IDEC（6652）ののれんの推移 - 全期間
連結
- 2013年12月31日
- 3億7900万
- 2014年3月31日 -2.37%
- 3億7000万
- 2014年6月30日 +28.11%
- 4億7400万
- 2014年9月30日 -3.16%
- 4億5900万
- 2014年12月31日 -3.49%
- 4億4300万
- 2015年3月31日 -3.84%
- 4億2600万
- 2015年6月30日 -3.76%
- 4億1000万
- 2015年9月30日 -4.39%
- 3億9200万
- 2015年12月31日 -4.08%
- 3億7600万
- 2016年3月31日 -4.79%
- 3億5800万
- 2016年6月30日 -4.75%
- 3億4100万
- 2016年9月30日 -4.99%
- 3億2400万
- 2016年12月31日 -4.63%
- 3億900万
- 2017年3月31日 +999.99%
- 206億6100万
- 2017年6月30日 -3.21%
- 199億9700万
- 2017年9月30日 +6.54%
- 213億500万
- 2017年12月31日 +2.26%
- 217億8600万
- 2018年3月31日 -31.99%
- 148億1600万
- 2018年6月30日 -0.73%
- 147億800万
- 2018年9月30日 -2.77%
- 143億100万
- 2018年12月31日 +1.58%
- 145億2700万
- 2019年3月31日 -5.11%
- 137億8500万
- 2019年6月30日 -3.35%
- 133億2300万
- 2019年9月30日 -3.12%
- 129億700万
- 2019年12月31日 -4.99%
- 122億6300万
- 2020年3月31日 +2.05%
- 125億1400万
- 2020年6月30日 -3.8%
- 120億3800万
- 2020年9月30日 -0.5%
- 119億7800万
- 2020年12月31日 +0.82%
- 120億7600万
- 2021年3月31日 +0.26%
- 121億800万
- 2021年6月30日 +0.94%
- 122億2200万
- 2021年9月30日 -0.52%
- 121億5800万
- 2021年12月31日 -3.18%
- 117億7100万
- 2022年3月31日 -1.51%
- 115億9300万
- 2022年6月30日 +2.79%
- 119億1700万
- 2022年9月30日 +2.3%
- 121億9100万
- 2022年12月31日 -2.09%
- 119億3600万
- 2023年3月31日 -2.51%
- 116億3600万
- 2023年6月30日 +7.14%
- 124億6700万
- 2023年9月30日 -0.74%
- 123億7500万
- 2023年12月31日 -2.55%
- 120億5900万
- 2024年3月31日 +1.87%
- 122億8400万
- 2024年6月30日 +3.45%
- 127億800万
- 2024年9月30日 -9.33%
- 115億2200万
- 2024年12月31日 +1.16%
- 116億5600万
- 2025年3月31日 -3.81%
- 112億1200万
- 2025年9月30日 +2.96%
- 115億4400万
- 2025年12月31日 +3.16%
- 119億900万
- 2026年3月31日 -2.76%
- 115億8000万
- 2026年6月30日 -1.32%
- 114億2700万
個別
- 2020年3月31日
- 6900万
- 2021年3月31日 -30.43%
- 4800万
- 2022年3月31日 -45.83%
- 2600万
- 2023年3月31日 -80.77%
- 500万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 該当事項はありません。2026/06/18 16:21
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #2 主要な販売費及び一般管理費（連結）
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費用及び金額は、次のとおりであります。2026/06/18 16:21
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 研究開発費 2,936 2,945 のれん償却額 989 1,052 - #3 事業等のリスク
- ②内部要因リスク2026/06/18 16:21
項目 リスクの内容 主な取り組み 固定資産の減損に係る会計基準の適用により、時価の下落や当該資産から得られる将来のキャッシュ・フローの状況によっては減損処理が発生する可能性があります。 固定資産の稼働状況、キャッシュ・フローの創出状況等を定期的にモニタリングし、効率的運用を実施しております。 APEM社を連結子会社化したことに伴い、のれん及び無形資産である商標権と顧客関連資産を計上しており、景気変動等の影響により収益性が低下した場合、シナジー効果が発揮されず、減損損失が発生する可能性があります。 月次・四半期単位等定期的に業績動向・経営状態を確認するとともに、超過収益力の向上を目的としたシナジー効果の最大化に向けた取り組みを強化しております。 - #4 会計方針に関する事項（連結）
- のれんの償却方法及び償却期間
のれんはその効果が発現すると見積もられる期間(10年～20年)で均等償却しております。2026/06/18 16:21 - #5 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/18 16:21
(注) 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 株式取得関連費用 135 135 のれん 5 - その他 419 540
前連結会計年度 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当社グループは、固定資産の減損に係る会計基準における資産のグルーピング方法として、工場その他の事業用施設等については、継続して収支を把握している単位かつ独立したキャッシュ・フローを生み出す単位で、遊休資産については、当該資産単独で区分する方法を採用しており、将来キャッシュ・フローが帳簿価額を下回った場合、又は遊休状態で今後も使用する見込みがない場合、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上する可能性があります。2026/06/18 16:21
⑥のれん及び商標権・顧客関連資産
当社グループは、のれん及び商標権・顧客関連資産に関してその効果の発現する期間を見積り、その期間で均等償却しております。その資産性の評価について検討し、将来において当初想定した収益が見込めなくなった場合に、簿価の切り下げを行う可能性があります。 - #7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- なお、在外連結子会社の資産及び負債は、連結決算日の直物為替相場により円貨に換算し、収益及び費用は期中平均相場により円貨に換算し、換算差額は純資産の部における為替換算調整勘定に含めております。2026/06/18 16:21
(7)のれんの償却方法及び償却期間
のれんはその効果が発現すると見積もられる期間(10年～20年)で均等償却しております。 - #8 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）
- (重要な会計上の見積り)2026/06/18 16:21
APEMグループに係るのれん、商標権及び顧客関連資産の減損
(1)当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
