アルプスアルパイン（6770）の土地の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 288億400万
2009年3月31日 +3.68%: 298億6300万
2010年3月31日 +0.3%: 299億5200万
2010年12月31日 -1.89%: 293億8500万
2011年3月31日 +0.43%: 295億1000万
2011年6月30日 -0.84%: 292億6200万
2011年9月30日 -0.41%: 291億4200万
2011年12月31日 -0.13%: 291億300万
2012年3月31日 +0.01%: 291億500万
2012年6月30日 -0.33%: 290億800万
2012年9月30日 -0.03%: 289億9800万
2012年12月31日 +0.02%: 290億500万
2013年3月31日 -0.67%: 288億1200万
2013年6月30日 +0.25%: 288億8500万
2013年9月30日 +0.23%: 289億5200万
2013年12月31日 +0.5%: 290億9600万
2014年3月31日 -0.32%: 290億400万
2014年6月30日 +0.24%: 290億7300万
2014年9月30日 -0.02%: 290億6700万
2014年12月31日 +0.46%: 292億
2015年3月31日 -0.28%: 291億1700万
2015年6月30日 +0.26%: 291億9400万
2015年9月30日 -0.26%: 291億1900万
2015年12月31日 -0.23%: 290億5300万
2016年3月31日 -0.22%: 289億9000万
2016年6月30日 -0.63%: 288億600万
2016年9月30日 +2.3%: 294億6800万
2016年12月31日 +0.67%: 296億6400万
2017年3月31日 -0.28%: 295億8000万
2017年6月30日 +4.42%: 308億8600万
2017年9月30日 +0.06%: 309億300万
2017年12月31日 -0.44%: 307億6600万
2018年3月31日 -0.62%: 305億7400万
2018年6月30日 +0.05%: 305億8900万
2018年9月30日 +2.03%: 312億900万
2018年12月31日 -0.02%: 312億300万
2019年3月31日 -0.97%: 308億9900万
2019年6月30日 -0.05%: 308億8300万
2019年9月30日 -0.03%: 308億7300万
2019年12月31日 +0.27%: 309億5600万
2020年3月31日 -1.78%: 304億400万
2020年6月30日 +0.17%: 304億5700万
2020年9月30日 -0.71%: 302億4000万
2020年12月31日 +0.28%: 303億2500万
2021年3月31日 +0.22%: 303億9100万
2021年6月30日 -0.01%: 303億8800万
2021年9月30日 -0.18%: 303億3300万
2021年12月31日 +0.18%: 303億8900万
2022年3月31日 +1.71%: 309億800万
2022年6月30日 -33.43%: 205億7500万
2022年9月30日 -0.69%: 204億3300万
2022年12月31日 +0.02%: 204億3800万
2023年3月31日 -0.03%: 204億3200万
2023年6月30日 +0.81%: 205億9700万
2023年9月30日 ±0%: 205億9700万
2023年12月31日 -4.92%: 195億8400万
2024年3月31日 -2.31%: 191億3200万
2024年6月30日 +0.43%: 192億1500万
2024年9月30日 +0.03%: 192億2100万
2024年12月31日 -6.55%: 179億6200万
2025年3月31日 -9.06%: 163億3500万
2025年6月30日 +0.38%: 163億9700万
2025年9月30日 +0.29%: 164億4500万
2025年12月31日 +0.28%: 164億9100万
2026年3月31日 -1.48%: 162億4700万

