図研(6947)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 28億3900万
- 2009年3月31日 -48.56%
- 14億6044万
- 2010年3月31日
- -3億7263万
- 2011年3月31日
- 2億2530万
- 2012年3月31日 +291.74%
- 8億8262万
- 2013年3月31日 -59.81%
- 3億5469万
- 2014年3月31日 +77.68%
- 6億3024万
- 2015年3月31日 +60.2%
- 10億962万
- 2016年3月31日 -23.15%
- 7億7585万
- 2017年3月31日 +105.74%
- 15億9623万
- 2018年3月31日 +26.88%
- 20億2532万
- 2019年3月31日 +50.6%
- 30億5017万
- 2020年3月31日 +11.18%
- 33億9124万
- 2021年3月31日 -14.74%
- 28億9138万
- 2022年3月31日 +35.04%
- 39億441万
- 2023年3月31日 +13.42%
- 44億2836万
- 2024年3月31日 +8.32%
- 47億9673万
- 2025年3月31日 +12.42%
- 53億9225万
個別
- 2008年3月31日
- 20億3433万
- 2009年3月31日 -52.73%
- 9億6163万
- 2010年3月31日 -90.78%
- 8862万
- 2011年3月31日 +350.19%
- 3億9898万
- 2012年3月31日 -20.67%
- 3億1650万
- 2013年3月31日
- -1億8097万
- 2014年3月31日
- 3億2108万
- 2015年3月31日 +141.99%
- 7億7700万
- 2016年3月31日 -54.04%
- 3億5709万
- 2017年3月31日 +53.09%
- 5億4668万
- 2018年3月31日 +53.22%
- 8億3763万
- 2019年3月31日 +73.91%
- 14億5674万
- 2020年3月31日 +15.36%
- 16億8044万
- 2021年3月31日 -20.12%
- 13億4234万
- 2022年3月31日 +12.91%
- 15億1565万
- 2023年3月31日 +11.13%
- 16億8428万
- 2024年3月31日 +7.71%
- 18億1410万
- 2025年3月31日 +14.96%
- 20億8552万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。2025/06/20 14:09
報告セグメントの利益は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。
セグメント間の内部売上高又は振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額の内容は以下のとおりであります。
(1) セグメント利益又はセグメント損失(△)の調整額には、セグメント間取引消去102,718千円が含まれております。
(2) セグメント資産の調整額には、セグメント間取引消去△4,454,964千円と全社資産の金額
22,905,561千円が含まれております。全社資産は、主に当社での余資運用資金(預金及び有価証券)、長期投資資金(投資有価証券)等であります。
2.セグメント利益又はセグメント損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2025/06/20 14:09 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。
報告セグメントの利益は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。
セグメント間の内部売上高又は振替高は市場実勢価格に基づいております。2025/06/20 14:09 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 以上の取り組みにより、当連結会計年度の売上高は4期連続で過去最高を更新いたしました。特に、日本において、主力の電気設計システム「CR-8000 Design Force」および設計データ管理システムDSシリーズの販売が好調に推移し、欧州において、ワイヤハーネスの設計システム「E3.series」の売上が大きく伸長しました。2025/06/20 14:09
利益面につきましては、MBSE分野を中心に開発を加速させていることから開発費が増加したものの、売上高の伸長により営業利益、経常利益は4期連続で過去最高を更新いたしました。また、政策保有株式の売却に伴う特別利益の計上により、親会社株主に帰属する当期純利益につきましても、過去最高となりました。