当社グループは、「環境と快適が調和する豊かな社会の実現のために、時代を切り拓き続け、全ての人々から信頼される企業になる」を目指す姿に掲げ、従来のコアコンピタンスをベースに外部からのイノベーション技術を積極的に取り込むことによって、「人の生活を豊かにする快適な空間」の実現に向けた研究開発活動を進めております。
その重点行動として、
①新領域テーマへのシフト
②基盤技術の強化・拡大
③開発投資効率の最大化
の3つを推進しております。
また、当社グループは、環境製品分野へ資源を集中するとともに、積極的な他社連携によるスピード化を進めております。先行開発においては、再生可能エネルギー利用空調システム、次世代環境車対応熱統合空調システム等の環境新製品の研究開発と、それらの基盤となる要素技術の研究開発を行っております。
当連結会計年度の各セグメントでの研究開発の概要と成果は下記のとおりです。
A.自動車機器事業
自動車機器事業においては、ハイブリッド車からプラグインハイブリッド車へ、そして電気自動車の開発が加速しております。これらの車輌の変化に対応したコンプレッサー並びにカーエアコンシステムの開発を急務と捉え、日本、米国、及びドイツに所在するサンデンテクニカルセンター及びフランスの開発部門との連携を強化・継続し、グローバルに展開する開発体制を強固なものとしております。
また、環境対応のための次世代製品の開発や省エネ対応を自動車機器事業の最大の課題とし、小型・軽量・高効率コンプレッサー、電動コンプレッサー、自動車用小型・軽量のHVACシステム、自動車空調用ヒートポンプシステム等、省動力・低燃費等、環境負荷低減のための開発を進めております。
B.流通システム事業
流通システム事業においては、省エネ機器の高度化等、環境配慮型の製品やシステムの普及が加速しており、コンビニエンスストア業界からは環境配慮型製品・店舗への対応が強く要望されています。
店舗システム事業においては、コンビニエンスストアを初めとする店舗向けのIoTを活用した店舗総合管理システムや省エネ効率向上の独自技術開発に取組んでおります。
ベンディングシステム事業では、環境対応型製品を拡大すると共に、省エネの独自技術開発により、業界トップレベルの省エネ性能を実現しております。また、当社が得意とする冷凍技術を応用した新規事業領域の拡充を進めております。
なお、当連結会計年度の研究開発費用の総額は8,818百万円であり、セグメントで示すと次のとおりであります。

セグメントの状況	金額(百万円)
自動車機器事業	7,544
流通システム事業	1,259
報告セグメント計	8,803
その他	15
合計	8,818

(注) 上記の金額には、消費税等は含まれておりません。