6753 シャープ

6753
2024/04/24
時価
5404億円
PER 予
-倍
2010年以降
赤字-316.49倍
(2010-2023年)
PBR
2.13倍
2010年以降
赤字-19.11倍
(2010-2023年)
配当
0%
ROE 予
-%
ROA 予
-%
資料
Link
CSV,JSON

賞与引当金

【期間】

連結

2008年3月31日
329億3300万
2009年3月31日 -22.47%
255億3300万
2010年3月31日 +10.76%
282億8100万
2011年3月31日 +4.08%
294億3400万
2012年3月31日 -12.74%
256億8500万
2013年3月31日 -39.96%
154億2200万
2014年3月31日 +105.75%
317億3100万
2015年3月31日 -52%
152億3000万
2016年3月31日 -17.18%
126億1400万
2017年3月31日 +67.57%
211億3700万
2018年3月31日 -1.32%
208億5900万
2019年3月31日 -1.05%
206億3900万
2020年3月31日 -9.71%
186億3400万
2021年3月31日 -0.33%
185億7300万
2022年3月31日 -0.36%
185億600万
2023年3月31日 -14.67%
157億9100万

個別

2008年3月31日
228億
2009年3月31日 -21.05%
180億
2010年3月31日 +8.89%
196億
2011年3月31日 +1.02%
198億
2012年3月31日 -20.71%
157億
2013年3月31日 -50.32%
78億
2014年3月31日 +93.59%
151億
2015年3月31日 -45.03%
83億
2016年3月31日 -24.1%
63億
2017年3月31日 +114.29%
135億
2018年3月31日 -5.19%
128億
2019年3月31日 -13.28%
111億
2020年3月31日 -19.82%
89億
2021年3月31日 -34.83%
58億
2022年3月31日 -13.79%
50億
2023年3月31日 -28%
36億

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)
従業員給料及び諸手当117,715百万円121,538百万円
(うち、賞与引当金繰入額)(9,717百万円)(8,632百万円)
退職給付費用8,223百万円3,188百万円
研究開発費21,708百万円17,013百万円
(うち、賞与引当金繰入額)(757百万円)(750百万円)
(表示方法の変更)
「業務委託費」は、販売費及び一般管理費の100分の10以下となったため、主要な費目から除外することといたしました。
2023/06/28 15:00
#2 会計方針に関する事項(連結)
デリバティブ
時価法により評価しております。2023/06/28 15:00
#3 引当金明細表(連結)
(単位:百万円)
科目当期首残高当期増加額当期減少額当期末残高
貸倒引当金19,163108,114400126,878
賞与引当金5,0003,6005,0003,600
製品保証引当金4,7804,3494,7804,349
2023/06/28 15:00
#4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
前事業年度(2022年3月31日)当事業年度(2023年3月31日)
未払費用3,0833,104
賞与引当金1,5201,094
製品保証引当金1,4531,322
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
2023/06/28 15:00
#5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
前連結会計年度(2022年3月31日)当連結会計年度(2023年3月31日)
未払費用14,04716,917
賞与引当金4,6433,971
販売促進引当金1,6031,519
(*1)当連結会計年度において、評価性引当額が172,553百万円増加しております。この主な要因は、固定資産の減損損失計上による将来減算一時差異の増加及び新規連結子会社の増加による税務上の繰越欠損金の増加などによるものです。
(*2)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額
2023/06/28 15:00
#6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
棚卸資産の評価基準及び評価方法
製品、原材料、仕掛品…移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)により評価しております。
貯蔵品…最終取得原価法による原価法により評価しております。
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。2023/06/28 15:00