたしましては、受注高は100,453百万円(前期比27.5%減)、売上高は106,859百万円(前期比8.4%増)となりました。損益面につきましては、新紙幣対応及び鉄道事業者の業績改善に伴う安全設備への投資増などに伴い、営業利益は9,906百万円(前期比45.2%増)、経常利益は10,789百万円(前期比36.7%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は8,503百万円(前期比59.1%増)となりました。
なお、当連結会計年度における各セグメントの概況は、以下のとおりであります。 - #10 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (3)非連結子会社について連結の範囲から除いた理由2025/06/16 14:48
非連結子会社11社は、いずれもその総資産、売上高、当期純損益及び利益剰余金等からみても小規模会社であり、全体としても連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため連結の範囲から除外しております。
2.持分法の適用に関する事項 - #11 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）
- 当事業年度の財務諸表に計上した金額の算出方法、当事業年度の財務諸表に計上した金額の算出に用いた主要な仮定、翌事業年度の財務諸表に与える影響については、連結財務諸表「注記事項(重要な会計上の見積り)1. 受注損失引当金」の内容と同一であります。2025/06/16 14:48
2.履行義務を充足するにつれて、一定の期間にわたり計上される売上高(原価回収基準を除く)
(1)当事業年度の財務諸表に計上した金額 - #12 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）
- 受注損失引当金は、受注案件ごとに過去の実績等を考慮して策定していますが、想定外の事象の発生等により、見積りを超えた原価が発生する場合は、当社及び連結子会社の業績を変動させる可能性があります。2025/06/16 14:48
2.履行義務を充足するにつれて、一定の期間にわたり計上される売上高(原価回収基準を除く)
(1)当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額 - #13 関係会社との取引に関する注記
- ※1 関係会社との取引高2025/06/16 14:48
前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 営業取引による取引高 売上高 5,104 百万円 6,093 百万円 仕入高 19,624 22,752 - #14 顧客との契約から生じる収益の金額の注記（連結）
- ※1 顧客との契約から生じる収益2025/06/16 14:48
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、「注記事項(セグメント情報等)」に記載のとおりであります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
