IDEC（6652）の全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - アジア・パシフィックの推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 6億4100万
- 2013年6月30日 -74.1%
- 1億6600万
- 2013年9月30日 +83.13%
- 3億400万
- 2013年12月31日 +41.45%
- 4億3000万
- 2014年3月31日 +53.72%
- 6億6100万
- 2014年6月30日 -75.79%
- 1億6000万
- 2014年9月30日 +130.63%
- 3億6900万
- 2014年12月31日 +95.66%
- 7億2200万
- 2015年3月31日 +11.5%
- 8億500万
- 2015年6月30日 -77.14%
- 1億8400万
- 2015年9月30日 +138.59%
- 4億3900万
- 2015年12月31日 +39.18%
- 6億1100万
- 2016年3月31日 +12.44%
- 6億8700万
- 2016年6月30日 -79.91%
- 1億3800万
- 2016年9月30日 +114.49%
- 2億9600万
- 2016年12月31日 +87.5%
- 5億5500万
- 2017年3月31日 +32.25%
- 7億3400万
- 2017年6月30日 -48.5%
- 3億7800万
- 2017年9月30日 +88.62%
- 7億1300万
- 2017年12月31日 +51.75%
- 10億8200万
- 2018年3月31日 +17.47%
- 12億7100万
- 2018年6月30日 -74.04%
- 3億3000万
- 2018年9月30日 +114.85%
- 7億900万
- 2018年12月31日 +33.71%
- 9億4800万
- 2019年3月31日 +11.39%
- 10億5600万
- 2019年6月30日 -83.9%
- 1億7000万
- 2019年9月30日 +138.24%
- 4億500万
- 2019年12月31日 +65.19%
- 6億6900万
- 2020年3月31日 +21.08%
- 8億1000万
- 2020年6月30日 -53.95%
- 3億7300万
- 2020年9月30日 +131.37%
- 8億6300万
- 2020年12月31日 +37.08%
- 11億8300万
- 2021年3月31日 +28.23%
- 15億1700万
- 2021年6月30日 -60.84%
- 5億9400万
- 2021年9月30日 +125.25%
- 13億3800万
- 2021年12月31日 +45.07%
- 19億4100万
- 2022年3月31日 +30.45%
- 25億3200万
- 2022年6月30日 -63.27%
- 9億3000万
- 2022年9月30日 +121.18%
- 20億5700万
- 2022年12月31日 +40.25%
- 28億8500万
- 2023年3月31日 +19.17%
- 34億3800万
- 2023年6月30日 -86.91%
- 4億5000万
- 2023年9月30日 +126.22%
- 10億1800万
- 2023年12月31日 +31.83%
- 13億4200万
- 2024年3月31日 +28.84%
- 17億2900万
- 2024年9月30日 -69.4%
- 5億2900万
- 2025年3月31日 +106.99%
- 10億9500万
- 2025年9月30日 +44.38%
- 15億8100万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- した経営単位として各地域に適した戦略を立案し事業戦略を展開しており、当社グループは、製造・販売体制を2025/06/19 15:32
基礎とした地域別のセグメントである、「日本」、「米州」、「EMEA」、「アジア・パシフィック」の4つ
を報告セグメントとしております。 - #2 売上高、地域ごとの情報（連結）
- (注)1.売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。2025/06/19 15:32
2.米州及びアジア・パシフィックへの売上高には、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める米国の売上高13,987百万円、中国の売上高7,675百万円が含まれております。 - #3 従業員の状況（連結）
- (1)連結会社の状況2025/06/19 15:32
(注)従業員数は就業人員であり、従業員数欄の(外書)は臨時雇用者の年間平均雇用人員であります。2025年3月31日現在 EMEA 1,047 (214) アジア・パシフィック 780 (11) 合計 2,937 (718)
(2)提出会社の状況 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- ②インダストリアルコンポーネンツ事業2025/06/19 15:32
主力市場であるアジア・パシフィックにおいて、特に中国市場を中心とした景気減速の影響と流通在庫調整が継続し制御用リレーの売上が減少した結果、売上高は前年同期に比べ、3億3千5百万円減収の112億9千4百万円(前年同期比2.9%減)となりました。
※機械や生産ラインなどを制御・操作するための制御盤の中に組み込み、機械・装置の制御部分の基礎として使用される、「スイッチング電源」や「端子台」、「制御用リレー/ソケット」、「サーキットプロテクタ」などの製品群であります。 - #5 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）
- (2)見積りの内容について連結財務諸表利用者の理解に資するその他の情報2025/06/19 15:32
当社グループは、産業用スイッチ事業などをグローバルに展開するAPEMグループの株式の取得に伴い、連結財務諸表において、商標権、顧客関連資産及びのれんを計上しております。当社グループは、上記の商標権、顧客関連資産及びのれんに関して、日本、米州、EMEA、アジア・パシフィックの報告セグメントごとにグルーピングを行っております。
当連結会計年度においては、一部の資産グループにて、想定していたキャッシュ・フローの獲得に至っていない状況にあることから、減損の兆候を識別し、当該資産グループからのれんの残存償却年数にわたって得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額と帳簿価額を比較した結果、割引前将来キャッシュ・フロー総額が帳簿価額を上回るため、減損損失を認識しないと判断しました。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
