6962 大真空

6962
2024/04/19
時価
271億円
PER 予
22.04倍
2010年以降
赤字-98.73倍
(2010-2023年)
PBR
0.66倍
2010年以降
0.24-1.74倍
(2010-2023年)
配当 予
3.73%
ROE 予
2.99%
ROA 予
1.26%
資料
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CSV,JSON

賞与引当金

【期間】

連結

2008年3月31日
5億7732万
2009年3月31日 -8.46%
5億2846万
2010年3月31日 -49.37%
2億6754万
2011年3月31日 +91.66%
5億1275万
2012年3月31日 -26.62%
3億7627万
2013年3月31日 +32.41%
4億9822万
2014年3月31日 -47.04%
2億6385万
2015年3月31日 +80.74%
4億7688万
2016年3月31日 -1.23%
4億7102万
2017年3月31日 -2.08%
4億6120万
2018年3月31日 -1.6%
4億5383万
2019年3月31日 -47.15%
2億3983万
2020年3月31日 -12.37%
2億1015万
2021年3月31日 +90.72%
4億81万
2022年3月31日 +80.87%
7億2495万
2023年3月31日 +10.44%
8億65万

個別

2008年3月31日
5億2665万
2009年3月31日 -7.98%
4億8463万
2010年3月31日 -49.94%
2億4262万
2011年3月31日 +102.35%
4億9096万
2012年3月31日 -25.35%
3億6651万
2013年3月31日 +31.9%
4億8345万
2014年3月31日 -50.27%
2億4040万
2015年3月31日 +94.02%
4億6641万
2016年3月31日 -3.57%
4億4977万
2017年3月31日 -2.07%
4億4046万
2018年3月31日 -1.56%
4億3360万
2019年3月31日 -46.83%
2億3056万
2020年3月31日 -11.6%
2億382万
2021年3月31日 +89.61%
3億8647万
2022年3月31日 +81.74%
7億237万
2023年3月31日 +8.9%
7億6487万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)
給与手当及び福利厚生費2,272,827千円2,415,901千円
賞与引当金繰入額205,398158,125
役員賞与引当金繰入額15,000-
退職給付費用30,78448,193
2023/06/30 9:22
#2 会計方針に関する事項(連結)
デリバティブ
時価法2023/06/30 9:22
#3 引当金明細表(連結)
(単位:千円)
科目当期首残高当期増加額当期減少額当期末残高
貸倒引当金27,800--27,800
賞与引当金702,370764,874702,370764,874
役員賞与引当金15,000-15,000-
2023/06/30 9:22
#4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2022年3月31日)当事業年度(2023年3月31日)
棚卸資産評価損294,581276,276
賞与引当金214,925234,051
退職給付信託設定額55,73855,738
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
2023/06/30 9:22
#5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(2022年3月31日)当連結会計年度(2023年3月31日)
棚卸資産評価損491,538542,885
賞与引当金223,004245,658
未実現利益247,729245,151
(表示方法の変更)
前連結会計年度において、繰延税金負債の「その他」に含めていた「減価償却費」は、表示上の明瞭性を高めるため、当連結会計年度より「減価償却費」として表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の注記の組替えを行っております。
2023/06/30 9:22
#6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
棚卸資産の評価基準及び評価方法
商品・製品・仕掛品・原材料 総平均法による原価法
貯蔵品 最終仕入原価法
なお、貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定しております。
2.減価償却資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~60年
機械装置及び運搬具 2~8年2023/06/30 9:22