- 6905
- 2026/09/11
- 時価
- 530億円
- PER 予
- 33倍
- 2010年以降
- 赤字-151.6倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.01倍
- 2010年以降
- 0.59-1.81倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.66%
- ROE 予
- 3.07%
- ROA 予
- 2.65%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
コーセル(6905)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年5月20日
- 2億8467万
- 2009年5月20日 -14.12%
- 2億4447万
- 2010年5月20日 +50.78%
- 3億6860万
- 2011年5月20日 -0.01%
- 3億6857万
- 2012年5月20日 -13.59%
- 3億1848万
- 2013年5月20日 +3.76%
- 3億3044万
- 2014年5月20日 +0.85%
- 3億3325万
- 2015年5月20日 +3.96%
- 3億4643万
- 2016年5月20日 +2.42%
- 3億5480万
- 2017年5月20日 +15.09%
- 4億835万
- 2018年5月20日 +1.37%
- 4億1396万
- 2019年5月20日 -21.48%
- 3億2505万
- 2020年5月20日 +11.35%
- 3億6196万
- 2021年5月20日 +11.91%
- 4億505万
- 2022年5月20日 +3.36%
- 4億1867万
- 2023年5月20日 +10.09%
- 4億6091万
- 2024年5月20日 +1.65%
- 4億6851万
- 2025年5月20日 -39.57%
- 2億8313万
- 2026年5月20日 +2.78%
- 2億9100万
個別
- 2008年5月20日
- 2億7126万
- 2009年5月20日 -13.26%
- 2億3528万
- 2010年5月20日 +54.23%
- 3億6286万
- 2011年5月20日 +0.2%
- 3億6360万
- 2012年5月20日 -13.51%
- 3億1449万
- 2013年5月20日 +3.91%
- 3億2677万
- 2014年5月20日 +0.95%
- 3億2987万
- 2015年5月20日 +3.82%
- 3億4246万
- 2016年5月20日 +2.69%
- 3億5167万
- 2017年5月20日 +16.12%
- 4億835万
- 2018年5月20日 -0.47%
- 4億642万
- 2019年5月20日 -20.88%
- 3億2158万
- 2020年5月20日 +6.97%
- 3億4400万
- 2021年5月20日 +14.83%
- 3億9503万
- 2022年5月20日 +3.53%
- 4億897万
- 2023年5月20日 +10.11%
- 4億5031万
- 2024年5月20日 +0.17%
- 4億5107万
- 2025年5月20日 -39.47%
- 2億7304万
- 2026年5月20日 +2.91%
- 2億8100万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/08/10 9:14
前連結会計年度(自 2024年5月21日至 2025年5月20日) 当連結会計年度(自 2025年5月21日至 2026年5月20日) 給料 2,005 2,147 賞与引当金繰入額 77 78 製品保証引当金繰入額 △66 △2 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)により評価しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
・当社
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物、及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備、構築物については定額法)を採用しております。
・在外子会社
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3~50年
機械装置及び運搬具 2~17年2026/08/10 9:14 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2026/08/10 9:14
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 - 2,775 - 2,775 賞与引当金 273 281 273 281 製品保証引当金 89 87 89 87 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/08/10 9:14
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年5月20日) 当事業年度(2026年5月20日) 税務上の繰越欠損金 38百万円 -百万円 賞与引当金 83 88 棚卸資産 46 39
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/08/10 9:14
(注)1.評価性引当額が 1,214百万円増加しております。この増加の主な内容は、主として連結子会社Powerbox International ABへの貸付金に対する関係会社整理損失引当金に係る評価性引当額の増加に伴うものであります。前連結会計年度(2025年5月20日) 当連結会計年度(2026年5月20日) 棚卸資産 46 39 賞与引当金 83 88 未払事業税 9 18
(注)2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産
製品、原材料、仕掛品………………………移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
貯蔵品…………………………………………最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物、及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備、構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3~50年
機械及び装置 6~17年2026/08/10 9:14