賞与引当金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 5億7732万
- 2009年3月31日 -8.46%
- 5億2846万
- 2010年3月31日 -49.37%
- 2億6754万
- 2011年3月31日 +91.66%
- 5億1275万
- 2012年3月31日 -26.62%
- 3億7627万
- 2013年3月31日 +32.41%
- 4億9822万
- 2014年3月31日 -47.04%
- 2億6385万
- 2015年3月31日 +80.74%
- 4億7688万
- 2016年3月31日 -1.23%
- 4億7102万
- 2017年3月31日 -2.08%
- 4億6120万
- 2018年3月31日 -1.6%
- 4億5383万
- 2019年3月31日 -47.15%
- 2億3983万
- 2020年3月31日 -12.37%
- 2億1015万
- 2021年3月31日 +90.72%
- 4億81万
- 2022年3月31日 +80.87%
- 7億2495万
- 2023年3月31日 +10.44%
- 8億65万
個別
- 2008年3月31日
- 5億2665万
- 2009年3月31日 -7.98%
- 4億8463万
- 2010年3月31日 -49.94%
- 2億4262万
- 2011年3月31日 +102.35%
- 4億9096万
- 2012年3月31日 -25.35%
- 3億6651万
- 2013年3月31日 +31.9%
- 4億8345万
- 2014年3月31日 -50.27%
- 2億4040万
- 2015年3月31日 +94.02%
- 4億6641万
- 2016年3月31日 -3.57%
- 4億4977万
- 2017年3月31日 -2.07%
- 4億4046万
- 2018年3月31日 -1.56%
- 4億3360万
- 2019年3月31日 -46.83%
- 2億3056万
- 2020年3月31日 -11.6%
- 2億382万
- 2021年3月31日 +89.61%
- 3億8647万
- 2022年3月31日 +81.74%
- 7億237万
- 2023年3月31日 +8.9%
- 7億6487万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2023/06/30 9:22
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 給与手当及び福利厚生費 2,272,827千円 2,415,901千円 賞与引当金繰入額 205,398 158,125 役員賞与引当金繰入額 15,000 - 退職給付費用 30,784 48,193 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ
時価法2023/06/30 9:22 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:千円)2023/06/30 9:22
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 27,800 - - 27,800 賞与引当金 702,370 764,874 702,370 764,874 役員賞与引当金 15,000 - 15,000 - - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/30 9:22
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2022年3月31日) 当事業年度(2023年3月31日) 棚卸資産評価損 294,581 276,276 賞与引当金 214,925 234,051 退職給付信託設定額 55,738 55,738
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/30 9:22
(表示方法の変更)前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 棚卸資産評価損 491,538 542,885 賞与引当金 223,004 245,658 未実現利益 247,729 245,151
前連結会計年度において、繰延税金負債の「その他」に含めていた「減価償却費」は、表示上の明瞭性を高めるため、当連結会計年度より「減価償却費」として表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の注記の組替えを行っております。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
商品・製品・仕掛品・原材料 総平均法による原価法
貯蔵品 最終仕入原価法
なお、貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定しております。
2.減価償却資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~60年
機械装置及び運搬具 2~8年2023/06/30 9:22