棚卸資産
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 4543億5200万
- 2009年3月31日 -11.97%
- 3999億8500万
- 2010年3月31日 +2.82%
- 4112億6300万
- 2010年12月31日 +10.99%
- 4564億6000万
- 2011年3月31日 +6.48%
- 4860億6000万
- 2011年6月30日 +0.26%
- 4873億1600万
- 2011年9月30日 -1.67%
- 4791億8100万
- 2011年12月31日 +12.75%
- 5402億9300万
- 2012年3月31日 -2.37%
- 5274億8300万
- 2012年6月30日 -2.6%
- 5137億5300万
- 2012年9月30日 -36.59%
- 3257億6700万
- 2012年12月31日 +4.36%
- 3399億7200万
- 2013年3月31日 -8.61%
- 3107億900万
- 2013年6月30日 +14.65%
- 3562億3600万
- 2013年9月30日 -10.86%
- 3175億3800万
- 2013年12月31日 +7.74%
- 3421億1300万
- 2014年3月31日 -13.73%
- 2951億2600万
- 2014年6月30日 +6.91%
- 3155億1800万
- 2014年9月30日 -2.53%
- 3075億3800万
- 2014年12月31日 +20.82%
- 3715億7500万
- 2015年3月31日 -8.96%
- 3383億
- 2015年6月30日 +1.75%
- 3442億2800万
- 2015年9月30日 -14.53%
- 2942億1900万
- 2015年12月31日 +1.66%
- 2990億8900万
- 2016年3月31日 -38.38%
- 1843億1300万
- 2016年6月30日 +1.07%
- 1862億7700万
- 2016年9月30日 +0.43%
- 1870億8600万
- 2016年12月31日 +12.24%
- 2099億7600万
- 2017年3月31日 +3.77%
- 2178億9200万
- 2017年6月30日 +0.78%
- 2196億
- 2017年9月30日 -15.26%
- 1860億8900万
- 2017年12月31日 +15.25%
- 2144億7000万
- 2018年3月31日 +2.45%
- 2197億1400万
- 2018年6月30日 +14.73%
- 2520億8600万
- 2018年9月30日 -8.38%
- 2309億5400万
- 2018年12月31日 +20.26%
- 2777億5100万
- 2019年3月31日 -13.06%
- 2414億8100万
- 2019年6月30日 +12%
- 2704億6500万
- 2019年9月30日 -1.05%
- 2676億2100万
- 2019年12月31日 +10.25%
- 2950億5700万
- 2020年3月31日 -0.75%
- 2928億4000万
- 2020年6月30日 +3.3%
- 3024億9900万
- 2020年9月30日 -10.01%
- 2722億1200万
- 2020年12月31日 -1.39%
- 2684億3600万
- 2021年3月31日 -2%
- 2630億6600万
- 2021年6月30日 +12.1%
- 2948億9000万
- 2021年9月30日 +5.69%
- 3116億7700万
- 2021年12月31日 +1.53%
- 3164億6100万
- 2022年3月31日 -1.95%
- 3102億8300万
- 2022年6月30日 +22.2%
- 3791億5200万
- 2022年9月30日 +0.29%
- 3802億6800万
- 2022年12月31日 -5.89%
- 3578億8000万
- 2023年3月31日 -16.37%
- 2993億700万
- 2023年6月30日 +2.7%
- 3073億8600万
- 2023年9月30日 -1.46%
- 3029億900万
- 2023年12月31日 -0.19%
- 3023億2300万
- 2024年3月31日 -10.83%
- 2695億8400万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産
当社及び国内連結子会社は、主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)により評価しております。
在外連結子会社は、移動平均法による低価法により評価しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産、使用権資産を除く)
当社及び国内連結子会社
定率法を採用しております。
ただし、三重工場、亀山工場及び堺工場の一部の機械及び装置については、定額法によっております。
また、1998年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
在外連結子会社
定額法を採用しております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、主として社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法、製品組込ソフトウエアについては、見込販売数量に基づく方法によっております。2024/06/28 15:00 - #2 担保に供している資産の注記（連結）
- 担保に供している資産2024/06/28 15:00
担保付債務前連結会計年度(2023年3月31日) 当連結会計年度(2024年3月31日) 受取手形、売掛金及び契約資産 69,283百万円 66,913百万円 棚卸資産 81,591百万円 64,966百万円 流動資産のその他 3,848百万円 6,423百万円
- #3 棚卸資産の内訳の注記（連結）
- ※2 棚卸資産の内訳は、次のとおりであります。2024/06/28 15:00
- #4 棚卸資産の帳簿価額の切下げに関する注記（連結）
- ※2 期末棚卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、次の棚卸資産評価損(洗替法による戻入額相殺後)が売上原価及び特別損失(受注生産中止に伴う損失)に含まれております。2024/06/28 15:00
- #5 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 2024/06/28 15:00
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2023年3月31日) 当事業年度(2024年3月31日) (1)繰延税金資産 棚卸資産 3,084 3,084 貸倒引当金 38,571 87,089
前事業年度、当事業年度ともに税引前当期純損失であるため記載しておりません。 - #6 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 2024/06/28 15:00
(*1)当連結会計年度において、評価性引当額が53,470百万円増加しております。この主な要因は、貸倒引当金及び固定資産の減損損失計上による将来減算一時差異の増加などによるものです。前連結会計年度(2023年3月31日) 当連結会計年度(2024年3月31日) (1)繰延税金資産 棚卸資産 18,433 21,458 貸倒引当金 40,898 92,351
(*2)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 2024/06/28 15:00
(財政状態)相手先 前連結会計年度 当連結会計年度 金額(百万円) 割合(%) 金額(百万円) 割合(%)
当連結会計年度末の財政状態については、資産合計は、棚卸資産の減少、固定資産の減損などにより、前連結会計年度末に比べ182,928百万円減少の1,590,032百万円となりました。負債合計は、借入金の返済などにより、前連結会計年度末に比べ117,990百万円減少の1,432,607百万円となりました。また、純資産合計は、為替換算調整勘定が円安影響により増加した一方で、親会社株主に帰属する当期純損失を計上したことなどにより、前連結会計年度末に比べ64,937百万円減少し、157,424百万円となりました。
(棚卸資産) - #8 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）
- (重要な会計上の見積り)2024/06/28 15:00
1 棚卸資産の評価
(1)当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額 - #9 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- なお、投資事業組合への出資金については、ファンド運用実績の当社持分相当額を営業外損益として計上するとともに、投資有価証券に加減する処理を行っております。2024/06/28 15:00
(2) 棚卸資産の評価基準及び評価方法
製品、原材料、仕掛品…移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)により評価しております。