個別

2008年3月31日: 163億2200万
2009年3月31日 +4.09%: 169億8900万
2010年3月31日 +0.24%: 170億3000万
2011年3月31日 -0.77%: 168億9900万
2012年3月31日 -0.31%: 168億4600万
2013年3月31日 ±0%: 168億4600万
2014年3月31日 +0.4%: 169億1300万
2015年3月31日 -0.01%: 169億1100万
2016年3月31日 -0.85%: 167億6800万
2017年3月31日 +4.1%: 174億5500万
2018年3月31日 -1.15%: 172億5500万
2019年3月31日 -0.02%: 172億5200万
2020年3月31日 +0.12%: 172億7200万
2021年3月31日 +16.29%: 200億8500万
2022年3月31日 -3.78%: 193億2600万
2023年3月31日 -0.7%: 191億9100万
2024年3月31日 -1.85%: 188億3600万
2025年3月31日 -16.1%: 158億300万
2026年3月31日 -0.94%: 156億5400万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(1)セグメント利益又は損失(△)の調整額△170百万円は、セグメント間取引消去です。
(2)セグメント資産の調整額250,590百万円は、全社資産279,694百万円、セグメント間取引消去△29,103百万円です。全社資産の主なものは、当社及び一部グループ会社の余資運用資金(現金及び預金並びに有価証券)、長期投資資金(投資有価証券)、土地等です。
3.セグメント利益又は損失(△)は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っています。

2025/06/24 15:30

#2 セグメント表の脚注（連結）

その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、システムの開発、オフィスサービス、金融・リース事業等を含んでいます。
2.調整額は、以下のとおりです。
(1)セグメント利益又は損失(△)の調整額△52百万円は、セグメント間取引消去です。
(2)セグメント資産の調整額254,093百万円は、全社資産280,628百万円、セグメント間取引消去△26,534百万円です。全社資産の主なものは、当社及び一部グループ会社の余資運用資金(現金及び預金並びに有価証券)、長期投資資金(投資有価証券)、土地等です。
3.セグメント利益又は損失(△)は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っています。
4.外部顧客への売上高は、顧客との契約から生じる収益及びその他の収益が含まれています。その他の収益は主に金融・リース事業に係るものであり、その金額に重要性はありません。2025/06/24 15:30

#3 主要な設備の状況

2.遊休状態にある主要な設備はありません。
3.土地及び建物の一部を賃借しており、賃借している土地の面積については[ ](千㎡)で外書しています。
4.従業員数の[ ]は、臨時従業員数を外書しています。

2025/06/24 15:30

#4 事業用土地の再評価に関する注記（連結）

※4 事業用土地の再評価
土地の再評価に関する法律(平成10年3月31日公布法律第34号)に基づき、2002年3月31日に事業用の土地の再評価を行っています。

2025/06/24 15:30

#5 固定資産売却益の注記（連結）

※5 固定資産売却益の内訳は次のとおりです。

	前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)		当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
工具器具備品及び金型	33	〃	3	〃
土地	93	〃	-	〃
建設仮勘定	0	〃	-	〃

2025/06/24 15:30

#6 固定資産除売却損の注記（連結）

※8 固定資産除売却損の内訳は次のとおりです。

	前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)		当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
工具器具備品及び金型	1	〃	0	〃
土地	301	〃	25	〃
小計	351	〃	33	〃

2025/06/24 15:30

#7 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)

場所	用途	種類	金額
中国浙江省寧波市	処分予定資産	建設仮勘定	40 〃
宮城県他	遊休資産	土地	12 〃
合計			39,286 〃

主にモジュール・システム事業を構成するモジュール製品及びセンサー・コミュニケーション事業に含まれる一部車載市場向け製品に係る事業用固定資産について、新製品の生産立ち上げに伴うコストの増加が想定以上に継続することに加え、これら製品に係る収益構造良化に時間を要する見込みとなり、その最新状況を将来キャッシュ・フローの見積りに反映した結果、将来キャッシュ・フローの現在価値が当社の保有する事業用固定資産の帳簿価額を下回ったため、事業用固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額(モジュール・システム事業 35,759百万円、センサー・コミュニケーション事業1,518百万円)を減損損失として特別損失に計上しています。また、他の事業用資産についても、事業環境の悪化により、これらの資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額(1,830百万円)を減損損失として特別損失に計上しています。これらの事業用資産の減少額の内訳は、機械装置及び運搬具17,365百万円、工具器具備品及び金型6,716百万円、建設仮勘定6,330百万円、建物及び構築物5,586百万円、無形固定資産1,834百万円、土地1,092百万円、その他184百万円です。
なお、事業用資産の回収可能価額は、使用価値を使用しており、将来キャッシュ・フローに基づく使用価値がマイナスであるため、回収可能価額を零と測定しています。

2025/06/24 15:30