有価証券報告書-第80期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

当社グループは、材料から製品までの一貫生産体制を構築しており、材料技術、プロセス技術、設計技術、生産技術、そしてそれらをサポートするソフトウェア技術、分析・評価技術等を独自に開発しております。これら技術を相互に連携させることにより、顧客ニーズに対する迅速かつ柔軟な対応を実現しております。また外部とも積極的に協業することにより、将来を見越した技術・製品の開発を推進し、新たな市場やイノベーションの創出を目指しております。近年は、特にモバイル通信市場や自動車市場に注力してまいりましたが、今後はこれら市場へのさらなる価値提供に加え、エネルギー市場やヘルスケア・メディカル市場への新規アプリケーションにも注力してまいります。
コンポーネント事業分野では、小型化、薄型化、高耐熱化をキーワードに、積層セラミックコンデンサ、電気二重層キャパシタ、ノイズ対策部品、タイミングデバイス、センサデバイス、高周波部品等の開発を推進いたしました。積層セラミックコンデンサおよびノイズ対策部品については、前連結会計年度に引き続き、自動車規格対応の商品ラインナップを拡充いたしました。コンポーネント事業分野では今後も引き続き自動車市場への商品開発を推進するとともに、新市場向けへの商品開発にも注力してまいります。
モジュール事業分野では、小型化、複合化、低消費電力化をキーワードに、通信モジュール、電源モジュール等の開発を推進いたしました。通信モジュール分野では、徐々に普及し始めているIoTにも注目しております。IoT分野では、これまで培ってきた無線通信技術をベースとして、新たな価値提供ができるよう開発を進めております。
本社研究開発部門では、新規事業創出に向けて、特に自動車、エネルギー、ヘルスケア・メディカル市場向けの新技術・新商品の開発を行っております。また当社事業を幅広く支える共通基盤技術の開発にも注力しております。
当社の開発体制は、技術・事業開発本部、生産本部、コンポーネント事業本部、通信・センサ事業本部、新規商品事業部、エネルギー事業統括部、ヘルスケア事業統括部、事業インキュベーションセンターから成ります。また平成27年7月には新規事業に関する企画機能を統合し、技術・事業開発本部傘下に新規事業推進部を新設いたしました。事業部系の開発部門では、担当品種に関する新技術・新商品創出に取り組んでおります。技術・事業開発本部と生産本部では主に、新規事業創出に向けた技術開発、共通基盤技術力の強化に取り組んでおります。
最近2連結会計年度における各セグメント別の研究開発活動に要した費用は、下表のとおりであります。なお、各セグメントに帰属しない基礎研究費は「本社部門」として分類しております。

	前連結会計年度 (自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)	当連結会計年度 (自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
	金額(百万円)	金額(百万円)
コンポーネント	31,133	32,888
モジュール	20,040	31,465
その他	37	45
本社部門	13,780	13,584
計	64,990	77,982