大真空(6962)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 5億7732万
- 2009年3月31日 -8.46%
- 5億2846万
- 2010年3月31日 -49.37%
- 2億6754万
- 2011年3月31日 +91.66%
- 5億1275万
- 2012年3月31日 -26.62%
- 3億7627万
- 2013年3月31日 +32.41%
- 4億9822万
- 2014年3月31日 -47.04%
- 2億6385万
- 2015年3月31日 +80.74%
- 4億7688万
- 2016年3月31日 -1.23%
- 4億7102万
- 2017年3月31日 -2.08%
- 4億6120万
- 2018年3月31日 -1.6%
- 4億5383万
- 2019年3月31日 -47.15%
- 2億3983万
- 2020年3月31日 -12.37%
- 2億1015万
- 2021年3月31日 +90.72%
- 4億81万
- 2022年3月31日 +80.87%
- 7億2495万
- 2023年3月31日 +10.44%
- 8億65万
- 2024年3月31日 -10.85%
- 7億1378万
- 2025年3月31日 -0.43%
- 7億1074万
- 2026年3月31日 -18.02%
- 5億8267万
個別
- 2008年3月31日
- 5億2665万
- 2009年3月31日 -7.98%
- 4億8463万
- 2010年3月31日 -49.94%
- 2億4262万
- 2011年3月31日 +102.35%
- 4億9096万
- 2012年3月31日 -25.35%
- 3億6651万
- 2013年3月31日 +31.9%
- 4億8345万
- 2014年3月31日 -50.27%
- 2億4040万
- 2015年3月31日 +94.02%
- 4億6641万
- 2016年3月31日 -3.57%
- 4億4977万
- 2017年3月31日 -2.07%
- 4億4046万
- 2018年3月31日 -1.56%
- 4億3360万
- 2019年3月31日 -46.83%
- 2億3056万
- 2020年3月31日 -11.6%
- 2億382万
- 2021年3月31日 +89.61%
- 3億8647万
- 2022年3月31日 +81.74%
- 7億237万
- 2023年3月31日 +8.9%
- 7億6487万
- 2024年3月31日 -11.42%
- 6億7749万
- 2025年3月31日 -0.21%
- 6億7604万
- 2026年3月31日 -18.94%
- 5億4801万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/25 14:24
前連結会計年度(自 2024年 4月 1日至 2025年 3月31日) 当連結会計年度(自 2025年 4月 1日至 2026年 3月31日) 給与手当及び福利厚生費 2,691,952千円 2,453,066千円 賞与引当金繰入額 172,911 185,525 退職給付費用 45,086 46,427 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ
時価法2026/06/25 14:24 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:千円)2026/06/25 14:24
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 30,322 3,001 2,522 30,801 賞与引当金 676,048 548,017 676,048 548,017 支払補償費引当金 - 222,603 - 222,603 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 14:24
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 棚卸資産評価損 376,643 365,642 賞与引当金 206,870 172,625 支払補償費引当金 - 70,120
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 14:24
(注1) 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 退職給付に係る負債 247,548 238,600 賞与引当金 217,744 183,511 税務上の繰越欠損金 163,923 91,642
前連結会計年度(2025年3月31日) - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
商品・製品・仕掛品・原材料・貯蔵品 総平均法による原価法
なお、貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定しております。
2.減価償却資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~60年
機械装置及び運搬具 2~8年2026/06/25 14:24