- 6753
- 2026/09/07
- 時価
- 4143億円
- PER 予
- 16.54倍
- 2010年以降
- 赤字-316.49倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.41倍
- 2010年以降
- 赤字-19.11倍
(2010-2026年) - 配当
- 0%
- ROE 予
- 8.54%
- ROA 予
- 1.72%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
シャープ(6753)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 329億3300万
- 2009年3月31日 -22.47%
- 255億3300万
- 2010年3月31日 +10.76%
- 282億8100万
- 2011年3月31日 +4.08%
- 294億3400万
- 2012年3月31日 -12.74%
- 256億8500万
- 2013年3月31日 -39.96%
- 154億2200万
- 2014年3月31日 +105.75%
- 317億3100万
- 2015年3月31日 -52%
- 152億3000万
- 2016年3月31日 -17.18%
- 126億1400万
- 2017年3月31日 +67.57%
- 211億3700万
- 2018年3月31日 -1.32%
- 208億5900万
- 2019年3月31日 -1.05%
- 206億3900万
- 2020年3月31日 -9.71%
- 186億3400万
- 2021年3月31日 -0.33%
- 185億7300万
- 2022年3月31日 -0.36%
- 185億600万
- 2023年3月31日 -14.67%
- 157億9100万
- 2024年3月31日 +10.34%
- 174億2300万
- 2025年3月31日 +11.81%
- 194億8100万
- 2026年3月31日 +5.06%
- 204億6600万
個別
- 2008年3月31日
- 228億
- 2009年3月31日 -21.05%
- 180億
- 2010年3月31日 +8.89%
- 196億
- 2011年3月31日 +1.02%
- 198億
- 2012年3月31日 -20.71%
- 157億
- 2013年3月31日 -50.32%
- 78億
- 2014年3月31日 +93.59%
- 151億
- 2015年3月31日 -45.03%
- 83億
- 2016年3月31日 -24.1%
- 63億
- 2017年3月31日 +114.29%
- 135億
- 2018年3月31日 -5.19%
- 128億
- 2019年3月31日 -13.28%
- 111億
- 2020年3月31日 -19.82%
- 89億
- 2021年3月31日 -34.83%
- 58億
- 2022年3月31日 -13.79%
- 50億
- 2023年3月31日 -28%
- 36億
- 2024年3月31日 +8.33%
- 39億
- 2025年3月31日 +53.85%
- 60億
- 2026年3月31日 +8.33%
- 65億
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ
時価法により評価しております。2026/06/23 17:10 - #2 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2026/06/23 17:10
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 360,060 36,006 9,325 386,740 賞与引当金 6,000 6,500 6,000 6,500 製品保証引当金 4,151 3,491 4,151 3,491 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 2026/06/23 17:10
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 未払費用 1,797 1,736 賞与引当金 1,824 2,041 製品保証引当金 1,262 1,096
- #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 2026/06/23 17:10
(*)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 未払費用 14,692 11,918 賞与引当金 5,333 5,654 販売促進引当金 1,962 2,635
- #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
製品、原材料、仕掛品…移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)により評価しております。
貯蔵品…最終取得原価法による原価法により評価しております。
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。2026/06/23 17:10