有価証券報告書-第121期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)

2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物	3～50年
構築物	7～45年
機械及び装置	4～17年
車両運搬具	4～6年
工具、器具及び備品	2～20年

(2) 無形固定資産
ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法を、その他の無形固定資産については、定額法を採用しております。